利根川の天然水のブログ一覧

日本国内には、大小様々な雑貨店が存在する。カラフルなもの、色の綺麗なものなど、バラエティに富んだ雑貨が売られており、店の中をぐるっと巡るだけでも楽しい。自分のお気に入りの雑貨を見つけて揃えれば、毎日の暮らしもより満たされたものになるのだ。

　中国メディア・今日頭条は２１日、「どうして日本人はわれわれより細部にこだわった生活を送っているのか」とする記事を掲載した。記事は、多くの場合中国人が生活の中で用いる品物を選ぶ基準は「だいだい良ければいい」、「高いものを買ってどうするのか」、「使えればいいのだ」といったものであると説明した。

　そのうえで、「生活の質を高めるために必ず高級バッグや高級腕時計を買う必要はなく、実は、日常生活から取り組む事ができるのだ」とした。例えば食事に使う皿やスプーン、箸を質感があり品質がしっかりしたものに変えるといったことであり、「多くのお金を使わなくても、より良い物に換えることができるのだ」と論じている。
　
　そして、日本には日常生活に使う雑多な物の総称として「雑貨」という言葉が存在すると紹介。椅子や枕、キッチン用品、バス・トイレ用品、ガーデニング用品とそのジャンルは非常に広範であるとともに、日本人はこれらの雑貨に対して非常にこだわりを持っているのであると説明した。

　記事は、日本で売られている雑貨の一例を画像で紹介。「これらの物に心が動きはしないか、買って帰りたいと思わないか」と問いかけるとともに、「生活の質を変えるというのはそれほど難しいことではない。生活の細かいところから、こういった雑貨選びから取りかかればいいのだ」としている。

　経済成長で都市部を中心に豊かになっている中国。現在の彼らによるお金の使い方はいささか豪快であり、地に足がついていない印象をしばしば覚える。しかし、これから徐々にその使い方がより実用的に、日常生活を精神的に豊かにする方向にシフトしてくるのではないだろうか。そうなれば、日本同様に雑貨ブームが起きるようになるはずだ。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
：サーチナ　　　2016-09-25 12:41

日本の特定非営利活動法人「言論ＮＰＯ」が２３日に発表した日中共同の世論調査の結果で、現在の日中関係が「悪い」もしくは「どちらかといえば悪い」との回答が日本世論、中国世論いずれも７０％を超えたことが明らかになった。政治的な対立は、日中両国市民の感情にも少なからぬ影響を与えているようだ。

　中国メディア・東方網は２４日、「日本は一体大きいのか、小さいのか」とする記事を掲載した。記事は、安倍晋三首相について「打ち出す政策や、国際的な場での発言から、野心が非常に大きい指導者であると見ることができる」と説明。「では、安倍晋三率いる日本の現状は『小』なのか『大』なのか」と問題提起した。

　そのうえで、安倍首相の政策を「対外的にも対内的にも絶えずゴロゴロと寝返りを打つ状態であり、特にフィリピンやベトナム、ミャンマーなどの国に対して軍事支援を行い、東南アジア諸国を引き込もうとさえしている」と説明した。また、国土は小さいものの世界で１、２を争う技術を多く持ち、世界から船舶や電子類などの注文を数多く受けている日本が今、軍需工業を開放し始めていると主張している。

　そして、日本と中国との関係は世界的に注目され続けており、中国の近年における破竹の勢いの発展による関係変化をはじめ、両国間の関係が変わるたびにアジアの戦略構図に影響が生じると説明。このような状況において「国としては、備えあれば憂いなしが基本的な政策」であるとし、「中国は経済力、軍事力を穏やかに向上させる状況を確保してこそ、不敗の地に立つことができるのである」と論じた。

　結局のところ、日本が小さかろうが大きかろうが、中国としてはいつ何が起こってもいいように経済力と軍事力を高め、警戒を続けることが最も重要だ、という主張のようである。中国の急成長により、確かに東アジアにおける勢力構図は変化を余儀なくされている。新たなバランスを取るうえで、物理的な衝突を回避することができるのか。それは、日本と中国をはじめとする関係各国の知恵と努力、協力次第だろう。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：（Ｃ）Ｍｙｋｈａｙｌｏ　Ｐａｌｉｎｃｈａｋ／１２３ＲＦ）
：サーチナ　　　2016-09-28 09:35

中国中央テレビ（ＣＣＴＶ）の経済チャンネルは２２日、中国版ツイッター・微博上で、タブレット端末１つで作物を栽培するハイテク農業について紹介する記事を掲載した。

　記事は、日本のある野菜栽培企業が物流ネットワークの技術を利用して作物を栽培していると紹介。栽培者はタブレット端末１つでビニールハウス内の生態環境をベストの状態に調節することができ、現場にいない時でもハウスの換気扇や天窓の開閉を遠隔操作し、リアルタイム監視することができるとした。そして、「農地がインターネットと出会ったことで、生産量は５倍以上増加した」と解説した。

　記事は、実際に野菜を育てているビニールハウスの様子や、タブレット端末画面が映った画像も併せて掲載した。記事を見た中国ネットユーザーからは「すごい」、「美しい」、「未来の農業の発展方向だ」、「ハイテクは、現代の農民にとって必須」、「本当に収穫が５倍になるの？」、「中国側は日本に強い非難の意を示す！」、「ちょっと家帰って種まきしてくる」などといったコメントが寄せられた。

