利根川の天然水のブログ一覧

　先日、京都市のバス１日乗車券が来年３月より５００円から６００円に値上げすることが伝えられた。その背景には外国人観光客の急増があり、京都が訪日外国人の間で極めて人気の高い観光地であることが改めて浮き彫りとなった。中国メディア・今日頭条は２８日「京都は１つしかないが、日本には１００以上の『小京都』があるらしい」とする記事を掲載した。
　
　記事は、京都が日本旅行で最も人気のある都市の１つであると紹介したうえで「いくら遊んでも飽きない京都のほかに、日本にはたくさんの『小京都』があることに気づくかもしれない。岐阜県の高山は『飛騨の小京都』、秋田県の角館は『みちのくの小京都』と呼ばれている。金沢も『小京都』と称される」とした。
　
　そして、日本では室町時代に各地の大名が京都の風貌に似せた城下町をこぞって作ったことから各地に「小京都」が生まれたとする歴史的背景を説明。「小京都」の認証を行う「全国京都会議」なる組織まで存在し、京都に近い景観、京都と歴史的なつながりがある、伝統産業や芸術を持っているという条件を１つ以上満たした４５都市が「小京都」と認定されていることを伝えた。
　
　また、同組織の認証を受けていない都市を合わせると全国には１００以上の「小京都」存在すると紹介。「これほど多くの小京都に、『パクリ』感を覚えるかもしれないが、それは違う。それぞれの『小京都』には、京都のような古式ゆかしい雰囲気とともに、独自の美しい景色も備わっているのだ」と解説している。
　
　それぞれ優れた景観と観光資源を持つ「小京都」に興味を持ち、実際に訪れる外国人観光客もこれからますます増えてくることだろう。京都は唐代の面影を残す場所として中国人観光客の間でも人気が高い。ご本尊の京都をメインに据え、各地の「小京都」を巡る旅にも興味を持つかもしれない。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：（Ｃ）ｃｏｗａｒｄ＿ｌｉｏｎ／１２３ＲＦ）サーチナ　2017-08-02 08:12

　中国メディア・今日頭条は２日「中国人が日本で不動産を爆買いするのに対して日本人は怒りで震えているが、日本政府はこっそり喜んでいる」とする記事を掲載した。
　
　記事は「日本が米国、オーストラリア、カナダに次いで、中国人にとって第４の規模を持つ不動産購入目標国になった。しかし、これが日本人に恐怖を抱かせている。中国人の目標は東京や大阪などの中心都市のみならず、全国にまで広がっている。中でも北海道は顕著だ」と紹介した。
　
　そのうえで、日本はカナダなど他国とは異なり、不動産購入者に身分の制限や購入量の制限を設けていないうえ、購入すれば永久に所有することができると説明。不動産を買っただけでは長期滞在ビザを手に入れることはできないが、潜在的な価値のある不動産を購入して会社のプロジェクトに盛り込むことで、ベンチャー投資あるいは就業の名義で居留資格を手に入れることができると解説している。
　
　「中国人が日本の土地や建物を買い漁る」という状況に対して、日本メディアを含む日本社会が憂慮を示す一方、人口の大都市集中や少子高齢化、人口減少などの理由によって野放しになっている土地や建物が多い日本においては「外国からの資金流入は現地の雇用を促進するほか、行政に莫大な税収をもたらす」と指摘した。
　
　そして「税収や雇用、養老といった側面から見れば、日本のメディアによる中国の不動産投資家への『敵視』はまさに『痛くないのに痛そうに呻く』状態なのだ。この件について日本政府が全く反応を示さないのも分かる。なぜなら彼らは心の底でひそかに喜んでいるからだ」と論じている。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） サーチナ　2017-08-07 10:12

　中国メディアの捜狐はこのほど、日本は失われた２０年と呼ばれる経済成長の停滞を経験しながらも、なぜいまだに世界第３位の経済大国の地位を維持することができているのかというテーマについて論じる記事を掲載した。

　記事が提起した問いは確かに考慮に値する。例えば、２０年間絶不調から抜け出せずにいると周囲に評価されているプロ野球選手の打率がもしリーグ３位を毎年キープしているなら、２０年間絶不調という評価が本当に正しいと言えるのか、その評価に確かな根拠があるのかといった疑問が生じて当然だろう。

　実際、日本が世界第３位の経済大国であるということはドイツやイギリス、フランスなどの先進国より上であることを意味する。記事は日本の「２０年の経済衰退というのはうわべに過ぎない」と指摘している。「日本の長期減税対策は、日本企業にイノベーションのための大量投資のチャンスをもたらした」と指摘し、これはトムソン・ロイターの「Ｔｏｐ１００　グローバル・イノベーター２０１５」に４０社もの日本企業が選出されるという結果につながっていると説明した。

　さらに「日本は新材料、ＡＩ、医療、生物、新エネルギー、ＩｏＴ、ロボット等のハイテクイノベーション領域に全力で取り組んできた」と説明。こうした取り組みが今なお世界第３位の経済規模を誇る力の源になっているという見方を記事は示した。

　「失われた２０年」というのは嘘だという見方は確かに存在する。バブル絶頂期とその後の２０年間の株価を比較すると、否が応でもそうした印象を受けるかもしれないが、バブル崩壊後のＧＤＰの推移は失われた２０年という評価が正しくないことを示している。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）サーチナ　2016-06-22 07:09

　中国メディアの今日頭条はこのほど、日本人と中国人はどちらも贅沢品を買うが、その動機はまったく違うものだと論じる記事を掲載した。

　記事は贅沢品を買う中国人の動機は「見せびらかす」ことにあると指摘。「中国では贅沢品のブランド価値が重視され、商品そのものの実質的な価値は重視されない」と説明。贅沢品を購入する中国人消費者は「贅沢品によって自分の経済力と社会的地位を証明し、また他の人と競い合う」と指摘した。

　一方の日本人の場合は「必要に迫られて」贅沢品を買うと説明。この必要性の理由として「日本の生活は非常忙しいため、多くの人は自分を慰めるために贅沢品を買うのだ」と説明。さらに「日本はブランド志向の強い国であるため、もしサラリーマンがブランド品を持たないなら職場での競争力を失ってしまう」とも主張、この点をさらに強調し、日本では友人に対する必要性よりブランド品の必要性がはるかに高いと論じた。

　日本人のなかにも見せびらかすために贅沢品を買う人はいるかもしれないが、一般的に言って、中国人の場合この気持ちは日本人に比べてかなり強いようだ。記事は一枚の風刺画を掲載しており、ある女性がカップラーメンをすすりながら２０万元（約３２０万円）するバッグをぶら下げている様子が描かれている。

　中国では自分の資力を超えた車や携帯電話を買う、また友人の結婚式にご祝儀を出す際も、友人に対してメンツを立てるために自分の資力を超えたお金を包むということもある。現在の中国には物や経済力によってメンツを立てようとする強い傾向があるためだ。

　日本では「ミニマリスト」としての生活を愛する人が増えているという。モノをできるだけ持たないことによって、モノの価値に左右されない本当の自分らしさを確立する生活スタイルのことだが、いつか中国にモノが溢れるようになったとき、中国人にもこの生活スタイルを好む人々がきっとあらわれるに違いない。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） サーチナ　2016-07-02 08:11