利根川の天然水のブログ一覧

いま、「Ｄ」より電話があり、凹みヶ所を発見しました～　どうしますか？　そりゃあ、塗装の前に治してもらうに決まってる！　また、出費が膨らむ事になりました　～　（　泣　）　　　　　　　　　　　　　　　　　　☆　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

　日本を離れ、海外で暮らす日本人は少なくない。タイは日本人の長期滞在や移住先として人気だが、タイで暮らす日本人は現地でどのように評価されているのだろうか。中国メディアの北京時間はこのほど、タイで生活している中国人の視点から「タイで生活している外国人の民度」について評価した個人的な手記を掲載した。

　タイは料理が美味しく、気候も暖かい国であるため、日本人も含めた様々な国の人が暮らしているが、そのなかで「もっとも民度の高いのは日本人」だと紹介。なぜなら、日本人はとても勤勉で、朝から晩まで真面目に働いているからだという。深夜に帰宅する日本人の姿もよく見かけるとし、「日本人の労働時間は自分の少なくとも３倍はある」としている。

　また、日本人同士は「タイにいるにもかかわらず、別れ際に深々とお辞儀をし合っている」とし、それは雨など悪天候の日でも同じだと指摘。この中国人からすれば、悪天候の時でも深々とお辞儀することに「そこまでする必要があるか理解できない」と映ったようだ。また、タイには中国人も大勢いるが、日本人と中国人の関係は悪いわけではなく、むしろ友好的な日本人は多いことを伝えた。

　次に韓国人の印象を挙げているが、韓国人は日本人のように画一的なイメージはなく、人それぞれ印象が違うためまとめて評するのは難しいようだ。しかし、「夜の街で白いワイシャツを着たアジア人は大体韓国人」であり、「タイの女性にモテる」というのが韓国人男性に共通している事実のようだ。

　中国とタイは地理的にも近いため、中国人も大勢住んでいるが、この中国人は「もっとも信用できないのは中国人」だとし、タイにいる外国人のうち、民度のワーストワンは中国人としている。日本でも中国人旅行客を騙すのは中国人だという指摘が見られるが、タイでも同じようなことが起きているのかもしれない。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） サーチナ　2017-08-14 11:12

　経済発展が続く中国では、人びとの購買意欲は止まるところを知らない。日本国内でも中国人投資家がマンションを購入するなどの事例は多く聞かれるが、中国メディアの今日頭条はこのほど、中国資本が北海道の不動産を購入していることを伝えつつ、「北海道が中国の省の１つになってしまうほど」の勢いだと伝えている。

　記事は、中国資本が北海道の自然の価値に目を付けていることについて、日本国内では「北海道はいずれ中国の北海省になってしまうのでは」と危惧する声があるとした。中国では「北海道」は映画のロケ地として使用されたことなどから、ブランドとして高い認知度を誇りる。また、年間を通じて観光資源が豊かという現実的な魅力もある。

　日本人だけでなく中国人にとっても北海道は「いつかは訪れたい観光地」であり、中国では北海道という言葉を商品に記載すれば売れるほど、「自然が豊かで、食べ物は安全で美味しい」というイメージが根付いている。

　記事は、中国資本が北海道の不動産や山林を購入していることに、日本では危機感を示す声があるとしながらも、「日本の不動産会社も買い手のいない土地を持て余すより、中国企業によって運用してもらうことを望んでいる」と主張。実際に中国企業が購入した温泉宿泊施設が日本の文化を体験したい富裕層の間で流行している例もあると主張し、中国資本が北海道の価値に目を付けたのは、中国における北海道人気に便乗し、利益を得るためだと論じた。

　農林水産省が２０１７年４月に発表した「外国資本による森林買収に関する調査の結果」によれば、２０１６年に外国資本が買収した日本の森林面積は２０２ヘクタールに及び、前年の約３倍になった。買収された森林の多くが北海道にあり、外国資本のうち８割が中国企業や中国資本だった。中国資本による買収に対し、日本では危惧の声があがっているが、購入の際に日本人の名前や架空の会社の名前を用いる中国企業が存在するために対策は難しいようだ。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
サーチナ　2017-08-16 10:12

