利根川の天然水のブログ一覧

日本の高速鉄道である新幹線は、さまざまな設備やシステムによって安全な輸送体制が確保されているが、線路上のコンディションを測定する検査車両もその１つだ。中でも、東海道・山陽新幹線で見かける黄色い車体の「ドクターイエロー」が有名だが、中国の高速鉄道を走る検査車両も同じく黄色だ。

　中国メディア・今日頭条は２９日、「日本と中国の高速鉄道検査車両、どっちが強いか」とする記事を掲載した。記事は「高速鉄道検査車両は高速鉄道の様々な検査や測定を行う利器である。車体は一般的に黄色に塗装されていることから『ドクターイエロー』（中国語では「黄医生」）と称されている」と説明。

　そのうえで日本の東海道・山陽新幹線で使用されている「ドクターイエロー」の９２３形検査車両の画像を紹介。同車両は最高速度が時速２７５キロメートルとなっていることを伝えた。一方で、中国高速鉄道を安全を守るのはＣＲＨ３８０Ａ形高速検査車両で、最高速度は時速４００キロメートルを超えると紹介した。

　記事は最後に「日本と中国の検査車両、どちらが強いだろうか」とネットユーザーに問いかけている。紹介されているのはそれぞれの写真と最高速度のみで、それ以外の性能には言及していないため、ネットユーザーの感想はおおむね「どっちの見た目がカッコいいか」の比較になった。どうも「カモノハシ」と形容される７００系をベースとした９２３形の見た目は中国人の審美眼にかなわないようで「日本のものは美しくない」との声が多く見られた。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）　

：サーチナ　　　2017-03-31 13:42

来年のサッカーワールドカップ・ロシア大会出場を懸けたアジア最終予選が繰り広げられており、日本がグループ首位に立つ一方で中国は本選出場の望みがほぼなくなった。中国は２００２年の日韓大会以来の本選出場がまた「お預け」となりそうだ。
　
　中国メディア・今日頭条は３０日、「敬服せざるを得ない！　２００２年Ｗ杯の日本代表の半数がまだ現役でプレーしている」とする記事を掲載した。

　記事は、０２年日韓大会は日中韓の東アジア３カ国がそろって出場した唯一の大会であり、ホスト国で予選免除された日本と韓国とともに、中国も予選を勝ち上がって本選出場を果たしたと紹介。あれから１５年が経過し、当時代表チームを引っ張っていた中国と韓国の選手たちがほとんど全員引退してしまった一方で、日本ではいまだに２３人中１０人の選手が現役で頑張っていることを伝えている。

　名前が挙がったのは、川口能活、楢崎正剛、曽ヶ端準のＧＫ３人に三都主アレサンドロ、小野伸二、明神智和、小笠原満男、稲本潤一、高原直泰、そして、１５年に現役復帰した中山雅史の１０人だ。なお、高原は代表候補ではあったが、直前にエコノミークラス症候群を発症したことが原因で代表入りしておらず、実質は９人となる。記事は「隣国のこれらの選手は、好きであるなしにかかわらず敬服せざるを得ない」と評している。

　１５年前の日本代表選手がなおも数多く現役で活躍できる状況について記事は「日本で深刻化する高齢化社会の縮図」とする一方で、サッカーに対する日本社会の良好な雰囲気と成熟した体制によるものだと説明した。

　日本サッカーのレジェンドと言えばやはり三浦知良であり、記事ももちろん別枠で紹介している。０２年時点で全盛期を過ぎていた選手がなおも現役を続けている驚き、そして、まさに「日本を代表する」選手でありながらＷ杯とは無縁であるという運命のいたずらを改めて感じる。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）　　

：サーチナ　　　2017-04-01 09:12

経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）が実施した２０１５年の「生徒の学習到達度調査（ＰＩＳＡ）」では、国別での成績トップはシンガポールであり、ＯＥＣＤ加盟国のうち成績上位の国は、日本・エストニア・フィンランド・カナダだった。

