利根川の天然水のブログ一覧

日中交流が盛んになれば、経済だけでなく人的交流も盛んになる。人的交流が盛んになれば、男女間に恋愛感情が生まれることもあるだろう。中国メディアの今日頭条はこのほど、日本人男性と交際した１人の中国人女性の経験と悩みを掲載した。

　記事は、４０歳の日本人男性と恋人関係になったという３０歳の中国人女性のエピソードを紹介。女性は外国語学校の教師をしており、日本人男性は女性が教える学校で中国語を学ぶ留学生だったという。

　その後、２人は交際に発展した。日本人男性は善良できれい好き、中国人女性にも優しかったという。その後、男性が中国に住むことも了承し、２人は結婚を話し合うようになったが、なんと女性の両親に結婚を反対されてしまう。

　反対の理由は「中国人女性の父が日本人嫌いだった」からだという。両親の承諾を得られないとなれば、結婚することは難しい。その後、女性はこの男性との結婚をあきらめ、２人は別れる事となったそうだ。この女性の経験の信ぴょう性がどの程度かは分からないが、男女の関係は一筋縄ではいかない。男女ともに３０歳を越えており、まして国際結婚ともなれば文化や習慣の違いがあり、簡単ではないだろう。特に中国では反日教育の影響などもあり、日本人であるというだけで受け入れられないことも少なくないのだ。

　もし中国人との国際結婚を考えているなら、言語の壁だけではなく、文化的背景や親族関係など、超えるべき壁は多い。例えば中国では、結婚の条件として、男性は安定した収入だけでなく、持ち家があること、自家用車があることなどが要求される。くれぐれも相手の真意や背景をよく理解したうえで決定すべきと言えるだろう。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） ：サーチナ　　　2016-06-27 22:19

韓国が熱望する「通貨スワップ協定」。過去に、経済危機になったときに何度も、日本が韓国を救ってきた制度ですが、現在、日本は、韓国の反日がひどすぎるため、交渉を中断していますね。ところが先週、オーストラリアが、韓国と新しい通貨スワップ協定を結びました。ポイントをＱＡ形式で解説いたします。

Ｑ：　通貨スワップ協定とは？
Ａ：　過去に、韓国経済は何度も、危機的状況になったことがあります。その時に、経済大国である日本の信用をバックに、韓国に資金を融通して日本が全面的に韓国経済を助けるのが、日韓通貨スワップ協定という制度です。実際に資金を融通するには至らなくても、日本がバックについているということで、欧米諸国も韓国を見捨てずに、韓国経済が深刻な危機にならなくて済んだことが過去に何度もありました。

Ｑ：　日韓通貨スワップ協定の現状は？
Ａ：　５年ほど前、韓国ウォンが急落して経済危機になりそうになったとき、当時、日本は民主党（現在の民進党）政権だったこともあり、日本円で５兆円を超える規模の日韓通貨スワップ協定を新たに結んだことがありました。その時、韓国メディアは「ケチな日本が、５兆円のスワップ協定を締結」と報道したことも、韓国の国民性がよく表れているエピソードのひとつです。その後も、感謝の気持ちが一切ないどころか、反日行為を繰り返す韓国人の振る舞いに、私たち日本国民の慈悲の心も折れ、日韓通貨スワップ協定は終了。　昨年あたりに、再交渉の動きもありましたが、毎度、反日で盛り上がり理性的な判断ができない韓国の状況を鑑みて、現在、交渉は中断しています。

Ｑ：　オーストラリアが韓国と通貨スワップ協定を結んだのは本当か？
Ａ：　本当です。従来から韓国はオーストラリアとも通貨スワップ協定を結んでおり、今月、規模を従来の２倍に拡大して（約８５００億円相当）、協定を延長することに成功しました。ただ、オーストラリアも、経常赤字国ですので、世界危機にはもろくて、実際に過去の危機の際には、豪ドルはよく急落しました。なので、韓国としては（現在、マレーシアやインドネシアなどと通貨スワップ協定を結んでおり、そのような発展途上国との協定よりは、効果があるでしょうが）、オーストラリアとの通貨スワップ協定も、ないよりは、あったほうがいいという程度です。

