利根川の天然水のブログ一覧

燃費性能と安全性が高い日本車は世界的に人気が高い。経済発展が著しいタイでも街中では日本車を数多く見かけることができる。中国メディアの中国経済網は４日、タイを旅行で訪れた中国人の視点から、タイの自動車市場について紹介する記事を掲載した。

　タイの自動車市場の特徴は、「日本車が多く、エコカーが少ない」ことだという。筆者は旧正月に旅行でタイのバンコクとチャン島を訪れたそうだが、「７割が日本車」といった状況で、中国車は、広告を見かけたものの自動車そのものは「目にしなかった」と残念な様子。中国の最大手である上海汽車がタイで合弁工場を設立したとのニュースもあったが、シェアはまだまだ少ないようだ。

　記事はまた、タクシーは大抵トヨタ車で、なかでもカローラが多かったと紹介。タイでの自動車の価格は中国より高額であるにもかかわらず、大人気のようだ。タイでは、自動車の販売台数そのものは少ないものの、乗用車はピックアップ車に次いで多く、トヨタ、ホンダ、いすゞなどのブランドが人気だとした。

　実際、バンコクで時間帯を変えて２度観察してみたところ、走行している自動車の「１０台中５台がトヨタ」でホンダが２台、他はベンツやＢＭＷ、フォルクスワーゲンが１台ずつという結果になったという。ポルシェ、フェラーリ、ランボルギーニといった高級スポーツカーに至ってはほとんど見かけなかったとした。

　また記事は、数日のタイ滞在で「電気自動車は１台も見かけなかった」と紹介。タイではエコカーはまだほとんど普及しておらず、ましてや電気自動車は非常に稀な存在なのだと結んだ。

　中国企業も参入を始めているタイの自動車市場。中国は電気自動車では比較的進んでおり、京都のバス運行会社が中国メーカーの電気バスを導入したことは有名だ。中国としては電気自動車の分野でタイ市場を攻めたいところだろうが、エコカー市場がいつ拡大するかは未知数であり、当面は伝統的な自動車がタイ市場の大勢を占め、日本メーカーの優位が続くに違いない。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）

：サーチナ　　2017-02-09 13:12

「尾大不掉（ひだいふとう）」ということわざがある。尻尾が大きすぎるとうまく動かせないという意味だ。また、家臣や部下が力を付けると、トップが制御できなくなることを表す言葉としても知られる。今日の中国では企業や組織、そして、国などにおいてこの言葉が使用されることがある。

　中国メディアの今日頭条は２４日付で、このことわざを韓国経済に適用しつつ、韓国経済にとって財閥こそ「尾大不掉」の存在であると論じる記事を掲載した。

　まず、記事は韓国の「輸出」が尾大不掉であると説明、「韓国ほど輸出に頼っている国家は他にない」と指摘した。例えば中国の輸出はＧＤＰの５分の１に過ぎないが、韓国の場合はＧＤＰの半分が輸出によると説明し、韓国経済のこうした状況は他国に比べて外部環境の悪化に弱いというリスクがあると論じた。

　続いて、韓国の「財閥」は国にとっての尾大不掉であるとし、「韓国経済は財閥の天下である」と指摘、韓国の若者たちは中小企業で正規社員として働くより財閥のもとでアルバイトすることを望んでいると説明。また、サムスンの「Ｇａｌａｘｙ　Ｎｏｔｅ７」に問題が生じたとき、韓国政府と韓国銀行が援助の手を差し伸べたゆえに事なきを得たが、こうした市場経済の自然な力を無視する財閥頼りの経済には大きな危険が存在するという見方を示した。

　最後に記事は韓国の「製造業」も尾大不掉であるとし、長期的に見れば韓国の紡績、鉄鋼、造船産業は競争力を失う可能性があり、もしそうなった場合、職を失った韓国人の多くは生活レベルを落とすような仕事をしたがらないだろうと説明、しかし現実的に給与水準の高いサービス業は多くないと指摘し、こうした点に韓国経済の危険が潜んでいるという見方を示した。

