利根川の天然水のブログ一覧

中国メディア・今日頭条は１日、米国の自動車安全評価機関が昨年発表した「安全な自動車」の多くが日本メーカーの製品であったとする記事を掲載した。

　記事は、米国道路安全保険協会（ＩＩＨＳ）による効果的な安全評価テストの結果は、人びとを信用させるのに十分な能力を持っているとしたうえで、同協会によるテストで最も優れた成績を残し、最も安全との評価を受けた車種についてクラス別に紹介した。

　コンパクトクラスではミニ・クーパーが、小型クラスではマツダ３（アクセラ）がそれぞれ１位となったとしている。特にマツダ３は衝突部門で１位となった以外にも最高安全評価（ＴＳＰ＋）の称号も獲得し、同クラスではトヨタ・カローラもＴＳＰ＋を得ていると説明した。

　中型車ではスバル・レガシィがアウディＡ４、ベンツＣクラス、ボルボＳ６０、ＢＭＶ３シリーズを抑えてトップに立ち、中大型と大型ではヒュンダイ・ジェネシスがそれぞれ１位となったとしている。さらにＳＵＶではコンパクトクラスでマツダＣＸ－３、小型で三菱・アウトランダー、中型でトヨタ・ハイランダー、中大型でレクサスＲＸと日本メーカー車がそれぞれトップに立ったことを伝えた。特に中大型ではＲＡＶ４、レクサスＮＸも含めたトヨタ系がいずれもＴＳＰ＋を獲得したと紹介した。

　記事を読んだ中国のネットユーザーの多くは、日本メーカー車の安全性の高さを評価する一方で、中国で生産されている合弁車については疑問を呈し、「日本から輸入すべきだ」という見解を示している。これまで、中国のネット上では「日本車は安全性が低い」との意見が少なからず見られた。その意見は大概科学的な根拠の薄い「うわさ」に基づくものなのだが、近ごろでは「中国で生産する日系車」へとそのターゲットが変化しつつあるようだ。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
：サーチナ　　　2017-02-03 13:12

２月に入り、世界各国の企業による昨年１年間の業績発表が相次いでいる。自動車業界では先日、トヨタが昨年の販売台数でフォルクスワーゲンに抜かれ、４年間守ってきた首位の座を明け渡したことが伝えられた。

　中国メディア・今日頭条は５日、「２０１６年の世界１０大自動車企業に、中国企業が入っている」とする記事を掲載した。記事は、昨年７月に発表された米誌フォーチュンの企業ランキング「フォーチュン５００」から自動車企業の上位１０社を抜き出して作成したランキングを紹介している。基準となっているのは、前年１年間の売上高だ。

　栄えある１位に輝いたのが、フォルクスワーゲンだ。記事は、多彩な高級ブランドを傘下に持つほか、中国国内の売り上げが大きな要素となっていることを紹介した。僅差で２位になったのがトヨタで、以下ダイムラー、ＧＭ、フォード、ホンダ、上海汽車、ＢＭＷ、東風汽車、現代自動車と続いたことを伝えている。

　記事は、世界の自動車メーカートップ１０に中国メーカー２社が日本や米国、ドイツと肩を並べて入っていることを紹介し、誇りに感じるべきであると呼びかけたかったようだが、ネットユーザーの反応はそんなに単純ではなかった。「一汽、上汽、東風、広汽は単なる自動車加工工場であり、真の意味での中国メーカーは吉利や奇瑞だ」、「どっちも合弁会社を持ってる企業じゃないか」、「利益の大部分を外国企業に持っていかれる」など、上海汽車と東風のランクインはあくまで外資メーカーとの合弁があってこそであり、それでは「真の国産メーカーとは言えない」といった見方が大半を占めている。実際の状況を見ている消費者として、中国メーカーが上位にランクインしているとう感覚にはならないようだ。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：（Ｃ）ｔｅｄｄｙｌｅｕｎｇ／１２３ＲＦ） ：サーチナ2017-02-06 10:12

中国メディア・今日頭条は６日、「トランプは米国車を日本の街にたくさん走らせたいようだが、どうしてその実現が難しいのか」とする記事を掲載した。

　記事は、トランプ米大統領が先日、「米国ではたくさん日本車が走っているのに、日本では米国車をほとんど見ないというのは不公平。日本は閉鎖的な自動車市場を開放せよ」といった趣旨の発言をしたことを紹介。そのうえで「開放すれば実現するというほど、簡単な問題ではない」と指摘し、日本車が米国で歓迎される理由と、米国車が日本で普及しない理由についてそれぞれ論じている。

　まず日本車が米国で歓迎される理由については「自動車に乗って通勤する郊外在住の米国人にとって、最も重要なのは品質と燃費」、「自動車はあくまでも『足』代わりのツールであり、中国人ほど見栄えを気にしない」、「日本企業が米国市場を重視しており、米国人の消費心理やニーズについて、多くの労力を費やして研究している」という３点を挙げた。

