利根川の天然水のブログ一覧

世界初の高速鉄道である東海道新幹線が開業したのは１９６４年のことだった。当時の日本は高度経済成長の真っ只中であり、東海道新幹線の開業とアジアで初の開催となった東京五輪は戦後の復興のシンボルとなった。

　１９６０年代当時の中国は１９５８年から始まった大躍進政策の失敗によって経済は疲弊しており、さらには文化大革命によって政治は大きく混乱するなど、深刻な低迷期にあったと言える。

　中国メディアの今日頭条はこのほど、日本の１９６０年代から７０年代にかけて日本国内で撮影された数々の写真を紹介し、日本は中国が貧困に喘いでいた６０－７０年代にはすでに非常に豊かな国になっていたと驚きを示し、「さすがは当時、世界第２位の経済大国だ」と伝えた。

　記事は、日本が１９６５年から７３年にかけて高度経済成長と呼ばれる急激な成長を遂げたことを紹介し、「世界の経済史でも稀に見る奇跡的な成長」であったと紹介。当時の経済成長には米国の支援があったとしながらも、「東アジアの島国の急激な成長に世界は驚き、世界の目がアジアに向けられることになった」と論じた。

　記事が掲載している６０年代から７０年代にかけての東京の街並みは、すでにビルが立ち並び、道路もきれいに整備されたうえで数多くの自動車が走っている様子が写っている。また、人びとの身なりも清潔で整っており、大躍進の失敗や文化大革命による混乱によって立ち遅れていた当時の中国からすれば日本の発展ぶりは驚きだったに違いない。

　現在、中国経済の規模はすでに日本を大きく上回っているが、それでも記事には「日本は中国の一部の省よりも人口が少ないのに、中国人がまだ自転車すら見たことのないころに、日本人はすでに自動車に乗っていたのか」、「認めたくはないが、日本人の団結力には敵わない」といったコメントが多く寄せられていた。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）

：サーチナ　　2017-03-06 07:12

中国メディアの参考消息は２９日付で、米メディアが日本のそうりゅう型潜水艦を「優れた駆潜艇」と評価したことを紹介し、中国にとっては脅威であるとの見方を示した。

　記事は、日本のそうりゅう型潜水艦について、長い連続潜航可能時間、高いステルス性、最先端の魚雷とミサイルなど、すべての要素が高いレベルで実現された「優れた駆潜艇」であると米メディアが評価したことを紹介した。

　さらに、第２次世界大戦後における日本の潜水艦艦隊は「世界でもっとも優れた潜水艦艦隊の１つ」と伝えたうえで、海上自衛隊が保有する計２２艘の潜水艦について「これも世界最大の規模である」と説明した。

　また記事によれば、米メディアは、そうりゅうが「Ｘ舵」を採用しており、海底付近での機動性が向上していると指摘、この仕様は「浅海区や沿岸で機動できる場所を最大限度に高めている」とし、特に簡単に侵入されやすい日本周囲の海峡において威力を発揮すると説明した。また日本には「米国との強靭な関係」が存在しているため、そうりゅうには米国のＵＧＭ－８４対艦ミサイルが搭載されていると指摘した。

　さらに、そうりゅう型潜水艦の機能でもっとも名高いのは「推進システム」であると紹介。各そうりゅう型潜水艦は非大気依存推進システムを搭載しているため、水面下での活動は２週間という長さに達すると説明し、中国としてはそうりゅう型潜水艦の性能に警戒せざるを得ないとの見方を示した。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） ：サーチナ　　2017-01-31 20:12

信用によって膨張した資産価格が急落する瞬間を「ミンスキー・モーメント」と呼ぶが、サブプライムローン問題に端を発したリーマンショック、および、世界金融危機の際にも「ミンスキー・モーメント」は到来していた。

　中国では不動産バブルが生じていると言われて久しいが、中国経済にも「ミンスキー・モーメント」は訪れることになるのだろうか。中国メディアのＢＷＣＨＩＮＥＳＥはこのほど、中国にミンスキー・モーメントが訪れる可能性について考察する記事を掲載した。

　記事は、２０１２年から１６年にかけての中国の資産価格の伸びは目を見張るものがあったとしたほか、マネーサプライも急激に伸びていると指摘。また、国内総生産に占める金融業の割合は１２年の６％から８％に上昇する一方、製造業が占める割合は３３％から３０％に低下していると指摘した。

　さらに、中国の通貨である人民元は１４年以降に対ドルベースで下落を続けており、１６年だけでも６％以上も下落したと紹介。１６年１２月には株価、国債、為替がいずれも急落するという異常な事態が生じたと伝え、「これは中国経済にミンスキー・モーメントが近づいていることを示す予兆なのだろうか」と警戒感を示した。

　続けて記事は、中国社会科学院経済学教授の見解として、１６年に中国の金融市場で生じた数々の異変は金融市場の自由化を過度に進めたことが原因であるとし、１２年から１６年にかけて中国の信用は急激に膨張していると指摘。中国は世界金融危機を受け、４兆元（約６７兆円）もの景気対策を打ち出したが、この資金は不動産業や生産性の低い国有企業へと注入され、これに金融市場の自由化が重なり、結果として中国では不動産価格の制御が難しくなり、人民元の下落圧力が生じるなど、市場の歪みにつながっていると指摘した。

　一方、中国政府は１６年７月２６日に開いた政治局会議で「金融リスクの制御」に全力を挙げる方針を固めたと伝え、リスク制御に失敗すれば「ミンスキー・モーメント」が到来する可能性が高まるものの、元安をはじめとする各種リスクを上手に制御できれば、中国経済のハードランディングの可能性は低減できるはずだと主張した。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
：サーチナ　　2017-01-23 10:12

中国では数年前から「富二代」という言葉が頻繁に用いられるようになった。「富豪の２代目」のことで、ネガティブなイメージで使われることが多い。中には世間を騒がせるトラブルを起こす「富二代」もいるが、超高級車を乗り回しての事故というケースが少なくないのである。彼らにとって自動車は大切なステータスシンボルだ。
　中国メディア・今日頭条は３日、「米国で高級車を乗り回しているのはみんな中国人かもしれない」とする記事を掲載した。記事はまず「米国で生活していて、奇妙なことを発見した。街を往来する自動車のほとんどが大衆車で、なかなか見られない高級車に遭遇したと思ったら、みんな中国人が運転していたのだ」と紹介。いささか誇張気味にも思えるが、そのうえで米国人が高級車にあまり興味を示さない理由について説明している。
　示された理由は３つ。「富を見せびらかすことなく、走れればそれでいい」、「高い性能を求めず、たくさん走れればそれでいい」、「快適さ、実用性が一番大事」というものだ。記事は「米国ではとっくに自動車がステータスを表す時代は終わり、ウォール街やハリウッドの関係者ぐらいしか高級車には乗らない」、「自動車はあくまでも足代わり。ボロボロになるまで乗り倒す」などと解説した。
　そして、「中国では自動車市場が混乱しており、容易に消費者が両目を塞がれてしまう」のに対して、米国には公平、公正に自動車を評価するメディアが存在すると指摘。米国にも金銭を受け取って記事を書くケースがない訳ではないが、消費者には相応の判断力があることを伝えた。その一方で「中国の今の消費者は自動車の知識が大いに不足しており、クルマについて学ぶことなく、販売に関する話しか聞いていない」と論じている。
　中国のネットユーザーからは「外国で高級車を乗り回している中国人は、腐敗官僚の子か、豪商の子だ」との意見が。中国国内にとどまらず、米国でも「富二代」が存在感を見せているようだ。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 ：サーチナ　　　20 時間前