利根川の天然水のブログ一覧

卓球のアジア選手権女子シングルスで日本の平野美宇にことごとく敗れ去った中国勢。中国国内では盛んに敗因の分析、中国卓球界の問題点などの指摘が行われている。中国メディア・今日頭条には１８日、中国共産党の機関紙である人民日報も中国女子卓球界を痛切に批判したとする文章が掲載された。

　文章は「中国女子卓球がアジア選手権シングルスで金メダルを失ったことで、国内では巨大な反響が起こった。わが国最大の新聞『人民日報』も評論を発表し、中国女子卓球界は長期的な優位によって心理的な慣性を生み、行動上の惰性をもたらしたと指摘している」と伝えた。

　また、人民日報が「ウサギとカメ」の物語を引用し「中国女子卓球界はこれまで波風を受けることが少なすぎたことで、ビッグマッチにおける心理的な優位性がますます顕著となった。そして、万一の時の準備が口先だけのものとなり、たまたま遭遇した逆風にうまく対応できなくなってしまった」と論じたことを紹介。さらに「自分で警戒心を持つことは難しく、外からの喚起が必要。この点において、日本の大きな進歩は良いことだった。今回金メダルを失ったことは、中国卓球界への警鐘にもなったし、実力のあるライバルにとっての励みにもなったのだ」としたことを伝えている。

　記事は最後に「もちろん、全体的な実力でリードする中国女子卓球は、考え方を十分に重視し、絶えず自分に鞭を打っていれば、優位性を取り戻すことは難しくないはずだ」とした。

　記事を読んだ中国のネットユーザーからは「人民日報が言いたいのは、おごる兵は必ず敗れるということだな」、「善意ある批評。重視されるといいのだが」という意見が見られた。一方で「１つの大会で負けただけで人民日報が批評するほどの問題か。スポーツ競技なのだから、負けることだってあるだろう」とするユーザーもいた。

　天下の人民日報が評論を掲載する点から、平野の勝利が中国国内にもたらしたインパクトの大きさが感じられる。同時に、中国のスポーツ選手たちがいかに国や中国共産党からのプレッシャーを受けながら戦っているかも伺える。中国卓球界は必ずや今回の敗戦をバネに強化を図ってくることだろう。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：（Ｃ）Ｓｔｅｆａｎ　Ｈｏｌｍ／１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　：サーチナ　　日本に負けた中国女子卓球、天下の人民日報までもが痛切に批評しているぞ！　＝中国メディア　　日本に負けた中国女子卓球、天下の人民日報までもが痛切に批評しているぞ！　＝中国メディア

中国メディア・今日頭条は１９日、「日本で最高の価値を持つ乗用車が、今年１０月に中国にやって来る」とする記事を掲載した。記事の言う「最高の価値を持つ乗用車」とは、トヨタの水素燃料電池車・ミライだ。

　記事は「これまで、トヨタは中国市場に対して友好的ではなかった。一汽トヨタも広汽トヨタも製品のラインナップが不十分だったし、レクサスは中国生産計画がないし、プリウスは中国国内で販売停止するし。そして、トヨタが最高技術を駆使した水素燃料電池車・ミライもまだ中国にやって来ていない」とした。

　そのうえで「ついに、長らく待たされたトヨタファンが心を穏やかにすることができそうだ。トヨタがミライを中国国内の小さな範囲で実証実験を行う計画を明らかにしたからだ。今年１０月、２タイプのミライが中国に来る」と伝えている。

　記事によると、現在中国では北京、上海、広州などの大都市に５カ所の水素ステーションがあり、積極的に燃料電池車向けのインフラ整備を進めているという。「あと何年もしないうちに、消費者が購入を検討するのは電気自動車でもガソリン車でもなく、水素燃料電池車になるかもしれない」とのことだ。

　記事はまた「トヨタは現在中国国内でカローラ、レヴィンのハイブリッド車を主に売り出しており、販売数も徐々に増えている。ミライの到来は、トヨタの環境に優しいイメージを消費者に持たせることになるだろう。さらに、エコカー補助ばかりを目当てにして電気自動車を生産している中国メーカーを、水素燃料電池の方向に導くうえでも役立つだろう」と説明。その一方で、水素燃料を貯蔵するうえでの課題や、爆発しやすいというリスクもあることを併せて説明している。

　中国のネットユーザーからは「これこそ新エネルギーの未来。電池は過渡的なものに過ぎない」との意見が出ている。中国国内でミライが普及するのはもう少し先だろうが、その登場は中国の自動車業界に少なからぬインパクトを与えることだろう。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：（Ｃ）Ｔｈａｍｐａｐｏｎ　Ｏｔａｖｏｒｎ／１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　：サーチナ　　2017-04-21 11:12

日本を代表する空の玄関口である千葉県の成田国際空港は、来年開港４０周年を迎える。建設方針が決まってからはすでに５５年の歳月が流れているが、今もなお建設計画は未完成だ。何事においてもスピード感を追求する現代の中国にとっては驚異的な「遅さ」と言えるかもしれない。

　中国メディア・今日頭条が１７日、同空港がいまだに完成していないことを紹介する記事を掲載した。記事は、成田空港が日本最大の国際空港であり、羽田空港に次いで国内２位の旅客取り扱い数、国内最大、世界３位の貨物取扱量を誇ると紹介。「しかし、この空港の特徴はそれだけではない。５０年にも及ぶ政府と立ち退きを拒否する地元住民との争いが続く、史上最も建設が困難な空港なのだ」と説明している。

