利根川の天然水のブログ一覧

日本は地震が多発する国であるため、日本の家屋は地震に強い構造となっている。日本の耐震、免震に関する技術は世界随一と言えるが、これも地震が多い国という背景があってこそと言える。

　中国上海市では２００９年、地震も何も発生していないにもかかわらず、建設中の１３階建てのマンションが突然「仰向け」に倒れるという事故が発生した。また、中国では地震のたびに建物が倒壊し、多くの人が下敷きになって死亡するケースが多いためか、中国人からすれば、日本の建物が大きな地震でも倒壊しないのは不思議に感じることのようだ。

　中国メディアの微頭条はこのほど、「日本の住宅はなぜ地震で倒壊しないのか」と疑問を投げかけつつ、日本の一般住宅の建設の様子を紹介し、日本の家屋が地震に強い理由について伝える記事を掲載した。

　記事は、「地震が多発する日本は世界最強の耐震技術を持つ」と指摘したうえで、度重なる地震は被災地に大きな経済的損失をもたらしているとしながらも、耐震性を備えた家屋は地震があっても屹立していると紹介。さらに、倒壊はおろか、大きな地震でもびくともしない日本の家屋は「まるで不死鳥のようだ」と指摘、これは世界最強の耐震技術によるものであると論じた。

　続けて、現在の日本では新たに建設される建物は建築基準法によって定められた基準に則って、高い耐震性を備えると指摘したほか、日本の家屋が地震に強いのは「木材」を使用していることだと指摘。耐震、免震技術を取り入れた構造であるうえに、木材が地震の揺れをある程度吸収できることで、日本の家屋は不死鳥のように頑丈なのだと伝えている。

　中国では今なおレンガ造りの建物は多いが、レンガは揺れに弱く、地震で崩壊する危険性は非常に高い。事実、中国で地震のたびに倒壊する建物は大半がレンガ造りであり、倒壊したレンガの下敷きになって死亡するケースが多い。また、上海でマンションが仰向けに倒壊したのは「おから工事」と呼ばれる手抜き工事が原因だ。建物は災害時のみならず、いつでも人命を守れる存在であるべきだが、中国の事例からは一歩間違えれば人の命を奪う存在に変わることが分かる。（編集担当：村山健二）（イメージ写真は「ＣＮＳＰＨＯＴＯ」提供）

：サーチナ　　2016-07-06 10:05

日本と中国の間に存在する歴史問題は、中国人が日本人に偏見を抱く要因の１つとなっているが、それでも中国にはより大きな観点から「日本が成し遂げたこと」を非常に高く評価する見方もあるようだ。

　中国メディアの今日頭条は１日、もし１９世紀に日本が台頭しなかったら、アジアは第二のアフリカになっていたのではないだろうかと読者に問題を提起する記事を掲載した。清王朝がアヘン戦争とアロー戦争で英国に敗れ、一部を植民地とされるなど、西洋列強がアジアに迫る流れのなかで、日本が台頭しなかったらアジア全体がアフリカのように西洋の植民地になっていたかもしれないという意味だ。

　記事は、「古代文明の成果を代表するのは中華民族」だが、「近現代文明を切り開いたのは大和民族であり、日本人である」と説明。さらに日本人は事実上、間違いなく黄色人種の世界的地位を向上させ、アジア独特の発展の道を創造したと絶賛した。

　さらに、日本が台頭に成功したのは西洋文明の良い点を学ぶことに「打ち込んだ」からだと説明、また「明治維新の成功後、日本の志士たちはアジア全体を台頭させるためにアジア各国の革命を支援するという偉大な道を歩んだが、フィリピン、タイ、中国、朝鮮などのアジア国家にはこれら志士たちの奮闘の足跡が残されている」とも指摘した。

　記事が選んだ観点は、世界における黄色人種の地位という日本人あるいは中国人という国や民族の枠組みを超えたものだ。さらに時間的な観点からも、古代は中華民族、近現代は大和民族が世界における黄色人種の地位を向上させるためにそれぞれの役割を果たしたという見方を示している。

　歴史問題という障害を乗り越え、記事が近現代において日本人が黄色人種の地位向上のために成し遂げたことを絶賛していることは高い評価に値する。この記事は中国が歴史問題を乗り越えて日本との関係を改善して行くために、より高い視点と広い視野に立つことを読者に提言している。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）

：サーチナ　　　2016-10-03 22:19

中国メディア・今日頭条は１８日、「日本の子どもたちが小さい頃から独立している理由」について考察する記事を掲載した。記事は「独立」とは一見相対しそうな「集団意識」というキーワードで、日本の子どもたちの自立心について説明している。

　記事は「日本の子どもは自立するのが早く、７−８歳でもう１人で電車に乗れるようになる」と紹介。もちろん親は心配ではあるが、子どもたちが上手にそして安全に交通機関を利用できることを見届けると、安心して乗せるようになるとした。記事によれば「これこそ日本の子どもたちに独立を学ばせる方式であり、日本人は通学や簡単な校外学習を子どもたちの独立の第一歩と認識しているのだ」という。

　さらに、日本の子どもたちは２−３歳ごろから掃除やごみ捨てといった家事を手伝うようになり、学校にでも掃除や給食などを当番制によって自分たちでこなすと説明。こうして子どもたちは自らの責任範囲をはっきりと把握し、それを公衆エリアへと延伸していくのであるとした。

　そのうえで「子どもたちの独立性はまず、小さい頃から植え付けられる『団体への依存』という考え方によってもたらされる。彼らがとても強い独立性を持っているのは、団体に依存するとともに互いに助け合うことの重要さを理解しているからなのだ。社会も子どもたちの独立を手助けしており、保護者がわが子を信用するだけでなく、社会に対しても信頼をしているため、わが子を安心して外に出すことができるのだ」と論じている。

　記事は「独立は一緒の課題であり、その鍛錬にはとても長い時間がかかる。早いうちにトレーニングをし、自分でできるようになることは、本人だけでなくみんなにとってもメリットがあるのだ。そして、小さい時の訓練は、子どもたちに然るべき自信を身に着けさせることができる。簡単な作業の完成が、将来より困難なチャレンジを全うする能力を培うのだ」と結んだ。

　記事を読んだ中国のネットユーザーからは「独立心の前提条件は、その環境があることだ」、「われわれは羨ましがるだけ。真似もできないし、学ぶこともできない」といったコメントが寄せられた。確かに日本の状況をそっくりそのまま移植することは難しいだろうが、安全が確保された上で子どもに小さなチャレンジの機会を課せる社会づくりは目指すべきではないだろうか。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
：サーチナ　　　2017-03-20 13:12