利根川の天然水のブログ一覧

　２０１７年は、日本の製造業を揺るがす問題が、立て続けに起きた年だった。中国には日本製品の品質を信頼している消費者が数多く存在するが、一連の問題は中国人消費者の日本製品に対する信頼に、一定の影響を及ぼしたものと考えられる。

　だが、中国メディアの今日頭条は３日、中国国内におけるレクサスの販売台数は、日本の製造業で問題が生じても、「減少するどころか、むしろ増えた」と伝え、その理由を考察している。

　記事は、日本の大手メーカーによるデータ改ざんなどの問題は、中国でも大きく報じられたと伝え、日本の自動車メーカーにとっても無関係ではなかっただけに、「多くの中国人は日系車の販売台数は減少するものと考えていた」と主張。特にレクサスは日本で生産されており、中国市場で販売されているものは、日本からの輸入車であることから「大きな影響を受けると思われていた」と論じた。

　だが、中国市場における『レクサスの販売台数』は減少するどころか、むしろ伸びていると指摘し、２０１７年１ー１１月の中国市場における販売台数は、前年同期比２２％増となったと指摘。特に日本の一部メーカーで改ざんなどが発覚した後である、１１月も単月の販売台数としては過去最高を記録したとし、なぜレクサスは日本の製造業の醜聞にも負けずに、販売台数を伸ばすことができたのかと疑問を投げかけた。

　この疑問の答えとして記事は、「これまでにレクサスを購入した中国人消費者の良好な口コミ」や「極致と呼ぶべき顧客体験」、さらには、ドイツなどの高級車に比べて、「相対的に安いメンテナンスコスト」などが、しっかりとした基盤として存在しているがゆえに、中国でブランドイメージに傷がついたり、販売台数が減少したりすることはなかったのではないかと指摘した。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　2018-01-05 10:12

　毎年１月の第２月曜日は、「成人の日」となっており、今年も成人の日にあたる８日には各地で成人式が行われた。元服など、一人前になったことを祝う儀式は古くから行われてきたが、現在のような成人式を行うようになったのは戦後のことだという。中国メディア・今日頭条は７日、「日本と韓国には成人式があるのに、中国にはない」とする記事を掲載した。

　記事は、日本の成人式について、「各地でお祝いのセレモニーやイベントが開かれる。当日、青年たちは正装でセレモニーに出席するが、振り袖と呼ばれる伝統的な和服を着た、女性たちの姿が風物詩となっている。開催場所は自治体の公共施設や神社のほか、ディズニーランドなどのテーマパークで執り行われるケースさえある。セレモニーでは、来賓のあいさつや著名人のスピーチ、成人の誓いの宣言などが行われ、終了後にはさまざまな文化・娯楽イベントが開かれる」とし、その様子を写真で紹介した。

　また、数え年の２０歳を成人とみなし、中国の儒家思想を伝統文化として重んじる韓国においても、古代より新成人を祝う、「冠礼」などの風習があったと説明。毎年５月にある「成年の日」には、各地で成年礼が行われ、新成人たちが伝統的な韓服に身を包み、来賓たちに跪いて拝礼するとともに「祭」、「祝」などの伝統的な儀式が行われると伝えている。

　そのうえで、「同じく中国文化の影響のもとで発展してきた、日本文化と韓国文化はそれぞれ異なる形で中国文化を派生させてきた。かたや、今の中国では成人式はすでに基本的に廃れてしまっている。これも伝統文化が伝わらずに失われてしまった事象の１つであり、われわれは反省をすべきだ」と論じた。

　昨年末、中国国内でクリスマスなど外国由来の祝祭日を、祝うべきかの議論が再燃した。中にはハロウィンやクリスマスなど舶来のイベントに浮かれずに、もっと中国伝統の祝祭日を大切にせよという意見があった。成人を祝うセレモニーは伝統文化に基づくものであり、復活させ盛り上げるに値するイベントではないだろうか。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2018-01-09 22:12

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　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　中国メディアの新華社は２３日、中国社会科学院栄誉学部委員の馮昭奎氏による手記を掲載し、日本は戦後７０年における科学技術の発展を総括する記事を掲載した。

　記事は、日本は戦後７０年において民間主導によって科学技術を発展させ、その発展の源泉となってきたのは、日本人の「匠の精神」であると主張し、日本の科学技術の発展における特徴は「大きな発明」は少ないが、「小さな発明」を、絶えず継続してきたことにあると指摘した。

　続けて、米国が「軍産複合体」による主導のもとで、科学技術を発展させてきたことと対照的に、日本の技術発展はあくまでも、「経済」に重きを置いたものであり、軍事のための技術発展ではなかったと指摘。また、国よりも民間のほうが相対的に、研究開発に積極的であることも日本の特徴と論じた。

　また、日本の科学技術が、戦後に急速に発展したのは、冷戦期間中に米国の同盟国として、さまざまな先端技術を手に入れることができたことも大きな要因と主張。さらに、東西冷戦における最大の受益者は、日本だということもできると主張し、冷戦下において日米同盟は日本にとって極めて大きな利益の源泉だったと主張したほか、冷戦が終わった現在においても、日本は米国から最先端の武器を手にしていると伝えた。

　さらに記事は、日本の国内総生産（ＧＤＰ）に占める、研究開発費の割合は長らく世界一の水準だったとしたほか、日本は技術革新を通じて生産力を向上させ、経済を発展させてきたと指摘。さらに、技術革新についても、１人だけの力でなく、複数の人や企業の力を集約して行ってきたとし、一芸に秀でた優秀な多くの中小企業が「日本製品」というブランドの基礎を作ってきたのだと論じた。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2015-09-28 14:19