利根川の天然水のブログ一覧

文化と歴史は密接に関わっており、大きな歴史的トピックがその国の文化発展におけるターニングポイントになる。日本の近代で言えば開国と明治維新であり、古代ならば遣唐使の廃止が挙げられるだろう。

　中国メディア・今日頭条は１６日、「日本が歴史上中国のものをボイコットしたことで、日本の歴史に影響が及んだ」とする記事を掲載した。記事は、隋や唐の時期、日本と中国大陸との交流は史上最盛期を迎えたとし、７世紀から９世紀にかけてたびたび遣隋使、遣唐使が派遣されたと紹介した。

　また、最後の遣唐使を派遣した８３８年ごろになると「日本は政治、思想、文化ですでに成熟し、独立した本土文化形成の時代に入っていた」と説明。一方、多くの僧や貴族、学者が中国に学ぼうとし、中国の製品や貨幣が好んで用いられていたことで経済発展が妨げられるばかりか日本の貨幣体制の混乱を招く事態となっていたとした。

　そして、このままでは日本のよりよい発展はないと考えた日本の朝廷などが「日本を文化から変える必要がある」との認識に至ったと説明。漢字をベースにしたひらがな、カタカナを発明して一気に流行させ、平安時代末期には日本文学を中国文学の強い影響下から脱却させることに成功したと伝えた。また、日本の書道も唐風から和風へと発展していき、建築物でも日本式の風格が形成されていったと紹介した。

　菅原道真の建議によって遣唐使が停止されたのが８９４年で、栄華を誇った唐は約１０年後の９０７に滅亡した。記事は「遣唐使の廃止によって、大唐文化による日本への大きな影響が抑え込まれた。もしそうしていなかったら、日本文化の発展はどうなっていたか分からない」と評している。

　当然ながら、遣唐使の廃止などに代表される中国の文化や製品の流入ストップの動きと、昨今一部の「愛国的」中国人が叫んでいる日本製品のボイコットでは、置かれている政治的、経済的、文化的状況が大きく異なる。外国の物を排斥しようがしまいが、自国文化を発展させるうえで必要なのは「新しいものを生み出そうとする力」、すなわち創造力なのではないだろうか。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：（Ｃ）ＰａｙｌｅｓｓＩｍａｇｅｓ／１２３ＲＦ） ；サーチナ　　2016-12-18 13:12

中国メディア・今日頭条は２１日、日本の民宿の特徴を知ることによって「中国国内のレジャー観光との差がどこにあるかが分かる」とする記事を掲載した。

　記事はまず、中国で農村ツーリズムが急発展している今日において、「われわれが参考にするに値する事例がある」として、日本の伝統的な民宿を紹介。伝統的な木造建築の民宿である京都・松露亭、世界遺産と融合する岐阜・白川郷の合掌造りの民宿、１００年の歴史を持つ京都の料理旅館白梅の３軒を挙げ、その特徴や魅力について説明した。

　そのうえで、「日本風の民宿が国内外で人気を集める理由」を３つ示している。１つ目は「伝統的な田舎の要素を残している」点だ。日本の民宿は多くが木造で畳の和室と、日本の和風建築を完全に体現したものがメインであると紹介。田舎の人情味ある家族的なテイストが濃縮されているとした。

　２点目は「豊富で多彩なアクティビティ」。日本の民宿経営者たちはその土地の特性を活かし、天然資源を十分に利用して、スポーツ、レジャー、娯楽などといった様々なアクティビティを用意しており、観光客を現地の生活の中に誘うと説明している。

　そして３つ目は「法律や条例による規範化」だ。たとえ辺鄙な地域の簡素な民宿であっても、営業するには認可が必要であると説明。また、整った監督管理や仲裁体制があり、日本民宿協会などの活動によって宿と宿泊客双方の利益が保障されているとした。

　中国伝統医学の発展を目指す中国では今、伝統医学をテーマにした観光資源の発展に取り組んでいる。生薬の栽培や加工の見学、伝統文化の体験、医食同源の考えに基づく食事、伝統医学の診療体験といったコンテンツが盛り込まれるが、現地の気候風土を活かしつつ伝統を守る日本の民宿・旅館の姿勢は大いに参考になることだろう。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）　：サーチナ　　2016-12-25 10:12


　

気心の知れた仲間どうしでワイワイ騒ぐのが好きな人が多い一方で、時には自分１人でどこかに出かけたいと思う人も結構いるのではないだろうか。中国メディア・今日頭条は１月３１日、「日本の女性はどうして１人で旅行したり、朝食を食べに行くのが好きなのか」とする記事を掲載した。

　記事は、旅行会社がここ１０年で家族や友人との旅行よりも１人での旅行を推しているとし、２００４年から１４年までで、結婚して子どもがいる３５－４９歳の女性による１人旅が約２．７倍に増加したとの調査結果があると伝えた。

　そのうえで、毎年夏休みの２日間は１人旅行を認めてもらうルールを作っているという女性の例を紹介。もともと明るい性格だったが、出産後に抑うつ症状に悩まされ、子どもが４歳の時に仕事中に突然倒れたと説明したうえで、健康を心配した夫に勧められて１人旅行をしたところ良い変化が生じ、それ以後夏休みに２日間の１人旅行をするようになったと伝えた。

