利根川の天然水のブログ一覧

中国中央テレビ（ＣＣＴＶ）の中国版ツイッター・微博（ウェイボー）アカウント・央視新聞は２６日、日本でこのほど変形ロボット玩具やアニメ、映画で知られる「トランスフォーマー」を再現したロボットが登場したことを紹介する記事を掲載した。

　記事は、ＢＲＡＶＥ　ＲＯＢＯＴＩＣＳとアスラテックがタカラトミーとトランスフォーマーが公認するプロジェクト「Ｊ－ｄｅｉｔｅ　ＲＩＤＥ」のもとで開発したロボットを「トランスフォーマー」として紹介。「トランスフォーマー」について高さ１メートル３０センチで、ハンドル操作によってロボットから自動車へ、自動車からロボットへと自在に姿を変えることができ、「完全に映画のなかの変身シーンが再現されている」と紹介。２０２０年には高さ５メートルの「トランスフォーマー」を建造して、災害救助に用いたいとする開発者の話も併せて伝えた。

　この記事に対して、中国のネットユーザーからは「日本のロボット研究開発は本当にすごい」、「素晴らしいアイデアだ！」、「とても興奮する。リアルなトランスフォーマーだ」、「ガンダムのプロトタイプがもはや完成しているんじゃないかと信じる理由がある」、「どうしてこういうものが中国で出現しないのか」、「果敢にパクれ」といったコメントが寄せられた。

　一方、「将来、戦争に使われる」、「でも、人型ロボットはみんなあてにならない」、「この変身スピードだと、変身中にやられちゃうね」という意見も。また、「このロボットの背後にあるのは、技術ではない。創意なのだ」とし、日本と中国の差は技術よりもアイデアや発想の点が大きいとの見解を示すユーザーもいた。

　中国国内ではしばしば、愛好家の市民が廃材を集めて高さ数メートルの動かない「トランスフォーマー」を完成させたことが話題になる。変身する「トランスフォーマー」が再現されたことは、さぞや彼らを興奮させることだろう。（編集担当：近間由保）（写真は中国中央テレビが投稿した２６日付報道の画面キャプチャ）
：サーチナ　　　2015-06-29 22:27

本田技研工業傘下のホンダ・エアクラフト・カンパニーが製造したホンダジェット量産１号機が米国時間６月２７日に初飛行に成功した。中国メディアの好奇心日報は２日、「ホンダが長年にわたって継続してきた努力はホンダジェットが雲の上を飛行することで報われることになる」と論じる記事を掲載した。

　記事はホンダジェットについて、「７人乗りの同機の航続距離は２１８５キロメートルに達し、最大巡航速度は時速７７８キロメートル」と紹介。さらにホンダ自ら開発したジェットエンジンを搭載していることが最大の特徴であると論じた。

　続けて、自動車と航空機の製造には密接な関係があり、航空業界で発明された技術が自動車に応用された例が過去にあったことを指摘する一方で、「ホンダのように自動車から航空機に参入する例は極めて少ない」と伝えた。

　さらに「ホンダの壮大な志は同社の創業者である本田宗一郎を抜きには語れない」と論じ、バイクの製造からスタートしたホンダが航空機を造り上げてしまったことに驚きを示した。

　また、ホンダが世界的な金融危機下にあっても利益を伸ばすことができたことを挙げ、「それは二輪事業があったから」と紹介。さらにホンダは「自動車、二輪に続く３番目の事業の柱として位置づけているのが小型ビジネスジェット」とし、販売価格４億５０００万円のホンダジェットはすでに１００台以上も受注していると紹介した。

　記事は最後に、「二輪からスタートし、自動車そして航空機へ参入するとは、何とも心が奮い立たされる話だ」とし、ホンダが長年にわたって継続してきた努力はホンダジェットが雲の上を飛行することで報われることになると伝えた。（編集担当：村山健二）（写真は好奇心日報の２８日付報道の画面キャプチャ） ：サーチナ　　2014-07-06 06:36

韓国が熱望する「通貨スワップ協定」。過去に、経済危機になったときに何度も、日本が韓国を救ってきた制度ですが、現在、日本は、韓国の反日がひどすぎるため、交渉を中断していますね。ところが先週、オーストラリアが、韓国と新しい通貨スワップ協定を結びました。ポイントをＱＡ形式で解説いたします。