　続いては、米国車が日本で普及しない理由だ。１点目は「狭い国土ゆえ小さくて精巧なものを好む日本人は、大きな米国車を好まない」、２点目は「環境保護を重視し、燃油価格が高い日本では、特に燃費が重視される。米国車は燃費が悪い」とした。記事はそのうえで、日本の自動車市場の扉を開きたいのであれば、市場の開放以前に「まず米国の自動車メーカーに、日本人に合った自動車を生産させなければならないのだ」と結論付けている。

　この件については、日本の国内外から「日本の自動車輸入関税はすでにゼロであり、市場は開放されている。米メーカーは日本人に合うクルマを作らないから売れないのだ」との意見が多く出されている。今回の記事もその１つと言える。ニーズがあってこそモノが売れるというのは最もシンプルな市場の原理だ。日本人が持つ「アメ車」のイメージを変えないことには、日本の街に米国車がたくさん走る光景を見ることはできないだろう。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：（Ｃ）Ｐｉｅｒｒｅｔｔｅ　Ｇｕｅｒｔｉｎ／１２３ＲＦ）
：サーチナ　　　2017-02-08 12:12

一般的に「ニセモノ」商品は排除されるべきものとして扱われ、本物により近づけば近づくほど多くの人の頭を悩ませる。しかし、なかにはリアルになればなるほど喜ばれる「ニセモノ」がある。それは、食品サンプルだ。

　中国メディア・今日頭条は１日、「日本人が売るこのニセモノは、客が続々と買いたがる」とする記事を掲載した。記事は、人びとはニセモノ商品に対して深い憎悪の気持ちを持つものだが、「これらのニセモノには反感を抱かないばかりか、非常に喜ばれる」として日本の食品サンプルを写真付きで紹介した。

　そして、日本の料理店や居酒屋ではリアルな食品サンプルを使うことが、お客さんから注目を集め、注文してもらうための重要な手段になっていると説明。「ニセモノ」だから安いなどということはなく、場合によっては本物の料理よりもはるかに高い値段のものまであるとした。本物そっくりに作らなければならないため、その制作も決して簡単なものではないと伝えた。

　また、材料や技術の改良が進んだことによって以前に比べてより本物に近い食品サンプルが作れるようになっていることを紹介。さらに、世界各地にある食品サンプルのなかでも日本のものは再現度が最高であり、そこには「日本人は写真では食べ物に宿る魂を表現することができないと考えている」という背景があると説明している。

　食品サンプルが飲食店の入口にディスプレイされていると、その店でどんな料理が提供されているかが分かってととても良いのだが、しばしばサンプルと実際に供される料理に大きなギャップがあるケースに遭遇する。実際のほうが良かった場合は嬉しいが、逆の場合のショックは大きい。「本物に近い食品サンプル」のレベルが高まる一方で、「サンプルに近い本物」を作る必要もあるのだ。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：（Ｃ）ｔｋｔｋｔｋ／１２３ＲＦ） ：サーチナ　2017-02-03 15:12
　

近ごろで話題のＶＲ（バーチャルリアリティー、仮想現実）。ゲームをはじめとするさまざまな分野への応用に向けた試みが日本国内外で進んでいるが、中国のネット世論は「日本は硬軟いずれの方向にもブッ飛んだ発展ぶりを見せている」という感想を抱いているかもしれない。

　中国メディア・中国家電網は１６日、日本で初めてのアダルト向けＶＲイベントが１２日に東京・秋葉原で開催されたものの、予想を超える来場希望者が殺到したため会場１５分でイベントが中止になったと報じた。記事は、イベントではＶＲ技術を利用することでさらにリアルさを増すというアダルト動画鑑賞体験や、ＶＲアダルトゲームなどが展示、紹介される予定であったと紹介。３０００円という入場料を設けたにも関わらず収拾がつかなくなり、１５分で中止されたと伝えている。

　また、主催者が８月に大きな会場で再度イベントの開催を検討していると紹介したうえで「ＶＲを普及させる手段としてはクレバーではあるが、爆発的人気の理由がＶＲ自体にあるのか、日本のアダルト文化にあるのかは分からない」と評した。

　その一方で、中国工業網は１６日、ＶＲシステムを利用して賃貸物件の内覧を行うことができるサービスの提供準備を日本のソフトウェア開発企業が進めていることを報じている。記事は、あらかじめ不動産会社が撮影してアップロードした物件のデータをＶＲ処理し、客がスマートフォンやヘッドセットを使って画像データなどを閲覧できるしくみで、客はＶＲの画面を見ながら担当者の説明を聞いたり、商談を進めたりすることができると紹介した。

　かたや大人の娯楽、かたや実用的な商業用途と、ＶＲの利用目的が全くかけ離れているように思える２つの日本国内での動き。それは裏を返せば、自由な発想のもとで実に広い分野への応用が模索されている現状を示すものと言えるのではないだろうか。これら２つの情報を知ってそのギャップに驚くとともに、「やっぱり日本人の脳みそは変態チックだな」と思う中国の人も少なくなさそうだ。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） ：サーチナ　　2016-06-17 22:15