利根川の天然水のブログ一覧

　中国河北省には洛陽という都市がある。この都市は北魏や晋、隋、後唐などの王朝が首都とした歴史を持ち、古くから繁栄を享受してきた都市だ。日本では京都に平安京があった頃、当時の中国王朝の首都だった洛陽にちなんで平安京の東側を「洛陽」と呼ぶようになったとされる。

　日本で「洛陽」という言葉が京都全体を指す場合があったり、京都に行くことを「上洛」と呼んだり、京都に「洛中」や「洛外」といった呼び方があったりするのは、このような経緯があるためだ。

　中国メディアの今日頭条はこのほど、京都の写真を数多く掲載しつつ、「京都は洛陽より洛陽らしく、中国より中国らしさを持つ都市である」と称賛する記事を掲載した。

　記事は、中国の洛陽市は多くの王朝が首都を置いた古都として「最も深遠な中国文化を有していたはずの都市」であると伝える一方、工業化が進展したことで歴史を今に伝える建造物などは失われ、古都としての風格は失われてしまったと指摘。後唐などの時代の面影はもはや洛陽には存在せず、「当時の様子は想像するしかない」状況だと論じた。

　一方、京都には今なお「洛陽が生き続けている」と伝え、その都市設計や街並みは「中国人にかつての洛陽の姿を見せてくれる存在」と紹介。中国はすでに失われたかつての洛陽の姿が今なお京都に存在していることを称賛しつつ、「１０００年以上も前の洛陽はきっと、現在の京都のような街並みだったのかもしれない」と主張、日本人は洛陽を見たければ京都を訪れるべきだと論じた。

　しかも、京都の四季は非常に美しく、歴史的な文物や仏閣も数多く残されていると伝え、「中国の洛陽からかつての姿が失われる一方、日本にかつての洛陽が生き続けていることは、中国人としては残念としか言いようがない」と主張している。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：（Ｃ）Ｎａｔｔｅｅ　Ｃｈａｌｅｒｍｔｉｒａｇｏｏｌ／１２３ＲＦ．ＣＯＭ）

：サーチナ　　　2017-04-01 14:12

日本政府観光局（ＪＮＴＯ）が３月１５日に発表した資料によれば、２０１７年２月の訪日外客数推計値は前年同月比７．６％増の２０３万６０００人だった。また２０１７年１ー２月の中国人旅行客数も前年同期比１７．０％増と伸びており、過去最高を記録した１６年を上回るペースで増えている。

　こうした外国人旅行客の増加に対応すべく、３月に日本政府は「民泊新法」を閣議決定した。民泊サービスを普及させることにより宿泊施設の不足を解消する狙いがあるが、中国メディアの今日頭条が３月３１日付で掲載した記事は、日本の民泊を経験した１人の中国人旅行客の感想を紹介している。

　この中国人旅行客は日本で経験した民泊を「経済的」そして「細やか」という言葉を用いて絶賛。「経済的」という点について、民泊ホストは５泊で１０００元（約１万６２００円）しか要求しなかったと説明、ホテルに宿泊するより圧倒的に滞在費用を圧縮できたと喜んだ。確かに５泊で１万６２００円は非常に安く、ちょっとしたホテルなら１泊で同じくらいの金額になってしまいそうだ。

　さらに、「細やか」という点については、毎日和風の朝食が提供され、「一品一品に人をもてなす心がはっきりと表れていた」と紹介し、外国人旅行客に対する「おもてなし」を称賛。特にこの朝食には大きな感動を覚えたようで、その朝食の写真を掲載しつつ、この中国人旅行客は「細やかという一言に尽きる」とその感動を強調した。

　さらに民泊のホストがとても良い人だったことも称賛したが、結論として「今度日本に遊びに行く時は、民泊の利用を考慮してほしい」と読者に提言し、民泊を利用して初めて「その都市の魅力を日本人と同じ目線で感じることができるから」とその理由を説明した。

　この中国人旅行客の感動はよく理解できる。異国の地で、文化遺産や美しい風景を写真におさめるのも楽しいことだが、その土地に住む人から温かいもてなしを受ければ、旅の喜びはより深く、より大きなものになることは容易に想像がつく。こうした記事が多くの中国人に読まれることにより、今後日本の民泊サービスを利用する中国人旅行客も増えてゆくに違いない。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）

：サーチナ　　　2017-04-03 14:12

中国では生鮮食品のネット通販が人気を高めている。「世界１４７カ国からお届け」などと豪語する業者もある。しかし中国メディアの新京報によると、多くの業者は輸入業を営む資格がない。さらに食品の偽装もあるという。

　業者の１つは、「ニュージーランド、チリ、オーストラリア、米国など１４７の国で特産の生鮮食材を選んでいます」と主張し、「中間マージンなしで、全世界の季節の品をお客様宅にお届け」などと派手に謳っている。

