利根川の天然水のブログ一覧

　現代の暮らしには、様々な騒音の問題が存在する。工事の音、自動車の音、電車の音、さらには教育施設から聞こえる子どもたちの声までがトラブルの種になることもある。しかし、日本にやって来る中国人の多くにとっては「日本はとても静かな場所」なのだ。

　中国メディア・新華網は１１日、「東京の市民は、どうして騒音の中で眠る必要がないのか」とする記事を掲載した。記事は、日本で仕事や生活をしていると、「清潔」、そして、「静か」という２つの印象が際立つと紹介。昼夜を問わずどこでも静かな印象を受け、国際的な大都市の東京でさえ静けさを感じるとした。

　そして、電車や新幹線では座席で、電話を掛けたり大声で話したりする人の姿は見えず、商業施設でも人の大声は聞こえないと説明。集合住宅や木造家屋は耐震性が優先され防音性は低いものの、住民が自覚をもって騒音を出さないように心掛けているとした。さらに、居酒屋の賑やかさは別として、一般のレストランは小声で話ができるくらい静かであると紹介している。

　記事は、このような騒音の少ない社会が実現できる背景には、小さい頃からの教育があると解説。地下鉄では親が小さな子に対して公共の場で静かにすることを教える場面にしばしば遭遇し、４－５歳の子が２－３歳の子に「大声出しちゃダメ」と諭すケースすらあるとした。

　また、市民の自覚に加えて、１９９３年に制定された「環境基本法」で、騒音について細かく規定されているなど、法的なルール作りもしっかり行われていると説明。厳格な法規のもと、建設企業は粉塵拡散や騒音を防ぐために、施工現場を厳重に囲うほか、現在の騒音レベルを表示して騒音減少に対する責任感を示していること、運送業では夜間の貨物積み下ろし時のアイドリングストップが徹底され、道路においては民家に近い高速道路には遮音版が装着されていることを紹介した。

　記事は、「日本だって全く騒音がないわけではなく、騒音トラブルによる殺人事件さえ起きる」とする一方で、「ただ、少なくとも全体の状況はやはり良好だ」とした。そして「各個人と、騒音を出し得る各主体がそれぞれ可能な限り他人に配慮してこそ、初めて静かな生活環境ができるのである」と論じている。

　自分の事ばかり考えず、他人の事を少し考える余裕を持つことで改善されるのは騒音のトラブルだけではない。環境問題も、食品の安全問題も、マナーやモラルの問題も、ありとあらゆる問題が良い方向へと進むはずだ。他人を思いやる心、「情けは人の為ならず」の精神が中国社会に広く浸透することで、中国が待望する真の「和諧社会」がやって来るのである。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）サーチナ　2016-11-13 07:19

　同じ排気量で、自然吸気に比べて高い馬力を出す自動車のターボエンジン。一時期、燃費悪化の要因として敬遠されていたが、「エンジンを１回り小さくしてターボを付け、従来と同等のパワーを出し、燃費も向上させる」というダウンサイジングの発想へと転換したことで、近ごろターボエンジンを積んだ登録車が、日本でも増えてきた。

　中国メディアでは、これまで、「どうして日本ではターボエンジンを積まないのか」といった類の文章が数多く出回ってきたが、１１日に蓋世汽車が掲載した記事のタイトルは、「どうして当時の日本メーカーはターボを愛さなかったのか」。現在形から過去形への変化が起きている。

　記事は、少し前まで欧州の各メーカーが積極的にターボを取り入れる一方で、日本メーカーは動きを見せず、自然吸気に執心していた状況から、現在市場にターボ車が充満したのを見た日本メーカが、ようやく動きを見せ始めたと説明。日本メーカーによるターボ採用の動きは、９０年代に一度起きており、今回は「再始動」という形になるほか、日本国内向けの軽自動車ではターボ車が製造され続けていたことを紹介した。

　そのうえで、軽以外の自動車でターボエンジンを一度「放棄」した理由について、ホンダのある技術者の話を紹介している。欧州ではガソリンのオクタン価が９５以上で、ターボ技術でネックとなるノッキングも問題をクリアできるのに対し、日本や米国、中国では９１－９２というオクタン価のガソリンが主流だったため、ターボ技術を取り入れると、ノッキング対策などを含めた生産コストが増加してしまう、というのがその理由だ。

　記事はまた、日本メーカーの主要市場は、まさに米国や中国などであると指摘。現地のガソリンを調べたうえで利益や信頼性、そして排気ガスの問題を鑑み、ターボではなく、自然吸気エンジンの開発に力を入れてきたのであると説明した。

　そして、現在日本メーカーがターボエンジンに回帰しつつある背景には、「ターボエンジン技術が、燃料の種類の問題を克服できるようになった」、「ターボエンジンがかえって、排気ガス抑制に有利であるとみなされるようになった」、「市場によるターボ普及の後押し」の３点があると解説。これまで中国市場でターボエンジン搭載に消極的だった日本メーカーだが、先陣を切って導入を発表したトヨタ、素早く追随したホンダのほか、日産やマツダといったメーカーもほどなくターボエンジンを中国に持ち込んでくるだろうとしている。

　これまで、「どうして少ないのか」と言われ続けてきた日本のターボ車に対する、中国自動車市場の注目や関心は高い。若者をターゲットにしたクールなターボエンジン搭載車が、中国市場における日系メーカーの新たな成長を支える強力なエンジンになりそうだ。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）サーチナ　2016-11-14 07:19

　中国では旭日旗など旧日本軍を連想させる事物は非常に「敏感」な存在だ。日本製品を購入したり、日本を旅行で訪れるだけでも、ネット上では売国奴扱いされる危険性がある中国で、旧日本軍を連想させる軍服を着ることが極めて危険な行為であるのは火を見るよりも明らかだ。
　中国メディアの今日頭条は１４日、中国の広西チワン族自治区において、２人の中国人男性が旧日本軍を連想させる軍服を着用してパフォーマンスを行い、トラブルが発生したと伝えた。
　記事によれば、２人の中国人男性は南寧市内にある高速鉄道の駅構内で軍服を着て、何らかのパフォーマンスを行っていたところ、駅にいた数百人の中国人が激しく批判する一幕があったという。
　記事は、パフォーマンスを行っていた男性は「日本の格好」をしていたとしか伝えていないが、掲載されている写真を見てみると、確かに中国人民解放軍とは異なる軍服を着用した男性が写っているのが分かる。また、手には日本刀を模したような棒を持っており、やはり旧日本兵に扮していたのは事実のようだ。
　この男性２人がなぜ旧日本軍に扮していたのかは不明だが、中国の公共の場所でこのような格好をすれば大きな批判が集まるのは日本人であっても容易に想像がつくものだが、事態はすでに現地の公安機関（警察）が調査に乗り出すほどエスカレートしているようだ。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）サーチナ　11 時間前