　また、「われわれのところにはいつになったらやって来るだろうか」、「日本だもの。中国人で誰がこんなことできるっていうんだ」、「差が大きすぎる」という声も。一方で、「われわれには日本を追い越す能力もあるし、方法もある。ほどなくわが国にも登場するさ」とするユーザーもいた。

　このほか「作物の栽培にもインターネットか！　世界のすべてがインターネット化されるのももはや時間の問題のように感じる」、「もはや時代の歩みについて行けなくなったよ！」と嘆じるコメントも見られた。

　中国のネット上では、日本の農村の発展ぶりに対して感嘆したり賞賛したりする声がしばしば聞かれる。紹介された取り組みは日本全国の農村に普及している訳ではないが、この情報からも日本の農業に対する感銘と、中国の農村の現状に対する不安を抱いた中国ネットユーザーが少なからずいるかもしれない。（編集担当：近間由保）（イメージ写真提供：（Ｃ）农民足不出户／１２３ＲＦ．ＣＯＭ）
：サーチナ　　2015-04-26 10:27

中国メディア・新浪汽車は２４日、日本メーカーが製造した伐採機を「神機」として紹介するツイートを掲載した。このツイートに対して、多くの中国ネットユーザーが興味を持つとともに、さまざまな感想を残した。

　ツイートは、「伐採（機）技術はどこがすごい？　日本の小松製作所の“伐採神機”だ。これはもはや『トランスフォーマー』」としたうえで、スウェーデンにあるコマツのグループ企業「コマツフォレスト」が製造・販売を行う「９３１．１」という伐採機の紹介動画を掲載した。動画からは「９３１．１」が短時間の間に針葉樹を伐採し、切り分ける様子が見て取れる。

　このツイートを見た微博ユーザーからは「カッコよすぎる」、「強すぎる」、「驚きのスピード！　彼らの想像力には敬服せざるを得ない」、「日本の機械電子はスゴイな」、「日本の軍事力が想像できる」、「恐るべし、小日本」といった驚嘆のコメントが数多く寄せられた。また、「科学技術があってこその生産力。われわれも人様の長所から学ばなければ」という感想を残すユーザーもいた。

　一方、「すごい恐怖を感じた！　山が１日でお陀仏になる」、「こんな風に伐採されるのを見て、いい気分がしなかったのは自分だけ？」など、あまりの性能の高さに「引き」気味のコメントも。「科学技術を高めると同時に環境保護にも気を配らねば。樹木が育つのは簡単じゃないぞ」とたしなめる意見もあったが、これには「いつもそういうこと言う人がいるけど、これらの木は伐採するために植えたの。また植えなおすの」との反応も見られた。

　紹介動画を見ていると、あまりにもサクサクと高木が片づけられていく様子に惚れ惚れしてしまう。まるで料理の材料を包丁で切っているかのような手際の良さである。少なからぬユーザーが恐怖を口にするのも、なんとなく分かるような気がする。（編集担当：近間由保）（イメージ写真提供：（Ｃ）Ｋｏｎｓｔａｎｔｉｎ　Ｌａｂｕｎｓｋｉｙ／１２３ＲＦ．ＣＯＭ） ：サーチナ　　2015-04-26 22:15

中国メディア・環球時報は９日、「２０４０年におけるアジアの超大国は中国ではなく、日本だ」とする米メディア、ビジネス・インサイダーの７日付文章を紹介する記事を掲載した。

　記事はまず、中国に対する指摘を紹介。２０１５年の中国全体のＧＤＰについて、東北部と沿海部の２地域がほぼ半分を占めており、中部や西部はそれぞれ２０％程度となっている一方で、西部地域の面積が全体の半分以上を占めているとし「人口が多く、土地が広いことは中国に多くのメリットをもたらすが、それは同時に諸刃の剣だ」と論じたことを伝えた。

　また、中国は他国にない人口動員能力を持ち、大規模な軍隊の配備によって国防力を強化する事ができる反面、「それは安全面でより多くの投資をしなければならないことを意味する。しかも、中国は内陸国であり、外敵からの侵入を受けやすいのだ」としたことを紹介している。

　一方で、日本についてはＧＤＰの３分の１を首都圏エリアが占めているものの、中国とは異なり「富の配分がより均等である」としたほか、中国に比べて遥かに人口の少ない日本は地域格差や経済の溝に対応する必要がなく、「単に東京の１人あたりの収入が顕著に全国平均より高いだけに過ぎない」と解説したことを紹介。

　また、日本が持つ最大の問題点は「食品や原材料の輸入依存」であり、高齢化にかんしては「日本も中国も同じ」との見方を示したこと、日本が海に囲まれた島国であるとともに米国と同盟を結んでいることもメリットに挙げ「今は中国に劣るも、今後徐々に優位性を増し増し、やがてはアジアの超大国になるだろう」と結論づけたことを伝えた。

　将来的に中国よりも日本の方が優位に立つという米メディアの見方に対して、記事を読んだ中国ネットユーザーからは当然のごとく批判のコメントが相次いだ。中には「作者は日本からお金をもらっているのではないか」という意見もいくつか見られた。日本との比較となると、とりわけ敏感に反応する人も少なくないようである。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） ：サーチナ　　　　2017-02-10 10:12