利根川の天然水のブログ一覧

「大陸間弾道ミサイル」はその名のとおり、大洋に隔てられた大陸間を飛翔できる弾道ミサイルのことだ。２０１５年時点でこのミサイルを保有しているのは米国、ロシア、中国の３カ国となっている。また、インドや北朝鮮も大陸間弾道ミサイルの開発を進めている。

　中国メディアの今日頭条が１７日付で掲載した記事は、もし将来的に日本を刺激する大きな事件が生じれば、日本は大陸間弾道ミサイルを製造する可能性が高いと主張し、中国は警戒すべきであると論じている。

　記事は、現在日本はカーボン複合材料技術の開発に取り組んでいるが、これは弾道ミサイルが「大気圏再突入」する際に生じる空力加熱問題に対処するためであると説明。また、ある軍事専門家は「日本は現在有しているロケット技術を基礎として弾道ミサイルを開発する能力がある」と見ていると紹介した。

　さらに純粋に技術的な観点から分析すれば、日本は現在有しているロケット技術だけで短距離弾道ミサイルを製造できるだけでなく、大陸間弾道ミサイルさえも開発できるだろうと指摘。また、このミサイルが種子島宇宙センターと鹿児島県の内之浦宇宙空間観測所から発射されるなら、その威力は相当なものになるだろうと論じた。

　「もし将来日本を刺激する大きな事件」が具体的に何を意味するかを正確に推し量るすべはないが、中国では「日本には核兵器や弾道ミサイルを開発するだけの能力がある」と主張し、警戒を呼びかける声が根強く存在する。中国としては、過去に日本に侵略されただけあって日本が何を言っても信用できないというのが本音なのかも知れない。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）

：サーチナ　　　2017-03-20 10:12

★　グラフ・ハルシネーション　（　５５００万ドル　）　★　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　★　ブレゲＮＯ．１６０マリーアントワネット　（　３０００万ドル　）　★　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　★　ショパール２０１　（　２５００万ドル　） ★　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

日本メーカーの温水洗浄便座の爆買いをきっかけに、中国では「日本製品の品質が高いのは日本人が匠の精神を持っているから」という見方が広まった。近ごろは「中国人も匠の精神を持っている」という主張が増えつつあるものの、そうした主張が事例として挙げる分野は往々にして「中国伝統文化」に限られたものであることが多い。

　しかし、中国メディアの捜狐はこのほど、日本人の匠の精神は伝統文化のみならず、最先端の現代工業においても発揮されていると主張。その事例としてマツダの自動車技術を取り上げ、マツダの車には「恐るべき匠の精神」が反映されていると主張した。

　記事はマツダの「ＳＫＹＡＣＴＩＶ　ＴＥＣＨＮＯＬＯＧＹ」に注目、この技術のもとにマツダは「人馬一体」の理想を実現したと伝え、さらにマツダはボディ・シャシー構造・材料・重量等の基幹技術を絶えず向上させ、これまでにない高圧縮比、高効能、高強度の車を実現したと伝えた。

　さらに、マツダは今なお研究開発に打ち込んでおり、２０２０年までに燃焼効率をさらに３０％改善する計画でいると説明し、「こうした車作りはまさに匠の精神と呼ぶに相応しい」と指摘したうえで、中国の自動車メーカーと対照的な姿勢を称賛した。

　さらに記事は、記者がマツダＣＸ－５で長距離旅行をした際の感想を紹介。マツダＣＸ－５が長時間に及ぶ高速運転においても、強力な動力と滑らかなドライビングを保持することができ、「みなぎるトルク」が、いかなる状況下でも心が命じるとおりに車をコントロールする制御感をもたらしたと表現したうえで「恐るべき匠の精神」がマツダの自動車技術に反映されていることを実感したと主張した。　

　記事は、長距離旅行という実体験に基づき、マツダ車の乗り心地や信頼性を高く評価している。そして、その実体験からマツダ車に息づく匠の精神を感じ取ったということなのだろう。中国車も近年は品質が向上しているという報道が多いなか、マツダ車と同等の「強烈な消費体験」をオーナーに提供できる中国車が果たしてどれだけあるだろうか。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）

：サーチナ　　　2016-12-18 13:12

中国経済は成長率の鈍化が指摘されているが、それでも今なお７％前後の成長率を維持している。低成長率にあえぐ日本とは対照的であるため、中国国内では「日本経済の衰退」を信じて疑わない人が増えているようだ。

　中国メディアの中億財経網は１９日、「中国では多くの人が日本経済が衰退していることを指摘し、今や日本は破綻寸前であるといった論調まである」と主張する一方、こうしたデマに惑わされ、日本経済に関する事実を見失ってはならないと論じる記事を掲載した。

　記事は、中国で日本経済の衰退が誇張されて論じられる背景には、「それだけ日本の破綻を望む人が多い」ことを意味すると指摘する一方、中国は果たして経済力で日本に取って代わったと言うことができるのだろうかと疑問を投げかけた。

　続けて、中国の１人あたりＧＤＰが日本に大きく差をつけられていることを指摘したほか、経済や産業の実力で中国は日本に追い越すどころか、追いついてすらいないのが現状であると指摘。日本が戦後の経済成長で収めた発展ぶりは中国にとって参考とすべき点であり、見落としてはならない事実であると主張した。

　また記事は、「日本が戦後の経済成長で収めた発展ぶり」の例として、日本は都市間、地域間の発展が中国ほど不均衡ではなく、日本国内のどの地域も一定の発展を享受できていると指摘。中国のように上海などごく一部の都市だけが発展を享受し、農村部では基本的なインフラが整備されていないような状況は、日本ではあり得ないことだと指摘。こうした都市部と農村部の格差は中国の「現代化」が日本に比べて遅れていることを示すものだと論じた。

　さらに、日本はすべてのインフラが整備されており、人びとは清潔で衛生的な暮らしを享受できていると指摘。国民が安楽な暮らしができる社会を実現した国にこそ日本であり、この点にこそ日本と中国の差が顕著に現れていると伝えている。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）

：サーチナ　　2016-12-21 12:16