　この調査は世界の７２カ国・地域の約５４万人の１５歳の男女を対象として行われたものだが、日本は「科学的応用力」で２位、また「数学的応用力」では５位と世界のトップ水準だった。

　この優れた結果は当然、日本の学校教育の質が関係していると言えるが、中国メディアの今日頭条は３月３１日付で、台湾の教育専門家の見解として「日本の子どもたちは他人の話に耳を傾けることができる」と紹介。台湾や中国の子ども達とは大きく異なっている点と伝えている。

　記事は、この台湾の教育専門家が日本の学校を訪れ、授業を視察した時に感じたという点を紹介しているが、もっとも感銘を受けたのは「授業中に生徒たちが他の生徒が発表する意見に耳を傾け、その発表が終わると別の生徒がその話題をさらに発展させていた」という点だったと紹介。人の話を遮ったり、他人の意見をまったく聞かない生徒はいなかったと伝え、この光景には「非常に驚愕した」と感じたと紹介した。

　そのため、この教育専門家は日本人の教師に「台湾の生徒たちは他人の意見を聞かないが、なぜ日本の子どもたちは他人の話によく耳を傾けることができるのか」と質問したという。これに対して日本人教師は、教師がまず手本を示し、例え流暢に考えを述べることのできない生徒の意見であってもしっかり耳を傾けることが、他人の話をよく聞く生徒を育てるのに役立つという見方を示したと紹介した。

　知識を吸収するために必要となってくるのは、何と言ってもまず「聞く」ことだろう。もちろん、聞いたことを自分で分析し、それをどのように活用するかを考えることも非常に重要だが、記事は日本の教師たちは自ら「他人の意見によく耳を傾ける」という手本を示すことにより、日本の子どもたちも「他人の意見を聞く」ようになるのだと指摘、こうした環境がＰＩＳＡの良好な成績につながっているという見方を伝えている。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）

：サーチナ　　　　2017-04-02 11:12

日本のアパレル企業が続々と中国撤退を決めているという。中国で工場を構えて生産を行っていた大手企業が撤退、縮小を進めているのだ。工場を中国から日本国内に戻す動きが加速しているという。中国メディアの今日頭条はこのほど、日本のアパレルメーカーが中国から撤退する流れを加速させている理由を分析する記事を掲載した。記事によれば、主に２つの理由があるという。
　理由の１つ目が「経営コストの高騰」だ。記事は、人件費が年に１０％の割合で上昇している中国では生産コストが急激に上昇しており、不動産価格の上昇で工場や事務所の賃借料も高騰し、大きな負担になっていることを挙げた。別の理由は「日本政府の政策」だという。アベノミクスにより円安が進んだことで中国で生産するメリットが薄れたうえ、日本政府が企業に対して日本国内に本社や工場の移転を奨励する政策を取っていると主張した。
　また、日本のアパレル企業が撤退させているのは工場だけでなく、一部は販売店舗までクローズしていると紹介。中国の中所得層にとっては日本ブランドの知名度が低く、さらにネット販売の普及で実店舗に足を運ばなくなったことも加わり、経営不振につながっていると主張した。　 では日本の一部アパレルメーカーの撤退は中国経済にどのような影響を与えるのだろうか。記事によれば、一定の影響はあるものの中国経済全体に大きな打撃とはならないという。そもそも中国市場は外国企業にとって十分魅力的な市場であり、撤退した日本企業は一部に過ぎず、それも経営不振の部門だけに過ぎないと主張した。
　また、これまで日本が中国で展開していた低価格製品は中国で需要が減少している一方、逆にハイエンド製品、ロボット技術などでは需要が見込まれ、こうした分野では投資が進むと期待を示した。ほかにも、需要が拡大する分野としては、旅行、健康関連、金融、教育、医薬品製造業、医療機器設備また計器製造業を挙げた。
　最後に記事は、日本企業が撤退することは、中国企業にとって発展と世界進出へのチャンスともなると、強気のコメントを残した。とはいえ、外資の撤退は失業率が上昇し、社会不安へともつながりかねない。打撃は経済のみにとどまらない可能性も否定できないのではないだろうか。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） ：サーチナ　　15 時間前