Ｑ：　通貨スワップ協定とは？
Ａ：　過去に、韓国経済は何度も、危機的状況になったことがあります。その時に、経済大国である日本の信用をバックに、韓国に資金を融通して日本が全面的に韓国経済を助けるのが、日韓通貨スワップ協定という制度です。実際に資金を融通するには至らなくても、日本がバックについているということで、欧米諸国も韓国を見捨てずに、韓国経済が深刻な危機にならなくて済んだことが過去に何度もありました。

Ｑ：　日韓通貨スワップ協定の現状は？
Ａ：　５年ほど前、韓国ウォンが急落して経済危機になりそうになったとき、当時、日本は民主党（現在の民進党）政権だったこともあり、日本円で５兆円を超える規模の日韓通貨スワップ協定を新たに結んだことがありました。その時、韓国メディアは「ケチな日本が、５兆円のスワップ協定を締結」と報道したことも、韓国の国民性がよく表れているエピソードのひとつです。その後も、感謝の気持ちが一切ないどころか、反日行為を繰り返す韓国人の振る舞いに、私たち日本国民の慈悲の心も折れ、日韓通貨スワップ協定は終了。　昨年あたりに、再交渉の動きもありましたが、毎度、反日で盛り上がり理性的な判断ができない韓国の状況を鑑みて、現在、交渉は中断しています。

Ｑ：　オーストラリアが韓国と通貨スワップ協定を結んだのは本当か？
Ａ：　本当です。従来から韓国はオーストラリアとも通貨スワップ協定を結んでおり、今月、規模を従来の２倍に拡大して（約８５００億円相当）、協定を延長することに成功しました。ただ、オーストラリアも、経常赤字国ですので、世界危機にはもろくて、実際に過去の危機の際には、豪ドルはよく急落しました。なので、韓国としては（現在、マレーシアやインドネシアなどと通貨スワップ協定を結んでおり、そのような発展途上国との協定よりは、効果があるでしょうが）、オーストラリアとの通貨スワップ協定も、ないよりは、あったほうがいいという程度です。

Ｑ：　なぜ、オーストラリアが、韓国に救いの手を差し伸べたのか？
Ａ：　あまり、日本では知られていませんが、近年、オーストラリアでは反日のリーダー（首相）が登場しています。もともと日本とオーストラリアは経済的に親密な関係でしたが、今から１０年ほど前、不況にあえぐ日本を見捨てて、オーストラリアは経済成長著しい中国にすり寄りました。中国からの経済的支援、貿易強化のために、なんと、中国の反日政策をオーストラリアは全面的に受け入れました（具体的には、外遊先からわざと日本を外したり、日本の捕鯨を外交問題化したり、中国が反発した日豪関係強化の議題をことごとく先送りしたり、日常的に、まるで中国共産党のように反日的な言動を繰り返すなど）。　日本ではあまり報道されませんでしたが、とにかく卑劣極まるものでした。中国経済の減速により、オーストラリア経済もダメージを受けて、一旦、４年ほど前に、まともな（親日の）首相に交代したのですが、残念ながら、外交問題や経済問題とは関係なく、自分の所属する政党の内部事情で失脚。その後、２年前に登場した、現在のオーストラリア首相（ターンブル氏）は、実の息子が、中国共産党幹部の娘と結婚しており、まさかとは思われましたが、就任後、反日・反米・親中の色がにじみ出ている政策を次々に実行しています。

Ｑ：　トランプ大統領がキレるのも当然？
Ａ：　オーストラリア首相との電話会談で、トランプ大統領がキレて、暴言をはいて一方的に電話を切ったとのニュースを見て、皆様は、トランプ大統領に悪印象を持ったのではないでしょうか？　私に言わせれば、これまで西側諸国を裏切っておきながら、さらに、移民を、アメリカに押し付けようとしているオーストラリアの首相が最悪です。そして、今回、同じ反日国家の韓国への支援を強化、先日は、オーストラリアを訪問した中国の外相を異例の厚好待遇。オーストラリアは、現在の首相が続投する限り、近い将来、経済的にも沈んでいくことになるのは間違いなさそうです。（執筆者：為替王）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） ：サーチナ　　　2017-02-13 10:40

中国メディアの戦略網は１１日、韓国の経済構造はサムスンと現代（ヒュンダイ）という巨大財閥の浮き沈みに左右される「歪んだ構造」と指摘する記事を掲載した。

　記事は、韓国が数十年にわたって経済の「集約化」を進めてきたとし、その結果としてサムスンと現代を中心とする１０大財閥が韓国の国内総生産（ＧＤＰ）の約７０％を占める構造になったと紹介。さらに、サムスンだけでＧＤＰの約２０％を占めると指摘し、韓国経済はサムスンと現代の業績次第と言っても過言ではないと論じた。