　そのうえで、成田空港を巡る構想の端緒は１９６６年にまでさかのぼり、十分なコミュニケーションが取れていなかったことから空港建設の決定に対して地元住民が猛烈反対、農民らは反対同盟を結成して空港建設の阻止を目指したと伝えている。学生をも巻き込んだ闘争は７１年に警官隊との衝突を生み多数の死傷者を出したと紹介した。

　そして、空港エリアには今も立ち退きを拒否し続ける複数の民家が存在しており、「半世紀が経過し、首相や政府、空港の責任者が何度も何度も説得にあたってきたが、滑走路上に存在する民家は一向に退去する気配を見せていない」と説明。政府は当初の建設費用をはるかに上回る費用をすでに投じているとし、「成田空港の教訓をくみ取り、これ以後多くの空港は海辺での建設計画が立てられるようになった」と伝えている。

　立ち退き拒否の住居に対して強制的に取り壊す、周囲を深く掘り下げて陸の孤島化させるといった容赦ない手段を取ることが一般的な中国の人びとにとって、現在に至るまで複数の立ち退き拒否住居が残っていること、しかも住民の日常生活に可能な限り影響を与えないように防音措置などが取られていることは驚きだろう。中国のネットユーザーからは「１人１人の権力や尊厳を尊重してきたからこそ今の日本は強いのだ」、「日本人の良心はやっぱりすごいなあ。ブルドーザー持ってきてあっという間に更地にしたりしないもんなあ」といったコメントが寄せられている。（編集担当：今関忠馬）　（イメージ写真提供：（Ｃ）Ａｎｄｒｅｙ　Ｋｅｋｙａｌｙａｙｎｅｎ／１２３ＲＦ） 　　 ：サーチナ　2017-04-19 11:12

中国メディア・今日頭条は１８日、「どうして国産のバイクは日本のヤマハ、カワサキ、スズキ、ホンダにかなわないのか」とする記事を掲載した。記事は、国産バイクを購入した中国人ネットユーザーの体験談から、その理由を考えるヒントを提供している。

　記事はまず、「愛国心から国産ブランドのバイクを購入した」という１人目のユーザーの体験談を紹介。「後で知ったが、多くの人がそのブランドを知らなかった。そして、時速５０キロメートルを超えるとガマンならないほど振動し、塗装や骨組みの作りが輸入車や合弁車とは比べ物にならないほどひどかった。全体の質が絶望的だった」としている。

　さらにこのユーザーによると、購入から１カ月後にはヘッドライトやウインカーの電球が焼き切れ、２カ月たたないうちにスタータークラッチが壊れたという。メーカー保証が受けられたものの部品がないため１カ月預かりとなった挙句、ようやく戻ってきたと思ったらまたすぐに壊れ、「別メーカーの部品がいいよ」と言われてお金を払い交換したものの、やはり２週間ほどで壊れたという。

　このユーザーは「これ以降、二度と国産ブランドのクルマを買おうと思わなくなった。自分は非愛国者ではないが、こんな品質でヤマハやカワサキ、スズキ、ホンダにかなわないのは当たり前以外の何物ではないじゃないか」と感想を述べた。

　記事はまた、別のネットユーザーが「日本のブランドがなければ日本のバイクは成り立たない。仮にエンジンが日本製だったとしても、そこに国産部品が組み合わされていればそこが弱点になる。例えば、塗装とか、ブレーキとか、タイヤとか、ケーブルとか、軸受とか・・・」と語っていることを併せて紹介している。

　ネットユーザーの話には誇張があるかもしれない。ただ、もしその話が現実に近いものだとすれば、中国国内にはすぐ故障する危険なバイクがなおも存在することになる。中国産外国産云々の前に、この状況を改善しなければならない。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　：サーチナ　　　2017-04-21 08:12

中国ＧＤＰ成長率は足元こそ前年比６．９％増と堅調ながら、年後半には息切れして成長率が鈍るのではないか？――大和総研経済調査部の主席研究員、齋藤尚登氏は４月２０日に「中国：２期連続の成長加速、年後半に息切れも」と題したレポート（全１０ページ）を発表し、住宅やインフラ投資など固定資産投資の鈍化を背景に中国経済の先行きに「不透明感が高まっている」と警戒を示した。レポートの要旨は以下の通り。

◆国家統計局によると、２０１７年１月～３月の実質ＧＤＰ成長率は前年同期比６．９％（以下、断りのない限り前年比もしくは前年同期比）と、０．１％ポイントずつとはいえ、２四半期連続で加速した。

◆１月～３月の小売売上は減速したが、同統計はモノに限定され、教育・医療、文化・娯楽、金融・保険といったサービスは含まれない。１月～３月の国民一人当たり消費支出統計では、教育・文化・娯楽消費支出などが大きく増加し、堅調な消費を支えている。

◆中国の景気は、消費を下支えに大きく下振れするリスクは限定的であるが、年後半には固定資産投資の鈍化を背景に、緩やかな減速が予想される。７０都市の新築住宅価格上昇率は直近ピークである２０１６年１１月、１２月の１０．８％から２０１７年３月は１０．３％と、小幅ながらも鈍化した。３月中旬以降、各地方政府は一段と厳しい価格抑制策を相次いで発表しており、今後、価格の上昇ペースはさらに鈍化していこう。不動産開発投資は年後半には減速していく可能性が高い。インフラ投資に関連して、新規着工された固定資産投資プロジェクトの総投資計画額の推移を見ると、２０１６年前半に景気下支え策として国有部門のインフラ投資を中心にプロジェクトが一斉に認可されたが、足元ではその反動が出ているなど、先行きに不透明感が高まっている。（写真は、中国広州の新しい住宅、写真提供：（Ｃ）Ｇｕｏ　Ｚｈｏｎｇｈｕａ／１２３ＲＦ） 　　　 ：サーチナ　　 2017-04-20 15:54