利根川の天然水のブログ一覧

中国人が日本で驚くことの１つに「治安の良さ」が挙げられる。日本でも窃盗などの犯罪がないわけではないが、それでも中国に比べて犯罪率が低いことは間違いなく、日本には人びとが安心して暮らせる安定した社会が存在する。

　では、中国人は日本のどのような点から治安の良さを実感するのだろうか。例えば、中国では一般的な「防犯扉」や「窓の面格子」が日本ではあまり見られないことが挙げられるだろう。これは日本では中国に比べて相対的に空き巣が少ないことを示すものだ。

　中国メディアの微信はこのほど、日本在住の中国人女性の見解として、「日本は安全すぎる」と主張する記事を掲載、「日本はハンドバッグの口を開けたままでいても問題が起きない」と伝えている。

　記事は、中国人女性が日本に到着したばかりのころに「日本にはスリがいないため、手荷物を見張っている必要がない」という話を耳にしたと伝えつつ、その話は本当だと紹介。何度も電車に乗り、居眠りをしたが「一度も手荷物を盗まれたことがない」と紹介した。

　日本にスリがいないというのは若干の誇張が含まれているが、電車内で荷物が盗まれるなどの犯罪は日常的に起きるものでないのは事実だろう。さらに記事は、「日本を訪れた中国人が驚くのは、日本人が尻ポケットに長財布を入れ、財布がポケットからはみ出ていること」であるとし、こうした不用心な行動は中国では到底想像できず、中国ならばまず間違いなく盗まれると伝えた。

　続けて、日本の地下鉄プラットフォームで撮影したと見られる短時間の動画を掲載。映像には、ハンドバッグを持った若い女性が映っているが、そのハンドバッグは口が開いており、中身が見える状況となっている。動画で紹介されているような「口が開いているバッグを持っている人」を見かけることは確かに多い。携帯電話が見えていたり、場合によっては財布が見えていたりすることもある。こうした日本人の行動は中国人からすれば、やはり「不用心」に見えるようだが、それでもバッグの中身が盗まれないことに対し、「日本は治安が良すぎる」と驚きを綴っている。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）

：サーチナ　　　2016-08-11 13:07

中国の上海や北京などの一部都市はもはや日本と遜色ないほどの発展を遂げた。特に上海の高層ビル群は圧巻の光景だ。だが、中国は沿海部と内陸部の発展に大きな不均衡があると指摘されており、内陸の農村部の発展の遅れは深刻だ。

　中国メディアの天天快報はこのほど、日本は農村であっても人びとは現代の生活を享受できていると指摘する一方、中国の農村部はあまりにも立ち遅れていると指摘し、「日本と中国の農村を比較すると、あまりの差に悲しくなる」と論じる記事を掲載した。

　記事は、日本のごく一般的な農村の写真と、中国の農村部の写真を掲載している。日本の写真はのどかな田園風景のなかに戸建ての家が立ち並んでいる様子が写されており、緑豊かな土地と豊かに実った水田が美しく映っている。一方、中国の農村部を写した写真では、緑が豊かであることは日本と変わらないものの、家屋の様子からは苦しい生活ぶりが伝わってくるようだ。

　中国でも都市に比較的近い農村部では電気が通り、テレビや洗濯機などの家電を使うことができるというが、都市から遠い農村の人びとの暮らしぶりや生活条件は「決して良くない」と指摘。中国では沿海部の人びとが経済発展を享受する一方で、農村部の人びとは豊かさをまったく享受できていないと論じた。

　記事は、「比較しなければ傷つくこともないが、比較しなければ立ち遅れていることも知ることが出来ない」と指摘し、日本と中国の農村を比較してみると中国の農村部の暮らしがいかに現代化から取り残されているかが分かると指摘。食べることに困らなくなってきたとはいえ、日本や欧米に比べると「中国の農村部には非常に大きな発展の余地があることが分かる」と指摘している。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）

：サーチナ　　2016-08-11 10:07

日本の「失われた２０年」という言葉は中国でも広く知られているが、これは日本がバブル崩壊によって経済成長を失ってしまったことを指す言葉だ。不良債権の処理など、バブルの清算には非常に長い年月と労力を費やすこととなったが、不動産バブルの存在が指摘されて久しい中国において、もしバブルが破裂したらどのような事態が起きるのだろうか。

　中国メディアの新浪は４日付で、中国不動産バブルが崩壊した場合の結果について考察する記事を掲載し、もしそうした事態が生じれば「中国人は１人も助からない」と論じている。

　中国では不動産価格が高騰しており、一般庶民にはなかなか手が出せない価格となっているが、記事は「中国不動産バブルが崩壊すれば、家が安く買えると喜ぶ人もいるかもしれない」と主張する一方、バブル崩壊による影響を受けない中国人は１人もいないと説明した。

　またその崩壊の恐ろしい結果として、まず失業率が大きく上昇することがあると説明。失業者が街にあふれれば社会不安につながるであろうことは容易に想像がつく。また不動産業には鉄鋼、セメント、コンクリート、ガラス、家電、家具、内装など様々な産業が直接的あるいは間接的に関わっており、不動産バブルが崩壊すれば多岐にわたる産業において給与の減少あるいは解雇が起きる可能性があることを指摘した。

