利根川の天然水のブログ一覧

良い、時代だったにゃあ　～

　１つの国におけるバイクや自動車の普及度合いは、その国の１人あたりＧＤＰと相関関係にあることが分かっている。一般的に１人あたりＧＤＰが３０００ドルを超えるとモータリゼーションが加速し、自動車の普及が本格化すると言われ、その前の段階としてバイクの普及がある。

　中国は２０１６年の時点で１人あたりＧＤＰが８０００ドルを超えており、中国の自動車市場はすでに世界最大の規模となっている。

　中国でバイクが人びとにとって憧れだったのは１９８０年代のころのことだったようで、中国メディアの今日頭条はこのほど、「１９８０年代の中国では日本メーカーのバイクが憧れの的だった」と伝えている。

　記事は、日本メーカーのバイクは「１９８０年代から９０年代にかけて、中国の若者たちにとっての憧れであった」と伝え、日本から輸入されたバイクを所有していた中国人は周りから羨望の眼差しで見られ、そして嫉妬も集めるほどの存在だったと紹介。当時、輸入バイクを所有しているということは現在の中国で車を所有しているのと変わらないほど、輸入バイクは貴重で高価だったと伝えた。

　続けて、カワサキやホンダ、スズキといった日本メーカーのバイクの写真を掲載しつつ、「今見ても日本メーカーのバイクは格好いい」と伝えた。この記事には、当時の日本のバイクの流行を知る中国人たちから多くのコメントが寄せられており、「食べるものも、着るものも節約しなければバイクを買えない時代だった」、「当時、ホンダのバイクを中古で購入したが、今の中国メーカーの新車より高品質だった」といった声があった。（編集担当：
村山健二）（イメージ写真提供：（Ｃ）ｒｉｃｏｃｈｅｔ６４／１２３ＲＦ） サーチナ　2017-08-18 07:12

　少子化の日本は他国と比べると受験競争はそれほど激しくないようだ。たとえば、中国は極端とも言えるほどの学歴至上主義で、幼稚園から大学入試に向けて競争が始まっていると言っても過言ではない。日本のセンター試験にあたる全国統一試験「高考（ガオカオ）」は一発勝負で、高得点者から志望校に入れる仕組みになっている。この試験１つで「将来が決まる」も同然であるため、試験にかける思いは日本以上に強い。

　しかし今では、受験に失敗した若者にも敗者復活の場所があるという。それは日本の一流大学だ。中国メディアの今日頭条は２２日、「日本の一流大学が中国人留学生の復活の地になっている」とする記事を掲載した。

　ここでいう一流大学とは、東京大学や早稲田大学のことだ。特に早稲田大学の知名度は中国でも非常に高いため、「ルイ・ヴィトンのバックが好きなのと同じ」ような感覚で、早稲田というブランドに惹かれるのだという。それはさておき、中国人にとって日本の大学にはどんな魅力があるのだろうか。

　記事は３つの魅力があるとした。その１つが中国では考えられないほど「日本の競争は激しくないこと」だ。受験の点数で入る大学が決まり、ひいては就職先も限られてくる中国社会と違い、「日本にはチャンスが多い」という。日本の大学には留学生向けの試験があるだけでなく、すべての教科において完璧を求められる中国と異なり、日本では苦手教科があっても、得意分野で挽回できる仕組みになっていると指摘した。日本と中国の考え方が良く表れていると言えそうだ。

　２つ目は、欧米ほどは高くない「留学費用」だ。日本の大学なら中国のサラリーマン家庭でも手が届くという。３つ目は「高い就職率」だ。日本で大学を卒業した外国人は、比較的簡単に就業ビザを取得できるという。そのうえ、高齢化の進んだ日本では留学生でも就職のチャンスはあり、多くの中国人留学生が日本での就職に成功していると伝えた。

　中国のように試験１つで人生が決まってしまうというのは実に過酷なことであるが、その点日本の環境は恵まれていると言えるだろう。また、そのおかげで優秀な中国の人材が日本に流入しているともいえる。そういう意味ではウイン・ウインの関係なのかもしれない。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）サーチナ　2017-08-30 05:12

