保守的なイメージを捨てた日本の自動車メーカー、ついに中国で反攻の狼煙をあげた！＝中国メディア

　７月の中国の自動車市場における日系メーカー各社の販売成績が発表され、引き続きの好調ぶりが明らかになった。中国メディア・今日頭条は７日「日系車が、中国市場での反攻に向けての感触を掴んだ」とする記事を掲載した。

　記事はまず、７月の大手日系メーカー３社の新車販売台数を紹介。ホンダが１１万３８０３台、トヨタが１０万８９００台、日産が１０万４７９４台となり、いずれも前年同期比で１０％から１１％台の増加を記録したことを伝えた。一方で中国市場では韓国系とフランス系がシェアを落としており、日系メーカーがその分を吸収したとしている。

　そのうえで「日系車に対してわれわれは長きにわたり保守的なイメージを持ち続けており、その保守性が中国市場においてドイツ系を打ち負かせない大きな理由になっていた。しかし日本人はすでに目を覚ましたようだ。トヨタの社長が微博アカウントを作って中国のファンと交流するなど、５年前には想像できただろうか。しかも、中国市場専用に作られた日系車をより多く見かけるようになったのだ」と指摘。日系メーカーが中国市場での更なるシェアを獲得すべく、守りの姿勢から積極的な攻めの姿勢に転じたことを説明した。

　さらに「日本のメーカーは、同盟のパワーがどれほど大切かを良く知っている。スマート自動車が主流になりつつある現在において、団結してこそ巨額の研究開発コストを節約でき、なおかつ新たな技術でリードすることができるのだ」とし、三菱がルノー・日産と提携したのに続き、トヨタとマツダが互いの株式を持ち合う形での資本提携を発表したことを紹介している。

　そして最後に「中国ブランド各社は、日本のライバルの動きをもっと警戒すべきだ。今はＳＵＶのうまみにありついている中国ブランドだが、その『ボーナスステージ』が終わったら何を強みにしていくのか。中国で一番売れるセダンには、どれほど日系やドイツ系の影が見えていることか」と訴えた。

　日系メーカーの対中戦略の変化は、「クルマを買わせる」から「クルマを買ってもらう」への発想の転換と言えそうだ。購買力とともに「選ぶ力」が高まっている中国の消費者を味方につけるにはやはり、彼らが望んでいるものを把握し、それに見合った製品を提供する必要があるのだ。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） サーチナ　2017-08-14 08:12