Ｑ：　なぜ、オーストラリアが、韓国に救いの手を差し伸べたのか？
Ａ：　あまり、日本では知られていませんが、近年、オーストラリアでは反日のリーダー（首相）が登場しています。もともと日本とオーストラリアは経済的に親密な関係でしたが、今から１０年ほど前、不況にあえぐ日本を見捨てて、オーストラリアは経済成長著しい中国にすり寄りました。中国からの経済的支援、貿易強化のために、なんと、中国の反日政策をオーストラリアは全面的に受け入れました（具体的には、外遊先からわざと日本を外したり、日本の捕鯨を外交問題化したり、中国が反発した日豪関係強化の議題をことごとく先送りしたり、日常的に、まるで中国共産党のように反日的な言動を繰り返すなど）。　日本ではあまり報道されませんでしたが、とにかく卑劣極まるものでした。中国経済の減速により、オーストラリア経済もダメージを受けて、一旦、４年ほど前に、まともな（親日の）首相に交代したのですが、残念ながら、外交問題や経済問題とは関係なく、自分の所属する政党の内部事情で失脚。その後、２年前に登場した、現在のオーストラリア首相（ターンブル氏）は、実の息子が、中国共産党幹部の娘と結婚しており、まさかとは思われましたが、就任後、反日・反米・親中の色がにじみ出ている政策を次々に実行しています。

Ｑ：　トランプ大統領がキレるのも当然？
Ａ：　オーストラリア首相との電話会談で、トランプ大統領がキレて、暴言をはいて一方的に電話を切ったとのニュースを見て、皆様は、トランプ大統領に悪印象を持ったのではないでしょうか？　私に言わせれば、これまで西側諸国を裏切っておきながら、さらに、移民を、アメリカに押し付けようとしているオーストラリアの首相が最悪です。そして、今回、同じ反日国家の韓国への支援を強化、先日は、オーストラリアを訪問した中国の外相を異例の厚好待遇。オーストラリアは、現在の首相が続投する限り、近い将来、経済的にも沈んでいくことになるのは間違いなさそうです。（執筆者：為替王）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） ：サーチナ　　　2017-02-13 10:40

誰も知らない中国調達の現実（２４７）－岩城真

　先日、久しぶりに富士山の麓・忍野八海に友人と行ってきた。観光客の６－７割は中国人である。そこに並ぶ土産物を売る露店のほぼ１００％は、中国人観光客目当ての品揃えをしている。リンゴに１個５００円といった値札が付けられている。贈答用の桐箱に入ったものではない。その場で、丸かじりする類のリンゴだ。

　同行していた友人は、「ぼったくりだよ、中国人だって買わないだろう」と吐き捨てるように言った。しかし、筆者は、「そうかな？　露店とはいえ店をだしているのだ、まったく売れなかったら店を閉めるか、値を下げるだろう」と考えた。

　きっと商売になる程度に売れているのだ。中国人ならば、買ってもおかしくない。なぜ、そのように考えるのか？　それは、中国人と日本人では、購買行動やその基準が、異なるからだ。

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　もう少し、筆者の漫談におつきあい願いたい。筆者は、毎日欠かさずコーヒーを飲むほどのコーヒー好きである、と言っても、インスタントコーヒーで満足してしまうコスパの良いコーヒー好きである。（笑）

　少し前までは、中国の地方都市に行くと、中々コーヒーが飲めなかった。空港に行けば喫茶店があり、コーヒーが飲める。空港の喫茶店で提供されているのは、インスタントコーヒーで、なんと当時でも５０元以上することもあった。するとコーヒーが飲みたい、インスタントコーヒーでも満足できる筆者が、躊躇してしまうのだ。

　貧乏サラリーマンの筆者でも５０元のカネがないわけではない。しかし、「インスタントコーヒー如きに５０元？」となってしまう。レギャラーコーヒーならば、何の抵抗もなく飲んでいたはずだ。筆者は「飲みたいか否か、５０元のカネが工面できるか否か」という購買基準のほかに、「インスタントコーヒー１杯に支払ってよい上限額」という基準を無意識のうちに持っているのである。

　一方、中国人はというと、「日本のリンゴを食べてみたい」、「５００円の持ち合わせならある」という条件が満たされれば、“買う”という行動に結びついてしまうのである。

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　これらの購買基準は、いわゆるＢｔｏＣ取引に限ったことではない。ＢｔｏＢ取引ではなおさら、高く買って高く売れば、より利益が拡大するので、拍車がかかることはあっても、ブレーキが掛かりにくい。

　何らかのきっかけで、需要が拡大し供給が追いつかなくなると、物価は高騰する。高騰を止めるひとつのブレーキは、需要の飽和だが、もうひとつのブレーキは、異常な高値による投資（購買）意欲の減退である。

