利根川の天然水のブログ一覧

　中国では過去の歴史的背景からか、幼少のころから反日感情を植え付けるような教育がなされている。中国政府は反日教育の存在を否定しているが、日本に対してマイナスの感情を抱いている中国人は少なからず存在するのが現状だ。

　だが、アニメや漫画などに親しみながら育った若い世代の中国人のなかには日本に親近感を抱いている人も少なからず存在する。中国メディアの今日頭条はこのほど、「幼いころから反日ドラマの影響を受けてきた。だが、私はそれでも日本に留学したい」と主張する中国人の手記を掲載し、多くの中国人学生が日本に留学したいと考える理由を紹介している。

　記事はまず、「幼い時に反日感情を煽るようなテレビドラマを見て、多くの人は日本を嫌いになるが、成長するにつれて叩き込まれた情報と現実は違っていることに気が付き、日本の文化や環境に魅了される」と主張した。

　そのうえで、中国の学生が留学先として日本を選びたがる理由として、「日本は安全で国民の民度が高い」ことを挙げた。「日本は質の高い生活ができるうえ、世界で最も安全な国の１つ」と紹介し、犯罪発生率が低く、落し物をしたとしても無事に手元に戻ってくるほど国民一人ひとりの民度が高いと称賛。こうした点が海外留学を望む中国人学生にとって魅力に映るのだと紹介した。

　続けて記事が紹介している理由は、「学費が安い」ことだ。日本に留学する場合は、たとえ一流大学であったとしても、欧米の大学に留学する費用の半分または３分の１程度で済むことを紹介したほか、日本は「奨学金の制度が充実している」ことも紹介し、日本に多くの中国人が留学する理由として金銭的なメリットも挙げている。

　ほかにも記事は、「ビザが取得しやすい」、「アルバイトが出来る」、「距離的に近い」、「日本で就職できる機会が増える」ことなどを理由として紹介し、日本に留学することは非常に良い選択の１つだと主張している。まとめとして記事は、「幼い時に反日ドラマの影響を受けてきたが、日本に留学することで得られるチャンスは、中国国内にあるチャンスよりも非常に多いことは否定できない」とし、「もし、日本に留学することを考えているなら、行動を起こしてみては」と読者に促している。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）サーチナ　2017-08-16 07:12

　中国メディアの今日頭条は１０月２９日、日本の包丁の質と切れ味を絶賛する記事を掲載し、最高品質の和包丁の切れ味は「まるで日本刀のようだ」と主張した。

　記事は、日本の「和包丁」は優れた切れ味を持つことで世界的に知られていると伝え、和包丁には食材や用途に応じた様々な種類の包丁があることを指摘。

　例えば日本では魚介類は鮮度が重視されるため、鮮度を保つために速やかに適切な処理を行うことが求められ、そのため刺身包丁のように魚の処理に適した包丁が作られたと主張。和包丁に豊富な種類が存在するのは、「食材が持つ本来の味を大事にする日本の食文化が生み出した存在」であるとした。

　続けて、和包丁と洋包丁との大きな違いとして「和包丁は刃を食材に垂直に当てて上から切るのではなく、手前に引きながら切ること」であるとし、軽い力で見事な切れ味を発揮すると指摘。そのため、和包丁で切った食材はきれいな断面となり、食材の細胞組織を破壊しないとしたうえで、「最高品質の和包丁の切れ味はまるで日本刀のようだ」と主張した。

　続けて、日本の著名な包丁ブランドは今も「手作り」で包丁を生産していることを指摘。現代においては、大量生産された包丁が安く出回っているとしながらも、大量生産の包丁では「職人が手作業で制作した美しく、耐久性のある包丁には敵わない」と指摘し、だからこそ日本の和包丁は高額なのだと指摘している。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） サーチナ　2016-11-01 15:11

