利根川の天然水のブログ一覧

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　中国メディア・東方網は２４日、中国人観光客によるアジア旅行の目的で、日本と人気の１、２位を争うタイの現地人が、中国人観光客について、どう思っているかを紹介する記事を掲載した。

　記事は、「タイは東南アジアで、最も観光客に人気のある国で、実に多くの独特なグルメや景色を有している。なかでも中国、日本、韓国がタイの観光業にとって、主な収入源になっている。タイは仏教文化の影響により、人びとの性格は友好的で、外国人観光客に対しても親切だ。その一方で、各国の観光客に対して、それぞれ異なる印象を持っているようである」としたうえで、日本人、中国人、韓国人の観光客に対する、現地人のイメージを紹介している。

　まずは、韓国人観光客について。「多くの商業者は、韓国人観光客の接待をしたがらないという。現地の人曰く、韓国人観光客は非常にケチで、買い物では十分安い商品ですら値下げを求めてくるほか、目先のちょっとした利益を得ようとするとのことだ」と伝えた。

　続いては、日本人についてだが、こちらは「非常に印象がいい」という。「日本人はマナーや礼儀を弁え、ゴミをみだりに捨てたりせず、手助けをすれば頭を下げて感謝をしてくれるからだ」と記事は紹介している。

　そして、最後に中国人の印象について言及。こちらは「金持ち」の一言でまとめられるとし、現地の業者は「中国人観光客はどこに行っても、お土産を買って帰りたがる。至る所で中国人観光客がショッピングに躍起になっている光景を見ることができるのだ」と思っていることを紹介した。そのうえで「たくさんのお金を落としてくれるので、彼らはもちろん中国人観光客を歓迎しているのだが、一方で彼らは、心の中でわれわれに対して、『　田舎のにわか成金　』という印象も持っているのである」と説明した。

　一時期、タイの観光地で中国人観光客による、トラブルがしばしば取りざたされたが、近ごろはあまり見られなくなった。時間の経過、そして国外旅行経験者が増えるとともに、中国人観光客の質は着実に高まっていると言えそうだ。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　2018-09-25 16:12

■　生き物は、「へび」を嫌う、遺伝子を持っているみたいです　～　（　＾ω＾）・・・　　　　　　　　　　　　

　中国国務院直属のシンクタンクである、中国社会科学院の日本研究所はこのほど、中国メディアの一点資訊に記事を掲載し、少子高齢化のもとで、人口が減少する日本において、「自衛隊」がどのような問題に直面しているかを考察する記事を掲載した。

　記事は、自衛隊は憲法によって、定員が厳格に定められており、一定数を超えた兵力を保持することができないと指摘する一方で、日本は少子高齢化のもと人口が減少しており、自衛隊も定員数を超えるどころか、「近年は定員割れが続いている」と紹介した。

　さらに、日本の防衛費は近年、増加を続けているが、「自衛隊員の平均年齢の、上昇が問題となっている」と指摘。自衛隊は公務員であり、その所得は民間より良い場合もあると指摘する一方で、少子高齢化という問題に直面する日本では、欠員が出ても即時的な補充が難しい状況にあり、自衛隊員の平均年齢は年々上昇していると論じた。

　また、自衛隊は若者を募集するために、様々な写真集を出版したり、アイドルやアニメキャラクターを起用して募集に力を入れているが、目立った効果は挙げられていないことを指摘。自衛隊員の高齢化に伴って、「災害発生時の救援活動や、安全保障上の活動にも影響が生じる」ことや、「徴兵制の復活」を懸念する声もあると紹介した。

　続けて記事は、自衛隊には「老兵」が多いものの、その戦力は過小評価すべきではないとし、自衛隊員は教育レベルが高く、全体の情報化も進んでいると指摘。隊員の「数」という不足は、「質」によって補うことも可能だからだと主張する一方、自衛隊に入隊する若者が、長期的に減少し続ければ、「質で補うこともできなくなるだろう」と主張している。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2018-09-25 15:12

　国土面積に占める、森林面積の割合を「森林率」というが、中国メディアの騰訊が１日付で掲載した記事は、日本と中国の森林率に、非常に大きな差があるのはなぜかというテーマについて論じている。

　記事は２０１２年における中国の森林率は、「２０．３６％」であるのに対して、１９９５年における日本の森林率は、「６７％」であったと紹介した。一部資料によれば、日本の森林率は現在に至るまでずっと一定の水準で維持されているという。

　「Ｇｌｏｂａｌ　Ｆｏｒｅｓｔ　Ｗａｔｃｈ（グローバル・フォレスト・ウォッチ）」は米国の世界資源研究所（ＷＲＩ）がＧｏｏｇｌｅなどの企業と連携して作成した、世界の森林面積の動態を可視化して提供するサービスだが、この地図を見ると中国華北部や東北部は、森林が少ない灰色であるのに対して、日本は森林が多いことを示す深緑だ。

　日本と中国の森林率に、これほど大きな差がある理由について、日本が１９５０年に施行した「造林臨時措置法」は、実質的に林地所有者に、造林を「強制する」ものだったと説明、また、１９８０年代に入り日本政府は、「天然林」の育成と保護を財政補助の重点としたと紹介。こうした政策が日本の森林率の高さと、密接に関係しているという見方を示した。

　しかし、中国の場合、木材生産という、「明確な要求を伴った任務」は、造林という「要求の弱い任務」よりも常に重要視されたとし、最近になるまで森林保護に対する、中国人の考え方を変化させることができなかったと紹介。こうした要素が中国の森林率の低さとなって表れていると論じた。

　日本の森林は、原生林・二次林・人工林により構成されているが、人工林は建築用材としての利用を目的として、定期的に人の手を入れながら更新・育成させた森林であり、日本の森林の約４割を占めているという。人工林の割合からも、日本が森林の育成と保護に努力し、その取り組みが成功を収めたことがよく分かる。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　2017-03-04 07:12