利根川の天然水のブログ一覧

　海外から日本に訪れる旅行者の多くが行きたい場所として、日本の１００円ショップが人気を集めている。日本らしい小物や手頃なサイズの食べ物、コスメなどをお土産として非常に安く購入できるため、多くの中国人の間でも人気の存在だ。

　中国メディアの好奇心日報は２１日、なかなか景気が良くならない日本で「１００円ショップはまるでコンビニに、日本人の生活に浸透している」と紹介する記事を掲載した。

　総務省の家計消費調査によれば、２月における２人以上の家計の消費支出（実質）は前年同月比３．８％減となり、１２カ月連続で減少した。記事は、こうした消費の減退は１００円ショップにとって絶好のビジネスチャンスとなったと紹介した。

　続けて、日本では１００円ショップの大手４社は２０１７年も合計で５００店舗を新規開店する計画だと伝え、これは２０１１年以降としては最多だと指摘。１００円ショップは「デフレの風見鶏」と呼べる存在だと伝えつつ、１００円ショップの急激な成長はデフレのみならず、独身人口の増加や高齢者の増加などの要素も関係していると分析している。

　１００円ショップがこれほど日本人の生活に浸透し、受け入れられている別の要因として、１００円ショップの商品開発や購入しやすい売り場の工夫などを挙げている。特に若い女性をターゲットとして１００円には見えない質やデザインの商品を数多く揃え、高いコストパフォーマンスを実現していると指摘した。

　日本の１００円ショップのような形態として、中国には１０元店というものがある。１０元は日本円で約１６０円であり、日本より割高であるにもかかわらず、商品の質は「安かろう悪かろう」そのものだ。こうして比較すると、中国人から見ても日本の１００円ショップはとても魅力的な店に映るのだろう。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
：サーチナ　　　2017-04-27 16:12

　日本との競り合いの末に中国が受注したインドネシア・ジャワ島の高速鉄道計画。着工式典が行われたばかりの計画に、早くもトラブルが生じ始めているようだ。日本や英国のメディアの報道によれば、中国側はプロジェクトを進めるにあたって必要となる一部の書類をインドネシア政府に提出していないほか、提出した書類の大半は中国語で記載されており、インドネシアの政府関係者がプロジェクトの評価ができずにいるという。

　こうした中国側の動きに対し、インドネシアの現地紙は「準備不足」、「計画が失敗に終わる可能性は高い」などと批判している。日本と受注を競った中国側は、なりふり構わぬ形で受注をさらっていったが、インドネシア紙が指摘しているとおり、明らかに準備不足としか言いようがない状況だ。しかし、中国メディアの突襲新聞はジャワ島の高速鉄道計画が「不完全な書類と未解決の問題を理由に、一時停止に追い込まれた」と伝えている。

　記事は、インドネシアの政府関係者が「必要な書類が提出されていないため、プロジェクトに対して許可を出していない」、「プロジェクトに対する評価も完了していない」と述べたことを紹介。一方で、インドネシアの態度について、「中国が世界に高速鉄道を売り込むための努力に対する打撃である」と主張したうえで、「インドネシアが態度を急変させた」などと主張、自国の不手際を棚に上げてインドネシアに対して不快感を示した。

　中国がジャワ島の高速鉄道計画をなりふり構わずに受注しようとしたのは、中国が自国の影響力を高める「一帯一路」戦略が背景にあったとの見方もある。「一帯一路」を推進するためには、ジャワ島の高速鉄道は今後のロールモデルとして何が何でも成功させる必要があると推測されるが、それだけ重要な存在であるにもかかわらず、「受注さえしてしまえば、その後は杜撰」という形では、今後の中国高速鉄道の売り込みにおいても悪影響が出るのではないだろうか。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
：サーチナ　　　2016-02-04 06:32

　韓国の旅客船セウォル号が沈没してから１６日で４年だ。先日ようやく船体が陸揚げされたが、作業を行った中国企業・上海サルベージは韓国政府に対して費用の追加支払いを求めているという。中国メディア・環球時報が１４日報じた。

　記事は「前代未聞の難しさとリスクを持つ今回の作業によって、上海サルベージは巨大な損失を被った」とし、韓国・朝鮮日報が「当初の想定していたより数倍多い金額を使った。銀行からさらに１億米ドル（約１１０億円）を借りた」という上海サルベージの責任者・洪衝氏の話を伝え、聯合ニュースも１３日に上海サルベージが韓国政府に対して１０００億ウォン（約９６億円）の作業費用を追加請求したものの、韓国側が難色を示したと報じたことを紹介した。