　この意欲減退の源泉こそが、まさに経営者の「××に投資してよい上限額」というブレーキのスイッチなのである。ところが、中国人には、このブレーキがない、ゆえに中国企業は、際限なく高値を提示して世界中から資源を買い漁った。これこそが、リーマンショック前の常軌を逸した資源価格の高騰の真因だと筆者は考えている。

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　現在の世界的な不況が中国に端を発しているのは周知の事実である。その震源である深刻な設備過剰は、需要が飽和するまで投資を続けた結果である。非中国的な購買行動であれば、需要飽和の少し前に何らかのブレーキが掛かり、投資意欲が減速し、ここまでの設備過剰は回避できていたはずだ。

　最期に蛇足ながら、ここまで市場が飽和し供給過剰となっているにも関わらず、生産を続け、追加の設備投資計画さえ策定される不思議について解説する。

　ひとつめの理由は、一般に語られるように雇用の維持（＝社会の安定）といった共産主義国家独特の事情かある。もうひとつの理由は、鉄鋼、セメント、ガラスのような政府系の装置産業は、大掛かりな統廃合が進められる。統廃合となった場合、統合される側でなく、統合する側になりたいと考えるのは、至極あたりまえのことだ。

　では、統合する側になる条件はなにかというと、「生産量が多く、最新鋭の設備を有している」ということだ。つまり、現在の政府系装置産業は、需要があって売れる見込みから生産しているのではなく、生産高を上げるために生産をしている。設備投資にしても同様である。資本主義自由経済の日本にいると考えられない理屈であるが、共産主義計画経済下では、あたりまえの理屈なのである。。（執筆者：岩城真　編集担当：如月隼人）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） ：サーチナ　2016-03-15 19:02

中国の土地収用と言われて、デベロッパーと結託した地方政府の農地の強制収用を思い浮かべる読者も多いだろう。実際に日本のマスコミによって報道される中国の土地収用は、たいてい農地を商業用地や工業用地に転換するケースだ。もちろん、市街地の工場用地が、都市再開発目的で収用されることもある。中国では、政府が主導して郊外への工場移転を実施している。

　しかし、筆者の取引先（ティア２サプライヤー、いわゆる孫請け企業）は、上海郊外の工業団地にある。そのメイン工場が、土地収用のため閉鎖取り壊しになるという。道路の拡張か、商業施設でも誘致するのかと、筆者は勝手に思い込んでいた。しかし、ティア１サプライヤーの総経理と件の工場を訪問して話を聞くと、驚くなかれ、土地収用の目的は、農地への転用であるという。読み違えないで欲しい、工場跡地を農地にするというのだ。確かに中国の急激な土地開発（都市化）で農地は激減しており、食料自給率の維持など長期的な視点に立てば、増えすぎた工場用地を農地に転用する必要があるのかもしれない。計画経済、一党独裁の国ならばありえない話ではない。

　素朴な疑問として、工場跡地が、農地になるのだろうか？そもそも、今さら農業をはじめる農民など存在するのだろうか？（ひとつ目の疑問はさておき、受け皿となる農業企業があるという、さすが中国である。）

　取引先の近隣は、すでに工場建屋の解体が済み、更地になっていた。取引先の工場も、すでに閉鎖され、生産設備の大半が搬出されていた。まさに、もぬけの殻である。この工業団地で働いていた労働者の多くは、いわゆる民工（出稼ぎ労働者）だ。きっと昨今の不景気では、代わりの仕事に就けずに帰省した者も少なくないのかもしれない。

　上海市政府の狙いのひとつが、付加価値の低い仕事をする、要するに納税額の低い民工を市内から追いだすことだと考えてしまうのは、穿って考えすぎだろうか。中央政府は、都市籍、農民籍の格差を改める方針を打ちだしている。納税額の低い民工に対しても都市籍住民と同レベルの福祉サービスを提供すれば、上海市の財政を圧迫することになると考えるのが自然だろう。。

　件のサプライヤーには、１年先まで続く仕事をすでに発注していた。筆者が訪問する前までは、代替のレンタル工場を探して生産を継続する予定だが、レンタル工場探しに難航していると伝えられていた。しかし、実際に会って話をして、その可能性がないことを確認することになった。つまり、レンタル工場そのものが、なかなかみつからないのではなく、“条件の良い”レンタル工場がみつからないということだった。