　続けて、近年のサムスンにとって稼ぎ頭だった携帯電話事業について、中国のスマートフォン市場でシェアを落としたことで業績も９年ぶりに減収となり、営業利益は３２．９％も減少したと指摘。さらに、サムスンのスマホ事業は今後も中国だけでなく、世界市場で中国メーカーによる追い上げを受けることになるだろうと主張した。

　また記事は、現代についても「韓国経済の命運を握る財閥の１つ」とし、うち現代自動車について「４０００億元（約７兆７３２６億円）にのぼる投資計画を行う方針を打ち出し、トヨタと雌雄を決する方針」と紹介した。さらに現代自動車グループの鄭夢九会長がこのほど２０１８年の販売目標を９００万台とし、新型エコカーや自動走行車の開発に力を入れると述べたことを紹介。

　さらに、現代自動車の中国市場における販売の伸びが低下しつつあることを指摘し、２桁の伸びはもはや実現できないと主張したうえで、「現代自動車は巨額の投資を韓国国内で行うというが、果たしてどこの市場を開拓したいと思っているのだろうか」と疑問を呈した。また、現代自動車の米国でのシェアが減少傾向であること、韓国国内での自動車販売も頭打ちで、今後、ＥＵとの自由貿易協定が発効となれば韓国の自動車市場に欧州車が雪崩れ込んでくる可能性があることなどを挙げ、現代自動車の巨額の投資計画に懸念を示した。

　続けて記事は、サムスンや現代の業績が決して好調ではないことを背景に、１４年の韓国経済の成長率も３．３％増にとどまり、第４四半期の伸びはわずか０．４％だったと指摘。破綻リスクを示すクレジット・デフォルト・スワップ（ＣＤＳ）も１月１９日の米ニューヨーク市場で６７．９６ベーシスポイント（ｂｐ）にまで急上昇し、１カ月前の水準より２０ｂｐも上昇したと指摘、「上昇するＣＤＳは韓国経済のリスクが高まり続けていることを示すものだ」と論じた。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
：サーチナ　　　2015-02-17 06:02

香港メディアの鳳凰網は６月２６日、２０１５年上半期における中国の自動車市場を総括する記事を掲載し、日系車の販売が伸びる一方で、韓国車は販売が伸び悩んだと伝えた。

　記事は、２０１５年上半期における中国の自動車市場は全体的に販売が伸び悩み、減速傾向にあることを指摘する一方で、「日系車の販売は徐々に伸びてきている」と伝え、市場全体の傾向と相反していると指摘した。

　続けて、日系ブランドの販売は「すべてが一様に好調というわけではない」とし、特にホンダの販売が好調だったことを指摘。１５年１－５月の販売台数は前年比３１．３％増と大幅な伸びを示したことを紹介したほか、マツダも５月は前年比４２．１％増になったことを紹介した。

　一方で、韓国ブランドの販売は１月から４月までは好調だったとしながらも、５月に「急減した」と伝え、特に北京現代の販売が減少したことが韓国ブランドとしての急落につながったと論じた。また、北京現代のシェアは１月から下落傾向にあったと伝え、１月の販売台数は前年同月比１０％減だったことを指摘した。

　続けて記事は、中国の自動車市場が減速傾向にありながらも、日系ブランドの販売が好調である背景について「２つの要因がある」と伝え、１つは「これまで日系ブランドの販売の足を引っ張っていた要素の影響が薄れてきたこと」、さらにもう１つは「日系ブランドの新車投入のペースが上がり、市場の動きについていけるようになったこと」を挙げた。

　さらに、０９年から１４年にかけて、リコール問題や日中関係の冷え込み、東日本大震災による影響など複数の理由で日系ブランドは中国自動車市場でシェアを落としてきたとしつつも、こうした要素の影響が薄れていると指摘。事実、２０１１年より前の中国自動車市場においては日系ブランドは国別でトップシェアだったとし、日中関係の改善や中国市場への新車投入ペースの向上を背景に、日系車の販売が好調だと論じた。（編集担当：村山健二）（写真は鳳凰網の６月２６日付報道の画面キャプチャ）
：サーチナ　　　2015-07-01 06:00