　また、２年前に子どもを生んで以降、子どもの世話と仕事の両方をこなす毎日で疲労が蓄積し、不眠症に陥ったという女性のエピソードも紹介。「自分はどうしてこんなに頑張っているのか。自分の時間がちっともないじゃないか」という自問自答を繰りかえすなかで、思い切って半休を取り、ホテルの朝食を１人で食べに行ったところ「疲れや悩みが消え去り、活力が回復した」としている。

　記事は、「欧米では『職場と家庭のほかに、心身をリラックスする第３の場所を持つべきだ』という言葉が流行している」としたうえで、仕事や家庭に忙しい女性が年に１度でも数度でも１人だけの旅行や１人だけの朝食を楽しんでリフレッシュするというのはいい方法であると評した。

　記事を読んだ中国のネットユーザーからも「１人の時間は大事」というコメントが数多く寄せられた。日本のみならず、現代の中国社会においても自分だけの時間を欲している人は少なからずいるようだ。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
：サーチナ　　

日本と中国と韓国、東アジアの３カ国は歴史的な要因から、互いの国民感情において「奇妙な三角関係」が形成されている。「日本と中国の友好は、韓国があってこそ」、「中国と韓国の友好は、日本があってこそ」といった言論がしばしばネット上で見受けられる。

　中国メディア・今日頭条は６日、「韓国人と日本人がケンカをしたら、あなたはどちらを助けるか」という記事を掲載した。記事は「中国人とインド人がケンカをしたら同胞である中国人を助ける、インド人と米国人がケンカしたらアジアのインド人を助ける、米国人と宇宙人がケンカしたら地球人である米国人を助ける、日本人が宇宙人とケンカをしたら、日本人は力が強いから宇宙人を助ける」というネット上の書き込みを紹介したうえで、では日本人と韓国人がケンカした場合にどちらの肩を持つかをネットユーザーたちに問いかけている。

　これに対して、中国のネットユーザーからさまざまな回答が寄せられた。賛同者が多いコメントで目立つのは「日本に加勢する」とうものだ。彼ら曰く、「日本人には少なくともリスペクトしたり学んだりすべき部分がある」、「韓国の方が嫌悪感がある」、「韓国は宇宙大国だから日本を助けなければ」とのことである。一方、韓国を助けるという意見は明らかに少なかった。

　しかしこの結果に日本人が喜ぶのは早い。「どちらにも加勢せず、両方倒れるのを待つ」、「片方に加勢して、相手をやっつけた後で加勢した方も叩く」といった意見がさらに多かったからだ。また、「日本と韓国であれば韓国に味方する。しかし、日本人と韓国人だったら、日本人に加勢する」という、日韓両国に対する複雑な態度を示すユーザーも見られた。

　いささか物騒な話ではあるが、今の中国ネット上における日本や韓国、そして日本人や韓国人に対する見方や印象を如実に表すものと言えるかもしれない。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
：サーチナ　　　2016-09-11 22:19

日本のことわざに「腐っても鯛」というものがある。中国にも似たような言葉として「ラクダは痩せて死んだとしても馬より大きい」というものがあるが、中国メディアの匯金網が５日付で掲載した記事は、このことわざを日本経済と中国経済に当てはめ、「日本経済はまだ死んでおらず、中国が喜ぶのはまだ早すぎる」と論じている。
　記事は日本経済が少しずつ衰退しているという事実と中国経済が急速に発展していることを比べ、日本と中国の明暗がはっきり分かれているとして「心地良い」と自己満足する中国人が多いと説明。しかし、日本経済は「中国が本気で挑めば、ひとたまりもない」と中国で報道されているような状態ではないと反論した。
　さらに「日本経済は衰退したが、中国経済は本当に日本を超えたのだろうか」と問いを提起し、「日本経済は中国人が想像するよりはるかに強いのが現状」と見解を提示した。続けて、中国は経済の質や総合的な国力は日本に比べてはるかに劣るとし、その根拠として、「中国が持つさまざまな世界一の分野は往々にして技術レベルが低い労働集約型の産業によるもの」と論じ、例えば中国の粗鋼生産量は世界一でも、高品質な鉄鋼製品では日本企業に敵わないと指摘した。
　また記事は、「日本は中国に依存などしていない」とし、日本は米国、欧州、カナダ、オーストラリア、新興国そして開発途上国など、全世界にまたがる市場を有していると説明。それゆえに日本国内の経済規模は、日本の真の経済的実力をはかるバロメーターにはならないという見方を示し、「真の経済発展を遂げた世界的な資本主義国家」こそが、日本の本当の姿であると指摘した。
　記事は、中国経済が今後さらに発展を続けるためには日本経済の強さを認識しなければならないという見方を示している。しかし、真に経済発展を遂げるための主要な動機は他国と自国の経済状態を比較することから生じるのではなく、むしろ、世界や社会の発展に貢献したいという意欲であるべきだ。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） ：サーチナ　　6 時間前