　中国経済は今も成長を続けており、日本経済と中国経済の差も拡大の一途をたどっている。中国から見れば、日本経済は確かに停滞しているように見えるだろうが、中国メディアの同華順は２６日、日本経済のバブル崩壊後の時期が「失われた２０年」と呼ばれていることについて「日本は何も失っていない」と論じる記事を掲載した。

　日本で言われる「失われた２０年」という言葉は中国でも広く知られている。記事は、この言葉について「失われた３０年」を迎える可能性があるという指摘もあるとしながらも、「現在の日本経済を見てみれば、そこまで深刻そうには見えない」と指摘しつつ、中国経済や米国経済と日本を比較するから日本経済の低調ぶりが際立つのであり、その比較そのものが間違っていると指摘した。

　さらに、バブル崩壊後の日本経済を分析してみると、「本当の意味で深刻な危機に直面したのは１９９７年から９８年にかけて、金融機関が相次いで破綻した時くらいであることがわかる」と紹介。日本は２００８年にぼっ発した世界金融危機の際も深刻な打撃を受けることはなかったとし、欧米の経済成長が低下したことによる影響を受けただけだったと指摘した。

　また、日本では１１年に東日本大震災も起きているのに、それでも日本は世界３位の経済大国であり、世界的に見て非常に低い失業率を実現していることを指摘し、この事実は恐るべきものであると紹介。日本企業は「失われた２０年」と呼ばれる期間中に生産性と技術力を高め、コスト削減を進め、さらにグローバル化も進めたと指摘した。

　さらに、失われた２０年の間の日本経済の成長率は確かに低かったとしながらも、日本は「その間に筋肉質な体質」へと生まれ変わったと指摘、日本は人口減少に喘ぎながらも２０５０年になっても世界８位の経済大国であり続けるという分析があることを伝え、「日本経済の実力は決して軽視できるものではない」と伝えている。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）サーチナ　2017-08-30 07:12

　中国メディア・今日頭条は２４日、「中国にはほとんどないのに、日本では至るところで見られるものを知っているか」とする記事を掲載した。

　最初に挙げたのは、印鑑だ。中国には企業や機関の印章はあるが、個人の印鑑が日常生活で使われることはまずない。記事は「日本では印鑑なしには生活を語ることができない。役所で手続きをするにも、銀行の口座を開くにも、そして各種契約や申請書、レシート、承諾書、さらには、休暇申請書まで、個人の印鑑が必要なのだ」と説明した。

　また、「遺産の相続、自動車や不動産の売買、保証人、公証といった重要な書類については、行政機関に登録した印鑑すなわち『実印』を押さなければならない。作った印鑑を現地の役所で登録することで、その印鑑が法的な効力を帯びるのだ」と解説している。

　続いては、多くの日本人が日常的に持ち歩いている「手帳」だ。記事は「細かいことに注意する日本人は手帳の文化を『変態』なレベルにまで高めてしまった」とし、学生も教師も会社員も社長もみんな手帳を持ち、自分のスケジュールをきれいに手帳に書き込むと伝えた。そして、「日本人に言わせてみると、手帳によって自分の生活がより規範化され、物事の効率が高まるほか、１日の終わりに手帳を眺めるとその日の充実ぶりや成果を感じることができるとのことだ」と説明した。

　さらに、年末年始になると各店舗で手帳販売コーナーが設けられ、老若男女問わず自分にマッチした手帳を探し求める姿が見られること、手帳を恋人や友人にプレゼントすることがごく一般的であることを紹介している。

　記事はこのほか、日本の家々に掲示されている表札も中国ではほとんど見られず、日本では当たり前に見られるものであると伝えている。

　記事を見た中国のネットユーザーからは、印鑑について「自筆のサインだからこそ本人であることを証明できるのであり、簡単に複製できる印鑑は役に立たない」との意見が出ている。宅配便の受け取りがいわゆる「シャチハタ」でＯＫというのは、中国の人にとってはちょっと驚きだろうが、そこには社会における信用の差があるのかもしれない。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） サーチナ　2017-05-25 12:12