利根川の天然水のブログ一覧

香港メディアの大公網はこのほど、「Ｆ１レースに姿を現した時になってやっと、中国は工業大国と称することができる」と題する文章を発表した。モータースポーツの最高峰であるフォーミュラ１（Ｆ１）は工業技術力の戦いでもあり、中国の自動車会社は「金儲けはできるが技術力はない」と酷評した。

　２０１５年のＦ１出場チームの所属国を見ると、オーストリア、ドイツ、イタリア、英国、スイスなどが並んでいる。オーストリアについては、自国ブランドではないが、ゼネラルモーターズ、アウディ、フォルクスワーゲンなどが生産拠点を置いている。主に東欧向けに「輸出率８９％」という、堂々たる自動車工業王国だ。

　フランスのルノーと日本のホンダはチームとしては参加していないものの、参加チームにエンジンの提供を行う。文章は、Ｆ１とのかかわりが薄くても、高度な工業技術を保有していることがだれの目にも明らかな米国とロシアは別にして「Ｆ１になんらかの形でかかわっていてこそ、その国の工業能力が強大と言える」と主張した。

　中国については、自動車の販売量が世界第１位であるのにＦ１に参画することができないのは「恥辱」と酷評。中国がＦ１に参加するのは「いつのことになるのか分からない」と論じた。

　文章は最後の部分を「中国のあの、金儲けはできるが技術力のない自動車会社を見てみよう。中国は本当に世界の工業大国の列に加わりたいと望んでいるが、実現はいつのころになるのやら」と結んだ。（編集担当：如月隼人）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
：サーチナ　　　2015-03-18 15:15

中国人にとって日本の武士道精神とは神秘的であると同時に、恐ろしくもあるようだ。中国メディアの捜狐は２日、「絶対服従で、生死を超越した」武士道精神の恐ろしさについて考察する記事を掲載した。

　旧日本軍は特殊だったと言って良いだろう。記事は、「神道」と「武士道」が日本の軍国主義、そして、文化を作り上げたと主張し、神道とは、日本が普通の国ではなく「神国」であるする、「強烈な優越感と排他意識」を日本人に与えるものだと主張。この「神国」論から派生したのが、「天皇は神の末裔」と信じて疑わない、天皇に対する絶対的な「尊皇」、および、「神国中心論」から「神国所有論」への拡張で、これが旧日本軍の武士道になったと分析した。

　続けて、日本における武士道の成り立ちについても紹介。荘園制度において荘園を守るために武装化した集団が武士の始まりで、鎌倉時代から江戸時代まで長きにわたって武士が支配階級となったと伝えた。そのうえで、複雑な武士道は主に「善悪はともかく、従うこと」、「生死を超えた信念」で成り立っていると主張、主君に対する忠誠こそが絶対であり、「善悪の最高の基準が主君に対して忠実であるか否か」で決まるのだと論じた。

　では、「生死を超えた信念」についてはどうだろうか。記事は、「武士道と云ふは死ぬ事と見つけたり」で有名な葉隠を引用し、武士道とは落ち着いて死と向き合い、潔く死ぬことなのだと論じた。

　記事では最後に、この武士道精神が戦時中は日本国民全体の信念となり、近代日本における旧日本軍の精神的支柱になったと主張、旧日本軍はこの武士道を極端なまでに発揮したため、「大日本皇軍」という言葉は、中国人の記憶の中に凶暴で野蛮の代名詞として刻み込まれたと結んだ。

　記事は、何とか武士道を理解しようとしてはいるものの、武士道とは何か、実際のところは説明するのは難しく、時代や人によって解釈が異なるものだ。あくまでも中国の視点から見た武士道精神と捉えるしかないだろう。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
：サーチナ　　　2017-02-07 12:12

中国が改革開放によって計画経済から市場経済へと舵を切ったのは１９７８年のことだった。それから約４０年が経過し、中国は世界第２位の経済大国へと成長を遂げた。日本と中国の国内総生産はすでに２倍以上の差がついているためか、中国国内では「中国経済は日本経済を超えた」という論調も珍しくはない。

　だが、中国メディアの東方頭条はこのほど、中国経済は改革開放によって飛躍的な発展を遂げ、世界経済に対する影響力も拡大を続けていると伝える一方、アジア経済の実質的な第１位は日本であると指摘する記事を掲載した。

　記事は、中国経済は改革開放を経て大きく発展し、世界貿易機関への加入を果たしたほか、人民元も国際通貨基金（ＩＭＦ）の特別引き出し権（ＳＤＲ）の構成通貨に採用されたと紹介。中国経済の勃興は否定しようのない事実だとしながらも、経済の質や実力という観点では「日本経済を超えたとはまだ言えない」と論じた。

