利根川の天然水のブログ一覧

中国メディア・ｃｎＢｅｔａは１８日、今年の国際自動車連盟（ＦＩＡ）世界耐久選手権（ＷＥＣ）において、トヨタのハイブリッド自動車チームが精彩を放ち、「年間王者に王手をかけている」と報じた。

　ＷＥＣは年間８戦行われ、マニュファクチャラーズタイトルが第７戦終了時点でトヨタが２位のアウディを４０ポイントリード。争いは今月末にサンパウロで行われる最終戦までもつれるが、トヨタが優位に立っている。

　記事は、今シーズン開幕当初は優勝候補がアウディとポルシェとされ、「トヨタのＴＳ０４０ハイブリッドがこれほどまでに輝かしい成績を残すとは考えてもいなかった」とした。

　そのうえで、ＷＥＣのレギュレーションに合わせて専用に開発された「ＴＳ０４０」について、５２０馬力の３．７リットル自然吸気Ｖ８エンジンが搭載され、４８０馬力のハイブリッドシステム（ＴＨＳ－Ｒ）の最大アシスト量により、パワーユニット全体の出力は最大で１０００馬力に達すること、昨シーズンの「ＴＳ０３０」に比べて燃料消費を２５％抑える目標も達成したことを紹介した。

　記事は、トヨタのチームがカーレースで最後に栄冠を勝ち取ったのが１９９４年の世界ラリー選手権（ＷＲＣ）であり、Ｆ１では何の成果も得られないまま２００９年に撤退したと説明。そして、世界でどこのメーカーよりも多い７４０万台を売っている優れたハイブリッド自動車技術がＷＥＣにおいて開花したと伝えた。

　さらに、ＷＥＣを代表するル・マン２４時間耐久レースについて、今年はアウディに優勝を譲ったものの、来年のル・マンでは自信に満ちたパフォーマンスを見せてくれると信じている、と期待を示した。（編集担当：今関忠馬）（写真はｃｎＢｅｔａの１８日付報道の画面キャプチャ）
：サーチナ　　　2014-11-24 22:41

中国メディアの国際先駆導報はこのほど、日本における汚泥処理を紹介する記事を発表した。汚水処理の過程で発生する汚濁成分である汚泥は、「処理を誤れば環境汚染が発生してしまう」やっかいな廃棄物だが「多くの国では汚泥処理はさほど重視されていない」と指摘。ところが日本では汚泥を資源として再利用することで「ゴミを宝に変えている」と、日本の環境対策を高く評価した。

　記事は、日本では研究開発を通じて、汚泥を無害化処理するだけでなく、汚泥から燃料ガスを回収する新しい技術を開発したと紹介。汚泥処理にかかるエネルギーを減らすと同時に、温室効果ガスや処理コストを削減し、さらに汚泥を資源として活用していると驚きを示した。

　さらに、日本の汚泥処理センターを取材したことを紹介したうえで、処理センター内では「下水からの汚泥であるはずなのに嫌な臭いはまったくしなかった」と振り返ったほか、処理の過程で汚泥を固形燃料にしたうえで火力発電所の燃料などに用いていることを紹介。

　また、固形燃料の販売価格は非常に安いため利益は出ていないとしながらも、汚泥を単純に焼却するよりも有効利用ができているとしたほか、温室効果ガスの排出削減にもつながっていると指摘した。

　続けて記事は、他国では一般的にゴミや廃棄物とみなされる汚泥について、日本は資源として捉え、有効利用していることに驚きを示したうえで、「日本企業はもう１つの汚泥大国である中国で商機を見出している」と紹介。すでに日本の大手企業が中国に汚泥処理のシステムを積極的に売り込んでいると伝え、日本の汚泥処理の技術や経験は中国にとって学ぶに値するとの見方があることを伝えた。（編集担当：村山健二）（写真は国際先駆導報の１９日付報道の上記記事掲載頁キャプチャー）
：サーチナ　　　2015-10-21 11:07

中国メディアの爪游控は２５日、２０１５年１－６月の中国市場における日系自動車メーカーの販売台数は日産やトヨタ、ホンダ、マツダなどいずれも前年比で大きな伸びを示したことを伝え、日系以外のメーカーが販売台数を減らすなかで日系自動車メーカーは成長を維持していることを指摘した。

　続けて、日中関係が冷え込んでいた際には日系車の不買を叫ぶ声が多く存在したとしながらも、日系各メーカーが矢継ぎ早に新車を市場に投入するなか、中国人消費者は新車に興味を示し、受け入れ始めていると論じた。また、日系車の売れ行きが好調である現状に対し、一部の愛国者からは「怒りの声」があがっているとしながらも、「現状を見る限りでは中国人が日系車から距離を置くことは難しいようだ」と論じた。

　さらに、１３年は日系車の販売が特に低迷していた時期としながらも、「日系車はそれでもドイツ系と市場シェアの争いを繰り広げるほどだった」と指摘し、日系車はいつも「衰退しそうに見えて、衰退せずにシェアを奪い返せる実力がある」と伝えた。