　中国の経済や社会は日本とは違う速度で変化している。数カ月ほどで新しい建築物ができたり、できたばかりと思っていた店が数カ月、数週間で無くなったりする。街中では店や会社の入れ替わりは非常に激しいが、それは経済の新陳代謝が活発な証とも言える。

　新陳代謝が激しい中国では企業の寿命も短い傾向にあるが、中国メディアの今日頭条はこのほど、日本企業の寿命の長さを指摘し、日本には社歴が１００年を超える企業が２万社以上もあることを伝える一方で、中国にはわずか５社しかないことを指摘し、中国経済が今後も成長を続けるためには「世界的な競争力を持ち、長期的に発展を続けられる企業を数多く輩出すること」が求められると論じた。

　記事は、中国の一般的な企業の平均寿命は７－８年にとどまり、小規模な企業においては３年に満たないと紹介。さらに、日本経済が戦後に大きな発展を遂げることができた背景には、日本企業が積極的に技術力を高め、各産業で独占的な地位を確立できるほどの競争力を確立できたために違いないと指摘した。

　また、日本の家電メーカーが一時的に経営不振に陥ったものの、確固たる技術力があるからこそ事業分野の転換にも成功したと指摘。「今なお発展途上国である中国にとって、強大な企業を作り上げることは大きな価値がある」と主張し、中国経済が今後どのように発展するかという点においても、世界的な競争力のある企業を輩出できるかどうかにかかっていると伝えた。

　中国人は独立心が強く、「起業」したいと考える人は多い。どこかの会社で雇われるよりも自分で会社を興し、社長になりたいと考える傾向にある。手っ取り早く稼ぎたいという思いもあるのかもしれない。多くの中国人は見よう見まねで経営を始めるが、競争が極めて激しい中国ではチャレンジする人の大半が失敗する。それでも失敗を何とも思わない人が多いように見受けられ、商魂のたくましさを見せつけられる。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） サーチナ　2016-10-21 15:27

　中国メディアの今日頭条は２２日、日本と中国をさまざまな角度から比較する記事を掲載し、中国の読者に向けて「中国と比較することで、日本という国が見えてくる」と伝えている。

　記事はまず、日本と中国の国土面積について比較し、「日本の国土は中国の２５分の１しかない」と紹介。約９６０万平方キロメートルの国土を持つ中国に対し、日本の国土面積は約３７万平方キロメートルにとどまると指摘し、「中国人が日本を小日本と呼ぶのは、日本の国土の小ささも理由の１つ」と論じた。ちなみに小日本というのは、中国における日本に対する蔑称だ。

　次に、日本の人口は約１億２０００万人であり、中国の約１０分の１にとどまることを指摘する一方、日本は１平方キロメートルあたり３００人以上が住んでいる計算となり、人口密度の高い国だと紹介。「国土は広いが、人が住むには適さない土地が多い中国とは対照的」と論じた。

　また、日本と中国の国内総生産（ＧＤＰ）と１人あたりＧＤＰを比較。国際通貨基金（ＩＭＦ）によれば、中国の２０１５年のＧＤＰは１０兆９８２８億ドルであったのに対し、日本は４兆１２３２億ドルにとどまり、２倍以上の差がついた。一方で、中国の１人あたりＧＤＰは７９８９ドル、日本は３万２４８５ドルと４倍の開きがあり、国土が小さく、人口も少ない日本のほうが効率よく付加価値を生み出せていることを紹介した。

　そのほかにも記事は、軍事や貿易、国民の寿命などについても比較を行っているが、こうした比較から見えてくるのは「規模の中国」と「質の日本」という構図だ。例えば、貿易では中国の輸出入の額は日本を大きく上回っているが、中国が輸出している製品の多くは付加価値の低い労働集約型の製品だ。一方、日本は自動車や半導体電子部品など付加価値の高い製品の輸出が多いことが分かる。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） サーチナ　2016-10-27 09:55