　ご存知のように、不景気な中国には、廃業した空き工場ならいくらでもある。しかし、上海市内の環境規制は年々強化されているため、新たに営業許可を取得するためには、あたりまえのことだが、現在の環境基準をクリアしなくてはならない。それをクリアする環境設備を整えた工場のレンタル料は高く、昨今の低迷している受注価格では、採算がとれないという。今般、閉鎖する工場は、改革開放の１９８０年代に地方政府が開設した工業団地に立地しているが、まさにイケイケドンドンのどさくさで、地目は農地のまま、建屋の環境設備も既存不適格のまま操業してきたので、いわゆる減価償却費は、ほとんどコストに算入する必要がなかったのである。このコスト構造は、件のサプライヤー特有のものではない。成熟した産業に属するサプライヤーに共通する状況である。

　最悪の状況も想定していたのか、ティア１サプライヤーの総経理は、すでに代わりのティア２サプライヤーを準備していた。上海市内ではないが、そんなに遠方ではない。不景気が幸いして代替候補の動きもよく、すでに試作品のティア１サプライヤーの検査も合格しているという。量産生産までは、工場閉鎖前に前倒し生産した分で出荷も繋げる。数年前の好況時ならば真っ青だが、昨今の不景気と中国人らしからぬティア１サプライヤーの総経理に救われた。

　工場を閉鎖するティア２サプライヤーは、創業当初からある小さな工場で細々と製造業を続けるというものの、総経理の表情は、これっぽっちも暗くない。むしろ、晴れ晴れとしている。それまで、採算ラインギリギリで営業していたメイン工場を閉鎖できる大義名分ができ、相応の補償金も受け取れる。実は、渡りに船だったのである。工場用地の農地転用は、上海市からはじまったモデルケースなのかもしれない。上海市のように財政的に恵まれている都市では、機能するが、この流れが全国に拡がるか否かは、なんともいえないだろう。

　政治に翻弄される民間、といったイメージの強い中国であるが、中国の民営企業経営者は逞しい。彼らの多くは、金属加工業そのものをやりたくてやっているのではない、自らの持つリソースから最大の利益を得る方法が金属加工業だったというだけである。日本の経営者ならば、補償金に自己資金を足してでも金属加工用の工場を購入するだろうが、中国の経営者は補償金を元にまったく別のジャンルの起業をする。１年後には、ホテル経営者として、ロビーで出迎えてくれる。そんなことがあっても、ちっともおかしくないのが中国である。（執筆者：岩城真　編集担当：大平祥雲）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　：サーチナ　　　2016-07-19 19:40

中国メディア・今日頭条は４日、「中国人はどうしてこんなに日本へ行きたがり、そして一向に疲れを感じないのか」とする記事を掲載した。

　記事は、春節期間中に今年も約５０万人の中国人観光客が日本を訪れて買い物に明け暮れ、社会で大きな議論を巻き起こしたと説明した。この「約５０万人」という数字は、２０１６年の春節にあたった２月に日本を訪れた中国人観光客の数である。

　そのうえで、中国人が日本への旅行を好む理由を３点挙げて説明している。１点目は交通の利便性だ。日本へ行く航空券のチケット代が比較的安く、国内を旅行してスモッグを吸うよりも日本に行こうとする人が多いのだと解説した。また、日本国内の交通が発達していることも、日本の旅行を快適にしている理由の１つであることを紹介している。

　２点目は、飲食だ。島国である日本では「ほとんどの都市が海に近く、海産物が新鮮である」と説明。今の時代、味が濃くてスパイシーな料理は中国人の味覚に必ずしも合わなくなっており、シンプルな味付けの日本料理の人気が高まっていることを伝えた。３点目は、日本に存在する様々な歴史的な要素を挙げている。空手や柔道は中国武術に起源を持つものであり、茶道はもともと中国の貴族がたしなんでいたものであるとした。さらに、書道や京都などでみられる古代建築などが中国人に親近感を抱かせるコンテンツになっていることを説明した。

　一見似たような文化を持ちながら、巨大な大陸とは異なる生活文化を持ち、なおかつ秩序正しく清潔、そしてきれいな環境を有する。こういった点が、より多くの中国人観光客を日本に呼び寄せている要因と言えそうだ。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：（Ｃ）Ｋｗａｎｃｈａｉ　Ｋｈａｍｍｕｅａｎ／１２３ＲＦ）
：サーチナ　　　2017-02-05 10:12