　続けて、中国経済は規模こそ大きいが、製造業などにおいては「世界の産業チェーンのなかの末端に位置しているのが現状」と指摘し、基幹技術や部品を輸入し、先進国に比べて安価な人件費を背景に組み立てを行っていただけに過ぎないと指摘。また、中国国内では貧富の格差が拡大を続けており、消費に歪みが生じていることも中国経済が抱える根本的な問題の１つであると論じた。

　また、経済の実力や各産業における企業の発言権という観点からみれば、中国はいまだ日本に及ばないのが現実だと指摘。中国と日本の差を理性的に判断し、日本の優れている点について謙虚に学ぶことが求められていると指摘している。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
：サーチナ　　　2017-02-09 08:12

ドイツの大手自動車メーカー、フォルクスワーゲン（ＶＷ）グループの２０１６年における世界の新車販売台数が１０３１万台に達し、トヨタを抑えて世界一となる見通しだ。トヨタは販売台数世界一の座をＶＷに明け渡すことになるが、利益率という点ではトヨタがＶＷを上回っているという。

　中国メディアの界面は４日、ＶＷとトヨタの販売台数をめぐる比較に対する外部の関心は非常に高いと伝える一方、利益率を比較してみるとトヨタがＶＷをリードしていると伝えている。

　記事は、ドイツのデュースブルク＝エッセン大学が行った研究報告を引用し、トヨタの２０１６年第１四半期における営業利益率は８％以上だったが、ＶＷは排ガス不正問題の罰金の支払いなどによって同期間の営業利益率は４．５％程度にとどまったと指摘。

　さらに、販売台数ではＶＷがトヨタを上回ったものの、営業利益率および自動車１台あたりの利益においてはトヨタがＶＷを圧倒したと伝え、「１６年第１四半期のデータだけで通年の数字や実力を計ることはできないものの、販売チャネルや市場に大きな変化が生じない限りはある程度参考になるデータ」であると論じた。

　続けて、デュースブルク＝エッセン大学の関係者の発言として、「企業規模は、稼ぐ力に直結しない」と伝え、ＶＷはアウディやポルシェなど高級ブランドの販売が好調だったが、トヨタなど日本の自動車メーカーに比べるとコストが高い傾向にあると紹介。稼ぐ力という点ではトヨタがＶＷを上回っていることを指摘している。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
：サーチナ　　2017-02-07 07:12

一国における二輪車やピアノなど一部の製品の普及率は、その国の１人あたりＧＤＰと相関関係にあることが知られている。二輪車は１人あたりＧＤＰが１０００ドルを超えると普及が加速し、ピアノは１万ドルが普及のラインと言われている。

　ベトナムは２０１５年時点の人口が約９３４０万人に達し、経済成長率も５－７％に達するなど、東南アジア諸国においても特に有望な市場だ。同時にベトナムは二輪車がすでに広く普及している二輪車大国としても知られるが、この市場で存在感を示しているのが日本の二輪車メーカーだ。

　中国メディアの今日頭条は７日、かつてベトナムの二輪車市場で中国企業が一定のシェアを獲得していたが、今では日本メーカーに徹底的に打ちのめされてしまったと伝える記事を掲載した。

　記事は、ベトナムの街中では美しい女性が二輪車に乗って颯爽と走っている光景を目にすることができると伝え、ベトナムの各家庭の二輪車の保有台数は約２台に達するなど、同国の二輪車市場は非常に大きいことを指摘。

　一方、ベトナムの街中で見かける二輪車の大半がホンダやヤマハなど日本メーカーの二輪車であると伝え、そのほかはイタリアのピアッジオやベスパなどが中心だと紹介。１０年以上前は中国の力帆集団の二輪車がベトナムで一定のシェアを獲得していたが、同社の製品は品質問題によって信頼を失い、さらに日本メーカーの追い打ちによって徹底的に打ちのめされ、シェアを失ってしまったと主張した。

　さらに記事は、感覚的には「ベトナムの路上を走る９５％の二輪車が日本メーカーの製品」に思えるほど、ホンダやヤマハはベトナムで圧倒的なシェアを獲得していると伝え、ベトナムの消費者は「日本か韓国、欧米の製品しか信じていない」と伝え、中国の二輪車がベトナム市場でシェアを奪還するのは非常に難しい状況となっていることを指摘している。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：（Ｃ）Ｔｈｉ　Ｈｏｎｇ　Ｈａｎｈ　Ｍａｃ／１２３ＲＦ．ＣＯＭ）
：サーチナ　　　2017-02-08 13:12