　中国四川省アバ・チベット族チャン族自治州九寨溝（きゅうさいこう）県で８日夜に起きた地震で、世界自然遺産に登録されている九寨溝の景観に大きな被害が出ている。非常に美しい九寨溝だが、観光客の受け入れ再開はいつになるかは不明で、地元経済にとっても大きなダメージとなるのは間違いない。

　中国メディアの今日頭条は１０日、「地震に直面した際の日本人の行動は素晴らしい」と論じる記事を掲載し、地震の多い国である日本において、日本人が地震に遭遇したときにどのような行動を取るのか、また地震に備えてどのような対策をしているのか紹介している。

　まず記事は、東日本大震災の発生直後、駅やデパートなどの階段に整然と並んで座っている日本人の写真を紹介し、「被災して階段に座る際も、両端に分かれて座り、真ん中の通路を確保しておく」とし、決してパニックにならずに冷静に行動したことを紹介している。

　次に、日本では震災が発生した場合、自動販売機の飲み物が無料で被災者に配布されるとしたほか、一部のコンビニも同様の対応を見せたと紹介。また、大型ショッピングセンターは避難所として開放され、公衆電話も無料で使うことができたとし、震災という緊急事態においては、社会の構成員すべてが協力し合い、略奪などは見られなかったと伝えた。

　続けて記事は、「日本には、緊急地震速報というシステムがあり、地震発生前に警告を発することができ、非常に多くの人の命を救うことが出来るすばらしいシステムである」ことを紹介したほか、２００８年に発生した四川大地震の際には「日本の救助隊が駆けつけてくれて、救助活動を展開してくれた」ことを写真で紹介した。

　これに対して中国のネットユーザーからは、「どの国に住んでいても自然災害は発生する。今こそ中国は日本に学ぶべきだ」、「日本は憎いが、災害への対応の点では学べる点もある」といった声が寄せられていた。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） サーチナ　2017-08-15 16:12

　中国では現在国産航母の建設が進められている。日本は憲法上の制限から空母は保有していないが、日本の空母保有に対して警戒する声が存在する。中国メディアの今日頭条は１０日、日本には空母建設能力があるかどうかを分析する記事を掲載した。

　言うまでもなく、日本の海洋安全保障に対する意識は高い。記事も、島国の日本は昔から海軍力が強かったことを認め、現在の海上自衛隊も英国をしのぐほどの強さだと称賛、日本としてももはや「准空母」の保有だけでは満足できなくなっていると主張した。

　そのうえで、日本の空母建設には乗り越えなくてはならない多くのハードルがあると指摘。問題はハード面ではなくソフト面にあるという。造船業で世界有数の実力を誇る日本にとって、１０万トン級の原子力空母を作るのは技術的には容易であり、実際に原子力船「むつ」の造船も手掛けたことがあるとした。

　しかし、日本は第２次世界大戦後、空母の設計も建造もしていないため、ソフト面が非常に劣っていると記事は主張。現在では２万トン級の準空母を造るだけであり、５万トン級の大型空母との差は非常に大きいと指摘した。さらにカタパルトなど重要設備に関する技術や、動力となる原子力でも、「むつ」を造ったとはいえわずか８０００トンで、大型の原子力空母とは程遠いと論じた。

　ほかにも、艦載機の研究開発は７０年も昔の話で今では研究開発の条件が整っておらず、日本が導入を始めたＦ―３５にしても、短距離離陸・垂直着陸機のＦ―３５Ｂ、艦載機型のＦ―３５Ｃではなく、基本型の通常離着陸機であるＦ―３５Ａしか導入できなかったことも問題だと指摘した。

　そのため、日本が大型空母を作るには、１年や２年では足りず、１０―２０年かけてもスタートラインに立つだけかもしれないと主張した。中国は、海軍に力を入れ、大量の資金をつぎ込んでいる。しかしあえてこのように強気の姿勢を示しているということは、日本を脅威に感じ動向に注目していることの裏返しなのかもしれない。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）サーチナ　2017-08-16 11:12