　また中国も日本のように長年にわたる景気後退を迎えることにもなると説明、先進国である日本でさえその影響が長期間に及んだのであれば、都市化が４０％に満たない段階の中国は「中所得国の罠」に陥り、不況は数十年に及ぶだろうと指摘した。

　さらに記事は、不動産バブル崩壊のあおりを受け、給与が減少あるいはリストラされる人が増えれば、住宅ローンが払えなくなる人も増え、結果的に不良債権が増加、そして株価も暴落することになると指摘し、結果として「われわれ中国人は１人も助からない」と結論付けた。

　北京などの都市部には不動産市場に関する「伝説」がある。過去に８０万元（約１２８８万円）で買ったマンションがその後８００万元（約１億２８８０万円）になったという話や、商売に失敗して２００万元（約３２２１万円）もの資金を失ったものの、かつて１００万元（約１６１０万円）で購入していた不動産に１０００万元（約１億６１００万円）以上の値が付いたためにビジネス上の損失を埋め合わせることができたという話だ。確かに中国の不動産バブルの恩恵を受けた人も数多く存在するであろうが、仮に中国の不動産バブルが崩壊することになれば、これとは全く違う種類の伝説が世界中で語り継がれることになるだろう。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
：サーチナ　　　2017-04-05 22:12

近年世界で注目を浴びている日本料理。健康志向が浸透し始めている中国でも日本料理に興味を持ち、日本旅行での楽しみの１つとしている中国人観光客も多い。その魅力は、単に「料理がおいしい」という点だけには留まらない。

　中国メディア・今日頭条は３日、「歴史はさておき、飲食だけとっても日本は本当に敬服に値する国だ」とする記事を掲載した。記事は、日本人の飲食習慣について「量より質、油や塩はすくなめであっさりしている」と紹介。また、食材本来の味を活かすことへのこだわりも強いとした。

　そのうえで、その他に注目すべき点として「１人分ずつ別々に盛り付けるスタイル」を挙げて説明。その典型的な例は日本の多くの学校で供されている給食であると紹介した。また、日本の食卓には実に多くの、色とりどりな皿や器が並ぶとし、日本人の家でご馳走になった時には１人あたり５種類の料理が４人分出され、占めて２０枚の食器が並べられたという体験談を紹介した。

　記事は、「大量の皿を洗うことになり面倒」というデメリットがある一方で、１人１人盛り付けることには「疾病の伝染リスク現象」、「浪費の防止」、「多くのおかずを少しずつ食べられる事による良好な栄養バランス」など、数々のメリットがあると伝えている。

　記事の説明によると、戦後の給食によって１人ずつ盛り付けるスタイルが日本の家庭に急速に浸透したと説明している。そして今の日本の家庭ではどこでも１人ずつ盛り付けられる、という印象を与えるが、現実とはちょっと異なっているように感じる。家庭でも米飯や味噌汁はともかく、煮物や炒めもの、サラダなどは大きな皿に盛り付けることが多いのではないだろうか。忙しい世の中になり、日本でもむしろ「大皿料理」化しつつあるのかもしれない。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
：サーチナ　　　2016-09-05 11:25

この１０年、猛烈な勢いで国内の高速鉄道網を整備してきた中国。鉄道自体はできたものの、沿線の不動産開発など高速鉄道に付随するビジネスの発展には時間がかかりそうである。「ゴーストタウン」ばかりでは、高速鉄道建設自体に対する疑問の声も出現しかねない。

　中国メディア・澎湃新聞網は１５日、高速鉄道について「輸送以外に、どういった方法でお金を稼ぐことができるのか」と題した記事を掲載した。記事は、日本の新幹線を取り巻くビジネスの展開と対比する形で、中国の高速鉄道の状況について解説している。

　まず、東海道や東北、山陽といった主要な新幹線を持つＪＲ各社は、鉄道輸送収入を確保するだけでなく、新幹線周辺のビジネスにおいても少なからぬ収入を得ていると紹介。その大きな要因に「在来線の駅と組み合わせた駅の立体化設計」による商機の掘り起こしがあると説明した。

　そのうえで、中国高速鉄道の駅は「多くが平らな設計であり、なおかつ都市の中心から離れた場所にある。その機能も日本に比べて単一的だ」と指摘。現状では日本の新幹線のように付随ビジネスの利益を得られない状況であるとする一方で、「高速鉄道駅を郊外に設置した理由は他にある」とした。

　記事はその理由について、中国では地方の都市化が急速に進んでいる状態であり、高速鉄道駅が将来の都市の中心的存在になること、高速鉄道を利用する潜在的な人数も遥かに日本の新幹線より多いことを挙げた。さらに、高速鉄道網の規模が日本より大きく、高速鉄道の駅と在来線の駅をドッキングさせることが難しい点、都市部に駅を建設すると、再開発や高架化のコストがかさむほか、線路のカーブが多くなり、低速運行を余儀なくされるうえ、安全リスクも高まるといった点を示している。

　中国と日本では、高速鉄道を取り巻く環境が大きく異なり、日本の取り組みやモデルをそのまま中国で実施するのはほぼ不可能と言えそうだ。日本を始めとする他国の事例を参考にしながら、国情に合わせて中国ならではの高速鉄道周辺のビジネスモデルや、沿線開発のあり方について模索しなければならない。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：（Ｃ）ｒｉｈａｒｄｚｚ／１２３ＲＦ）

：サーチナ　　　2016-08-17 07:21