　韓国海洋水産部の消息筋によると、当初の契約金額は９１６億ウォン（約８８億円）だったが、上海サルベージ側は実際に２８００億ウォン（約２７０億円）かかったと主張しているという。計画では２０１６年６月に作業が完了する予定だったが、水中作業が想像以上に複雑で、残った燃油の除去などの作業にも多くの時間がかかったほか、当初予定していた爆破などの手段を韓国当局に止められたことなどから作業やスケジュールの大きな変更が余儀なくされた。

　記事はまた、韓国政府筋の情報として「海洋水産部は上海サルベージの損失額を補てんすることを決めたが、金額は３００－４００億ウォン（約２９－３８億円）で、最高でも５００億ウォン（約４８億円）となる見込み」と朝鮮日報が報じたことを伝えている。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） ：サーチナ　　2017-04-16 15:12

　世界の歴史上の偉人や著名人が、故郷から日本に逃れて人生の終わりを迎えるという「伝説」が、日本には少なからず存在するようだ。その代表格の１つが、青森県に存在する「キリストの墓」にまつわる伝説である。中国メディア・新藍網は１６日、中国４大美女と称される楊貴妃が実は日本に逃げ延びたという説があることを紹介する記事を掲載した。

　唐代の絶世の美女と称され、今なお中国４大美女の１人とされている楊貴妃。最後は反乱を起こした一因と見なされ、寵愛を受けた皇帝・玄宗から泣く泣く死を命じられて首をくくったとされる。記事は、中国や日本の民間には「賜死させられたのは楊貴妃ではなく、身代わりの宮女であり、楊貴妃本人は遣唐使の護送により日本へと逃げ延びていった」という説が存在すると紹介した。

　また、楊貴妃が日本へ亡命した地点が山口県油谷町（現在の長門市）とされていること、その後も玄宗と連絡は取りあっていたものの、ついに帰国は叶わず、日本でその一生を終えたことなどが伝説となっていることを伝えた。

　記事はそのうえで、中国にある大量の史料の記載から「楊貴妃が確かに中国で死んだことははっきりしている」とし、その伝説が史実とは異なるとの見解を示すとともに「歴史は勝手に変えてはならない」と主張した。その一方で「しかし、ふくよかで最もシンプルな美人、幸福な美人の死については、実に大きな感慨を抱かせる」とし、往々にして「傾国の美女」とネガティブな評価が下されることに対する違和感も示している。

　そして、楊貴妃の文化的な「功績」として、その美しさが後世の文人たちによる文学作品上の素晴らしい描写を引き出したこと、音楽や詩歌の才に秀でており多くの佳作を残したことを説明した。

　日本各地に存在する徐福（秦の始皇帝の命で不老不死の霊薬を求め探索に向かった方士）の伝説しかり、楊貴妃の伝説もしかり、日本と中国はやはり地理的にも歴史的にも切れない縁でつながっていることを感じさせる。まさに、中国語で言うところの「一衣帯水」なのである。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　：サーチナ　　　2016-05-19 14:13
　　

　現在となってはなかなか信じられないことだが、日本と中国はかつて蜜月と呼べるほど良好な関係だった時期がある。だが、近年の日中関係は冷え込んでおり、政治・経済など様々な分野で競合関係にあると言えるだろう。
　中国メディアの騰訊大家は２０日付で、故・小渕恵三氏が総理大臣だったころは日本政府が親中政策に傾いていたと主張する一方、２１世紀に入ると親中政策は終焉を迎えたと指摘し、「日本はなぜ再び中国を敵視するようになったのか」と疑問を投げかける記事を掲載した。
　記事は、日本人が今、中国を敵視するようになったのは「政治家の考え方」と「日本国内の一種の空気」によるものだとし、この「空気」が生じたのは、自国の経済や政治に失望した日本人が「新型のうつ病」を患うようになったことが理由だと主張。またその苦悶を吐きだすために日本国民は「社会の敵」を探し求めるようになり、たとえば日本はかつて「ゆとり教育」を社会の敵とみなし、また「官僚」を社会の悪の根源として批判したこともあったと論じた。
　そして、日本で尖閣諸島（中国名：釣魚島）の国有化を実施したことで、日本国民は「中国を日本社会の敵とみなし、苦悶のはけ口とするよう強制された」と説明。また、これは第２次世界大戦後に米国によって抑圧されていた日本人の愛国心に訴える力もあったため、結果として日本国民が自分たちではコントロール不可能な「空気」が生じるに至ったと論じた。
　日本政府の対中政策の変化は個々の政治家の考え方と関係しているという分析があるなか、記事は自国の経済・政治に失望した日本人が社会の敵を必要とするようになったとき、折り悪く個々の政治家の考え方に引っ張られて中国を社会の敵とみなすようになったと論じている。だが、中国が近年、東シナ海などで挑発とも取れる行動を繰り返したり、度を超えた反日デモを行ったりしたことが日本で中国へのイメージが悪化した要因ではないだろうか。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　：サーチナ　　　12 時間前