　韓国はＴＨＡＡＤ（サード）ミサイル配備が原因で中国との関係が悪化しており、こうした影響は例えば中国を訪問するための韓国人のビザ発給にもはっきりと表れている。今後韓国と中国との関係がさらに悪化し中国市場をさらに失うことになるなら、記事が指摘しているとおり、輸出に大きく依存する韓国経済は危険にさらされることになるだろう。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
：サーチナ　　2017-02-28 13:12

軍事政権による独裁体制が終わり、民主化への道を歩み始めたミャンマーは、米国の制裁解除によって一躍、世界各国の企業がこぞって進出する有望市場となった。ミャンマーは人件費が安いうえ、中国やタイ、インド、ラオスなどの国と接しているため今後の成長が期待できる国だ。

　中国メディアの今日頭条は２４日、ミャンマーを旅行で訪れたという中国人による手記を掲載し、ミャンマーでは否が応でも日本の存在感を感じることになったと伝える記事を掲載した。

　記事は、タイから国境を越えてミャンマーに入国する物流トラックの多くは日本メーカーのトラックであり、ミャンマーでも街中では日本の中古車がたくさん走っていると紹介。さらに公共バスにも日本の国旗が記されていたと伝え、「抜け目ない日本はすでにミャンマー市場に積極的に進出していることがわかった」と紹介した。

　さらに、ヤンゴンの鉄道についても「日本の中古車両が走っていた」と伝えたほか、バガンとマンダレーを結ぶ鉄道も同様に「日本の中古車両だった」と紹介、その車両の写真を掲載した。写真を見てみると、車両は確かに見覚えのある姿形をしており、紛れもなくかつては日本国内を走っていた車両だ。ミャンマーでは日本から譲渡された中古車両が今でも活躍していることが分かる。

　続けて記事は、日本はミャンマーの民主化を受け、モノやカネ、さらには技術をミャンマーに提供し、関係の強化に邁進していると伝え、実際にミャンマーを訪れてみて「日本の存在感を否が応でも感じることになった」と伝えている。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）

：サーチナ　　　2017-02-27 07:12

日本は戦後のごく短期間で焼け野原から復興を果たし、世界有数の経済大国へと成長したが、中国メディアの光明日報は２２日、日本が戦後に奇跡的な復興を遂げることができた大きな要因の１つが「教育」にあると伝えている。

　記事は、人間が受ける教育は大きく分けて「家庭教育」と「学校教育」、そして「社会教育」の３つだと伝え、国土が小さく、天然資源にも乏しい日本は家庭教育の重要性を深く認識していると指摘。各家庭に礼儀や作法、さらには自立心を養う「教育の理念」が深く浸透していると論じた。

　続けて、日本では「子どもに失敗させることも教育」だと考えられているとし、子どもが問題に直面したり、挫折したりしても親はすぐに助け舟を出さず、まず子どもに自ら問題の解決にあたらせると指摘。たとえば、日本の親は子どもが転んでも自分で起き上がるのを待つことが多いが、こうした点は確かに中国の親とは違う点かも知れない。

　また記事は、日本では家庭内の教育を通じて、子どもの忍耐力が養われているとし、日本における忍耐は決して中国のように「マイナスイメージ」のものではなく、日本では心身の鍛錬とも取られていると指摘。子どもの要求をすべて満たしてあげることは必ずしも愛情ではなく、我慢することを覚えさせることで強靭な精神を醸成しているのだと指摘した。

　次世代を担う子どもの教育は国の将来を左右するほど重要なものだが、中国は長らく実施してきた一人っ子政策によって、親や祖父母の愛情が１人の子どもに向かい、結果として子どもたちはわがままに育ったと言われている。何でも親にしてもらって当然という環境で育った中国の子どものなかには、大きくなっても身の回りのことすら自分ではできないという人もいるという。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
：サーチナ　　　2017-02-23 07:42