日本では「あまり考えられない」事態が発生した。工事現場の作業員らが「工事の安全や順調な進行」を祈る行事をしたところ、全国から「許されるのか？」との疑問の声が殺到した。工事の元請け会社は、現場の作業隊が「勝手にやった」と釈明した。許されないことなので「叱責と教育を行った」という。中国新聞社が報じた。

　中国共産党の宗教に対する方針は「合法的で社会に悪影響を与えないならば認める」だ。しかし、共産主義と宗教は両立しないとして、党員が信者になったり宗教行事を行うことは、厳しく禁止している（解説参照）。中央政府と地方政府には「政教分離」の原則がある。政府が絡む建物の建設で「これは風水を配慮したのでは」との声が出る場合があるが、当局は必ず強く否定する。

　問題とされたのは、河南省洛陽市で跨洛河大橋で行われた「着工式」だ。北京市メディアの京華時報が、中国版ツイッターである微博（ウェイボー）で発表して、多くの人が関心を寄せた。寄せられたコメントでは、「安全を願うのは当たり前だ」との意見が多いが「封建的迷信だ」、「当局は許したのか」といった書き込みもある。

　特に、同建設が洛陽市の重点プロジェクトであることが注目された。市政府あるいは共産党が許したとすれば、異例中の異例だ。

　同工事の元請け会社は洛陽市政建設集団だ。同集団は２００８年に市政府の工程管理処（工事管理局）を企業化したもので、実際には市政府の建設事業部門と考えてよい。市のインフラ建設を専門に請け負っている。

　洛陽市政建設集団は「政府絡みの工事現場で宗教行為」があったことについて、「建設作業員の多くは南部から来た」と説明。出身地の習慣で祈祷師に依頼して、建築行為の安全・平和・順調を祈ってもらったのだという。

　同集団は祈祷の行事について「作業隊が勝手にやった」と主張。許されないことなので「叱責と教育」を行ったという。さらに、祈祷の行事は「あまりにも軽率、あまりにも妥当でない」ために、今後はなんらかの行事を行いたい場合には、勝手には行わず、事前に相談するよう言い渡したという。

　日本では、公共事業の建設工事でも、神式で地鎮祭や着工式を行うことが普通だ。宗教的理由で出席できないとする人もいるが、儀式そのものは裁判でも「世上の慣例にすぎない」として、信教の自由を定めた憲法第２０条に抵触しないと認められている。

　洛陽市政建設集団は過敏に反応したが、「共産党の上層部から叱責させることを恐れて、現場の作業員らを叱責した」と理解できる。

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◆解説◆
　中国当局と宗教の関係で問題になるのは、「合法的で社会に悪影響を与えない」かどうかを当局側が一方的に決めることと言える。普通選挙が実施されていないので、民衆の考えが法令などルールづくりに直接生かされるシステムが存在せず、司法も共産党の支配下にある。そのため、宗教問題についても、当局の考え次第で「厳しく規制」する場合がある。チベットや新疆ウイグル自治区で、当局への反発によるテロを含む暴力事件が散発する大きな原因と言える。

　一方で、現在では各地の地元当局が儒教の祭儀に積極的にかかわることも多くなった。「共産主義と宗教は両立しない」との主張との兼ね合いは不明。ただ「儒教」を利用して、観光客を呼び込もうという姿勢は明確だ。

　習近平政権は複数回にわたって、党員が宗教を信じたり宗教行為に参加することを禁止する通達を出している。（編集担当：如月隼人）（写真は京華時報が２４日に同件を微博で紹介した画面キャプチャー）

：サーチナ　　　2016-02-25 14:41