利根川の天然水のブログ一覧

インドネシア・ジャワ島の高速鉄道計画はもともと日本の受注が確実視されていた。だが、ふたを開けてみるとインドネシア政府の債務保証を求めないなど破格の条件を提示した中国が受注した。
　ジャワ島の高速鉄道計画はすでに一部で建設工事が進められているが、土地の収用が思うように進んでいないとの報道も多く、予定どおりに開業できるか不透明な状況となっている。
　中国メディアの今日頭条はこのほど、「ジャワ島の高速鉄道計画を失注した日本はプロジェクトの進展をめぐって中国側を嘲笑する機会をうかがっている」と主張する記事を掲載した。
　記事は、ジャワ島の高速鉄道計画が土地収用をめぐって停滞していることに対し、「日本はようやく鬱憤を晴らす対象を見つけたようだ」と主張し、日本メディアがここぞとばかりに同計画について「暗礁に乗り上げる危険性」、「インドネシア国民の反中感情が高まっている」などと報じていると伝えた。
　続けて、総延長３５０キロメートルの同計画は現在、「確かに困難に直面している」と伝える一方、高速鉄道の路線が建設されることで沿線の土地価格が上昇するのは当然のことであり、これが土地収用にとっての障害になるのは当たり前のことだと主張。一方で、中国側のインドネシアにおける困難に対し、日本が嘲笑したり、鬱憤を晴らすための主張を繰り返したりすることは建設的な意見ではないと反発した。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）　：サーチナ　　9 時間前　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　★　土地収用代金と、完成までの納期　～　　　（　中国一党独裁国家だから、国内ではすぐ完成　）　　　

中国から日本を訪れる観光客は増え続けているが、訪問先は東京などの大都市が中心だ。何もない日本の田舎を訪れる中国人は、まだまだ少ないのが現状だが、中国メディアの中国頭条はこのほど、中国であまり知られていない「日本の農村を直撃」した様子を、写真を交えながら紹介し、「きれいで住みやすい」と絶賛している。

　記事は、日本の田舎の第一印象をとにかく「きれい」と表現。写真を掲載しているが、どこの家もよく手入れされた木々や花であふれていて、実際きれいという言葉以外見当たらない。日本ではごく当たり前のことだが、「道路に亀裂がない」ことにも感動した様子だ。

　また、中国の別荘を思わせる日本のきれいな家屋と田んぼが映った光景は、特に美しく感じたようだ。緑に囲まれた絵のように美しい風景のなか、一列に並び下校する子どもたちの写真には「環境の良さが見てとれる」と羨ましげにコメントしている。これは、緑の多さに加え、子どもたちが親の送迎なしに自分たちだけで帰宅できる治安の良さも含まれているようだ。

　さらには、自宅の庭で水を撒いている人、昔ながらの街並みが残され、観光客がゆったり散策する小道、山の谷間にある草ぶきの屋根の写真も掲載しているが、いずれも「静けさ」と「心地よさ」を感じると伝えた。観光客の視点としては見るべきものが何もなさそうに見えるとしながらも、同時に「騒がしさや疲れ」もなく、「時がゆっくり流れているようだ」と日本の農村部を絶賛した。

　中国にももちろん農村部はあるが、日本のように管理が行き届いているとは言い難く、ゴミやほこり、塵が非常に多いため美しいとは言い難いのが現実だ。また記事も強調しているが、子どもたちが安心して自由に過ごせる日本の生活環境は、世界的に見れば決して当たり前のことではないと感じさせられる。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） ：サーチナ　2017-02-13 08:12

中国メディアの環球網は５日、近年、韓国国民の大気の質に対する関心が高まっていると伝え、韓国の公的機関およびメディアは韓国の大気汚染の責任を「中国に押し付けていた」と主張する一方、環境保護団体グリーンピースの報告として「韓国に大気汚染をもたらす汚染物質の約５割が韓国国内で生み出されたもの」と伝えた。