　中国では、輸出入が許可制だ。しかし新京報が調査したところ、上記業者には輸出入業務を行う資格がない。電話取材を試みたが、切られてしまったという。

　新京報によると、上記業者に委託され、食材を輸入している加工業者があった。同業者は輸入の資格を持ち、輸入した冷凍サーモンを小売用にパッケージ化して、通販業者に引き渡している。

　同業者によると、販売価格や表示は、通販業者が決めるので自らは関与しない。また「冷凍保存」と「チルド保存」では食味が大きく異なる。「素人には区別できないんですが、玄人は冷凍保存のものは、食べませんよ」という。

　ところが新京報によると、同加工業者が扱った品を扱う通販のサイトで「チルドもの」のサーモンは販売されているが「冷凍もの」は存在しないという。

　ステーキ肉にも問題がある。「オーストラリアから直輸入」として販売されている激安ステーキ肉の多くが、いわゆる「成型肉」という。くず肉や内臓肉に軟化剤や結着剤を加えて圧力をかけて作る「ステーキ肉に見える肉」だ。

　日本でも「成型肉」は、定められた範囲内で食品添加物を使用し、「本物の肉」などと偽らないかぎり合法的であり、実際に流通している。中国の場合には、あたかも「本物の肉」であるように宣伝し、さらに牛肉以外の肉を混ぜる場合も多い。問題視された肉を検査したところ「牛肉由来成分ゼロ」の「牛ステーキ肉」と確認されたこともあったという。（編集担当：如月隼人）

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◆解説◆
　外国産の食材への関心の背景には、自国産の食材の安全性を信用できない深刻な環境汚染の問題がある。さらに、下水などで採取した廃油を精錬して食用油として販売する「下水油」など偽装や偽造の問題も多い。

　しかし上記記事によれば、「海外産食材」にも安心できない状況だ。経済成長のおかげで、多くの中国人が豊かになった。しかし生活は、脅かされている。

　また、本当に豊かになった人はやはり一部分だ。中国では２０１４年末時点で、「基本的な生存条件を満たすことのできない収入しかない」と定義される「絶対貧困」の状態にある人が約７０１７万人との統計がある。

　金持ちになっても安心できず、貧困者も多い。２０１２年に失脚した中国共産党重慶市委員会の薄熙来書記は、文化大革命期を称讃する大衆運動を発動して、政権を狙ったとされる。注目したいのは、薄書記の呼びかけに多くの人が呼応したことだ。「動乱の１０年」と呼ばれる文革期を「あのころはよかった」と懐かしむ中国人は、意外に多い。（編集担当：如月隼人）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）

：サーチナ　　　2015-12-02 09:45

中国メディアの現代快報によると、海関総署（中国税関）が今年（２０１５年）になり力を入れている、消費期限を大幅に過ぎて残ってしまった冷凍肉、いわゆる「ゾンビ肉」の取り締まりで、６月２３日までに全国で４２万トンが押収されたことが分かった。国外で備蓄物資として保存されていた冷凍肉などを中国大陸部に密輸入したとされている。

　特に多く見つかったのは広東省、広西チワン族自治区、天津市など。牛肉、鶏肉、豚肉、さらに鮭、銀タラなどもあったという。

　多くは地方の中小都市の飲食店に流れていたが、北京などの大都市にも売られていたという。牛肉の一部は高級西洋料理店にも売られていた。多くの犯行グループが摘発されたが、インターネットで「取引プラットフォーム」を構築するなどしていたという。

　広西チワン自治区南寧市での摘発では、冷凍時期が１９６７年と表示されている鶏肉があった。同自治区の捜査員によると、「これまで、一部国家の第二次世界大戦時の備蓄物資が密輸されたこともある。最近では国際的にも検査が厳しくなっているので明らかに減少しているが、古い冷凍品の密輸入は続いている」と述べたという。

　密輸された冷凍肉の産地は米国、ブラジル、フィンランド、ドイツなどが多い。価格や商品名をごまかして、いったん第三国に持ち込まれ、そこから中国に密輸入されていたとされる。

　広東省深セン市の警察関係者によると、ブラジル産の密輸冷凍肉の場合、１キログラム２５元（約４９７円）で売られていた。中国国内産の場合５０元（約９９４円）程度。密輸集団は同牛肉１トン当たり、２万元（約３９万８０００円）程度の利益を出していたという。

　消費期限が大幅に過ぎた冷凍食肉は中国で「僵屍肉」と呼ばれている。「僵屍」は日本では広東語読みの「キョンシー」で知られる中国の妖怪。中国では「ゾンビ」の訳語としても使われている。とんだ「熟成ビンテージ物のゾンビ肉」問題で、中国人の食の安全に対する不信感は、さらに強まりそうだ。（編集担当：如月隼人）（イメージ写真提供：（Ｃ）Ｋａｔａｒｚｙｎａ　Ｂｉａłａｓｉｅｗｉｃｚ／１２３ＲＦ．ＣＯＭ）

：サーチナ　　　2015-07-03 06:02