　また記事は、なぜ中国市場で「日系車はその地位を奪われずにいられるのか」と疑問を投げかけ、かつては韓国車が日系車に取って代わるのではないかとさえ言われていたと指摘。続けて、中国市場におけるシェア争いは今なお日系車とドイツ系が主導しており、「少なくとも短期的には韓国系も米国系も日系車にとってのライバルとはなり得ない」と論じた。

　さらに「日系車が中国市場で盤石な地位を築きあげた」と理由として、「高い技術力」だけでなく、これまで数々の困難に直面した日系車は「市場におけるポジショニングや商品計画などにおいて、中国人の想像を超える調整能力を発揮してきた」と指摘。市場そのものが減速している今、日系車だけが好調を保っている背景には中国市場で幾多の困難をくぐり抜けてきた日系車メーカーの経験に基づく強さがあるとの見方を示した。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：（Ｃ）ｗｈａｉｈｓ／１２３ＲＦ．ＣＯＭ）
：サーチナ　　　2015-08-27 06:06

日本には留学や仕事など、さまざまな理由で多くの中国人が滞在している。法務省の在留外国人統計によれば、３カ月以上日本に滞在する中国人の数は２０１６年６月末時点で６７万７５７１人に達した。

　これだけ多くの中国人が日本で暮らすなか、中国に帰国して改めて「中国と日本との違い」を実感するという事例もあるようだ。中国メディアの今日頭条はこのほど、４年ぶりに中国に帰国したという中国人による手記を掲載した。

　記事は、久しぶりに帰国したという中国人が４年間で中国が遂げた変化に驚いたことを伝えている。どの都市の話かは明記されていないが、４年前の中国はバスが主な公共交通機関だったとしながらも、現在は鉄道や地下鉄が整備され、非常に便利になっていたと紹介。また、中国では携帯電話による電子決済サービスが普及していたことも驚きであったとしたほか、もう空港内には公衆電話が設置されていなかったと紹介。それだけ携帯電話を所有する人が増えたことを示すものであろう。

　そして、「もっとも耐えられなかったこと」として、中国国内におけるトイレの汚さを挙げた。トイレ内の床や洗面台が水浸しになっていたり、汚物のにおいがきつかったり、トイレットペーパーが設置されていなかったりと、日本のトイレの清潔さに慣れていたためだろう、あまりの違いに「レストランでも書店でも駅でも空港でも、トイレの汚さには閉口した」と紹介した。

　そのほか記事は、「久しぶりの中国でもっとも慣れることができなかったこと」として、店舗などの「店員の接客態度」を挙げ、中国の店員は客が呼び止めようとしても「聞こえないふりをする」と紹介し、日本ではあり得ない態度に「非常に立腹してしまった」と伝えた。こういう店員は中国では何ら珍しい存在ではないが、日本のサービスや接客に慣れてしまっていたためだろう、あまりの差に怒りすら感じてしまったことを伝えている。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
：サーチナ　　　2017-02-09 22:12

半導体工場が数多く存在している九州において、熊本地震が発生したことで多くの工場が生産停止に追い込まれた。家電分野では元気のない日本企業だが、中国メディアの今日頭条はこのほど、「日本が衰退していると思ったら大間違いだ」と指摘し、熊本地震で日本経済の実力が見えたと論じた。

　半導体の生産には豊富な水と電力が必要不可欠だが、九州はこの条件を満たすうえに交通インフラも整備されていたことから、多くの半導体工場が九州で生産を行っていた。半導体工場の数はピーク時に比べれば随分と減少したが、それでも九州には大手メーカーの工場が数多く存在する。

　記事は、ソニーのＣＭＯＳイメージセンサーの工場が熊本地震の影響で生産停止に追い込まれたことが世界的な懸念を招いたと伝え、米アップルの新型ｉＰｈｏｎｅをはじめとする世界の大手メーカーのスマートフォンの出荷にも影響を及ぼす可能性について言及。熊本地震が世界の企業に大きな影響を与える恐れがあることは、すなわち日本の影響力の大きさを示すものであり、日本経済や日本の半導体産業が衰退したと考えていてはいけないと論じた。

　続けて、一部の中国メディアが「日本企業は衰退した」、「日本は衰退している」などと主張していることについて、「衰退しているのは、あくまでもコンシューマー向けの製品に限った話」であると指摘。今なお日本企業は企業向けの部品などの分野においては非常に大きな影響力を持ち、日本企業が生産する基幹部品なしでは成り立たない産業が多いと伝えたうえで、「日本企業が世界のサプライチェーンの要に位置していることは、日本の電子産業の実力を示すもの」と論じた。

　記事は、スマートフォンの分野を例に日本企業の世界における影響力を論じている。確かに近年はスマートフォン市場から撤退する日本メーカーもある一方で、韓国や中国メーカーの躍進が目立つ。だが、世界中で売れているハイエンドスマホには例外なく日本企業の部品が搭載されており、こうした事実を無視して「日本は衰退している」と主張するのは筋違いと言える。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
：サーチナ　　　2016-04-26 06:32