　記事は、「韓国メディアが大気汚染について報じる際、“中国産の大気汚染”と頻繁に形容していた」と伝える一方、環境保護団体グリーンピースが４日にソウル市内で発表した内容として「韓国の大気汚染物質ＰＭ２．５はおもに自動車や工場、火力発電所から排出されたもので、全体の５９％が韓国で生み出されたもの」と伝えた。

　報道によれば、グリーンピースは米ハーバード大の教授らとともに共同研究を行い、２０１２年の数値を基準とした場合、ソウル市内における大気中のＰＭ２．５の数値は１立法メートルあたりの平均が２５．２マイクログラムで、ニューヨークやロンドン、パリより高い数値だった。

　続けて、韓国のテレビ局・ＹＴＮが、「グリーンピースが発表したデータは、“大気汚染物質は大半が中国から流れてたもの”という多くの韓国人の考えとは異なる結果だった」と報じたことを伝えた。さらに、グリーンピースが韓国政府の発表したデータとして「韓国国内の大気汚染物質のうち最大７割が韓国で排出された物質」と伝えた。

　環球網が「韓国の大気汚染物質は大半が中国から流れてきたものという主張は覆された」と報じたことについて、中国の簡易投稿サイト・微博（ウェイボー）での反応を見てみると、中国ネットユーザーから「勝手に責任を中国に押し付けやがって。隣国は選べないとはいえ、あまりにひどい」、「良いものの起源だけは主張し、悪いものは他国に責任を押し付けていたということ」といった批判が多く寄せられていた。

　だが、グリーンピースが「韓国国内の大気汚染物質の５９％が韓国で生み出されたもの」と発表したことに対し、「じゃあ、残る４１％は結局、中国で排出されたものということ？それなら韓国を批判できない」という意見も見られ、大気汚染物質の責任の所在をめぐって討論となっていた。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） ：サーチナ　　2015-03-07 00:31

中国メディアの経済観察報は２３日、米ＩＴ企業のＧｏｏｇｌｅのほか、世界の大手自動車メーカー各社がこぞって自動運転車の開発に乗り出していることを指摘する一方、中国の自動車メーカーはすでに「競争から脱落してしまった」と論じた。

　記事は、米国の電気自動車メーカーであるテスラ・モーターズやＧｏｏｇｌｅが自動運転車の開発を行っていることを指摘したほか、トヨタや日産、ジャガー・ランドローバーなどの自動車メーカーも巨額の資金を投入して自動運転車の開発に行っていると紹介した。

　続けて、米国のコンサルティングファームであるボストン・コンサルティング・グループ（ＢＣＧ）がまとめた報告書を引用し、「自動運転車は交通運輸やインフラなどを大きく変えることになる」見通しだと伝え、交通システムや政府の管理部門なども含めて全面的な変革をもたらすことになると論じた。

　さらに、自動運転車がもたらす変革において、ハイテク企業がその市場の大半を獲得する可能性があるとし、自動車メーカーはかつてない圧力に直面しているという見解を示した。また、日本や欧米の企業が自動運転車の開発に積極的に取り組んでいる一方、中国では開発が遅れていることを指摘し、「技術的にはすでに取り残されてしまった」と論じた。

　また記事は、２０１６年は「自動運転車市場における“元年”と見なされている」と伝え、自動運転車の開発に取り組んでいる企業は１６都市から１８年にかけて相次いで自動運転車を発表する見通しと紹介。日産は１６年に日本で自動運転車を発売する計画だとしたほか、日本政府も１６年から自動運転タクシーの実証実験をスタートさせると報じた。

　続けて、世界最大の自動車市場である中国に対し、ＢＣＧが「２０３５年には自動運転車市場でも世界最大となる見通し」と予測する一方で、世界をリードするのはあくまでも「市場」としてであり、自動運転車の技術では世界をリードすることはできないと分析していると報じた。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） ：サーチナ　　　2015-10-29 13:42