利根川の天然水のブログ一覧

　人類や民族の起源を調査する手段として、人間の細胞内のミトコンドリアに注目する方法がある。ミトコンドリアのＤＮＡを調べることによって母系の祖先のルーツをたどることができると考えられている。

　日本人のルーツは様々な機関で調査、研究が行われているが、日本人は決して遺伝的に均一な集団ではないと考えられている。非常に長い時間をかけて様々な集団が融合して誕生したと考えられており、中国大陸や朝鮮半島のほか、シベリア・ユーラシア北部、東南アジアなど非常に広範な地域に日本人のルーツはまたがっているとされる。

　日本人のルーツについて、日本人が関心を持つのはごく自然なことだが、中国人や韓国人も日本人のルーツには興味や関心があるようだ。中国メディアの今日頭条は２５日付で、「日本人のルーツの一部は中国大陸から渡ってきた人だ」とする分析に対し、「韓国人は座視できず、反論している」と伝えている。

　記事は、日本の一部研究において「日本人のルーツの一部は中国大陸から渡ってきた人」とした分析に対して、韓国の学者は居ても立っても居られず、「日本人のルーツは朝鮮半島にある」とする見解を唱えていると説明した。

　また、韓国の歴史学者は、古代朝鮮には１万年以上の歴史があり、朝鮮半島から日本に渡った人が長い時間をかけて日本人となり、武士道精神を育むようになったという見解をすら持っていると紹介した。

　日本人のルーツをめぐって、中国と韓国では意見の食い違いがあるようだが、分子人類学に基づく人類のＹ染色体ハプログループで分類すると、日本人は中央アジア付近に住んでいたグループが日本に渡り、独自の発展を遂げた後に、東アジアにルーツを持つ弥生人と融合した民族であるという分析もある。遡れば、日本人も中国人も韓国人もルーツはアフリカに辿り着くうえ、そもそも日本人のルーツをめぐって中国と韓国の人が論争を繰り広げる必要はないのではないだろうか。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　：サーチナ　　　2017-04-28 10:12

　中国経済の減速が鮮明となっている。かつての２桁の経済成長率はもはや過去のものであり、輸出入の減少も目立ち始めた。中国国内では先行きに対する不安も高まりつつある。

　中国メディアの和訊網はこのほど、北京大学国家発展研究院の関係者の見解として、２０１６年における中国経済は大きな苦難に満ちた１年になる可能性を指摘しつつも、それでも「自信を持つべきだ」と強調する記事を掲載した。

　記事はまず、戦後に高度経済成長を遂げ、先進国となった日本を例に挙げ、中国経済にとってもっとも最適なベンチマークは「日本である」と指摘。その理由として、日本が戦後に輸出主導で発展したことを挙げ、中国も同様であると論じた。

　続けて、日本が１９５０年代から７０年代にかけて急激に成長し、「中所得国の罠」にはまることなく、一気に先進国の仲間入りを果たしたことを称賛。内閣府によれば、中所得国の罠とは、「経済発展により１人当たりＧＤＰが中程度の水準（中所得）に達した後、発展パターンや戦略を転換できず、成長率が低下、あるいは長期にわたって低迷すること」を指す。

　中国も投資主導の経済構造からの転換を目指し、消費の喚起のほか製造業の高度化を目指す戦略を打ち出しているが、すでに経済成長率が鈍化しているとおり、転換がスムーズに進むかが課題となっている。記事は、「中所得国の罠を回避し、成長を遂げることは実際には容易ではない」と指摘し、日本が経済発展における戦略を見事に転換させ、先進国になった軌跡を称えた。

　一方で記事は、「現在の中国とバブル崩壊前の日本は酷似している」としつつも、「中国が米国に追いつくうえでは当時の日本以上のアドバンテージを有している」と主張。中国には広大な国土があり、欧州の２倍もの人口がおり、地区間の格差も欧州以上であると指摘。

　例えば、上海の平均収入は米国の４分の１の水準まで向上したが、中国でもっとも貧しい省と上海には発展に大きな開きがあることを指摘し、こうした格差は経済発展においては「成長の動力になる」と主張。発展が遅れている地方は今後、投資の余地が多く存在することを意味するとし、今後の中国経済の伸びしろであるとしたうえで、１６年が困難な１年になるのは確かだが、３年後、５年後、さらには１０年後を見据えれば中国は自信を持つことができると主張した。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　：サーチナ　　　2016-03-01 10:01

　「ピンチはチャンスなり」という言葉を見聞きしたことのある人は多いだろう。国でも企業でも、困難な状況を逆手に取り、それを打開するための努力をすることで、より大きく成長するきっかけになったという事例は枚挙にいとまがない。例えば、日本ではかつてオイルショックや公害という問題が起きたが、このような問題が今日における日本の「省エネ技術」や「環境保護技術」につながった。
　日本は現在、少子高齢化という大問題に直面しているが、中国メディアの北京商報網はこのほど、中国社会科学院日本研究所に所属する研究者の見解として、日本は少子高齢化というピンチをチャンスに変えることができると説明した。
　記事は、世界の長寿国である日本では高齢化が深刻な問題となっており、高齢化率も非常に高いことを指摘。出生率は低下を続けており、すでに地方では人口減少が深刻化していることを紹介する一方、日本の高齢化という現象をビジネスという観点から見れば「日本は世界でもっとも進んだ高齢者向けビジネスが展開されている国の１つ」と言い換えることができると指摘した。
　続けて、高齢者というセングメントを消費者のグループの１つとみなし、日本では手厚い介護のみならず、多種多様な高齢者ビジネスが展開されていることを指摘。日本経済にとって少子高齢化は大きなピンチではあるものの、「人間は誰でも老いるもの」であり、高齢者は世界中に存在するため、日本国内の事例を活用して日本企業は世界各国で高齢者向けビジネスを展開するというチャンスがあると指摘した。
　日本の高齢者市場は２０２５年には１００兆円を超える規模にまで成長するという見方がある。また高齢者市場には介護産業だけでなく、医療・医薬産業なども含まれるが、日本がかつてオイルショックや公害という問題を逆手にとって、世界をリードする「省エネ技術」や「環境保護技術」を開発したように、いずれは日本の高齢者向けサービスが世界をリードすることになるかもしれない。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　：サーチナ　　4 時間前