利根川の天然水のブログ一覧

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　☆　　先生　「教科書読め」　　☆

生徒　「はい。『最近家の姉が色づいてきました…』」

先生　「！？　…その字は姉じゃない柿だ」

・・・・・

出勤したら、ロッカーに袋がさげてあって、メモがついていた。
里帰りしていた後輩からで、

「実家の姉です。食べて下さい」

と書いてあった。開けたら柿が入っていた。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　洋服や靴が自分のサイズに合っていないと、身に着けづらいように、日常生活を送る家も適切なサイズというものがある。あまりに狭くて窮屈なのはしんどいが、逆に広すぎてもさまざまな不便が生じるし、落ち着かない。中国メディア・今日頭条は、身の丈サイズの家を追い求める日本人の「住宅感」を紹介する記事を掲載した。

　記事は「広くて大きな家に住むことは、多くの人の夢かもしれない。しかし日本では今、小さい家屋が人気を集めている。広すぎる客間や浴室は求めず、生活に支障がない広さで、必要な設備が整っていればそれで十分、というのだ」とした。

　そのうえで、日本人が小さな家を求める背景について、東京などの都会では家を買うのに何十年ものローンを組んでやっと支払えるほど、多額の費用がかかることのほかに「自分で手を入れていく楽しさが味わえる」、「シンプルな暮らしに安全・安心感を覚える」、「ムダに広い家に住むことで地球の負担を増やしたくない」といった声があることを紹介している。

　また、日本の家はそもそも、中国の家屋よりも狭いと説明。その分生活コストを節約でき、掃除も楽で、置いてある物を取るのも、容易であるといった長所を挙げた。一方でお客さんを呼べないというデメリットも存在するものの、これも「日本人は普通公共スペースで友だちと会う」ので、大きな問題にはならないとの見方を示した。

　記事は「中国で友人の別荘に行ったことがあるが、まるで『宮殿』のように部屋が広く、大きな階段があった。上下を何度か往復するだけで、息があがってしまうのだ。人はどうしてこんなに大きい生活空間を必要とするのか。家は休息の場であり、部屋などは両足が伸ばせる広さがあれば十分なのだ。大きな家はとても風格が有るが、実際に住んでみたらリラックスはできないのだ」とし、大きさや豪勢さを求めがちな、中国の家屋に対する疑問を投げかけた。

　記事を見た中国のネットユーザーからは、「家は狭いが生活レベルの高さが伺える」、「日本人の全体的な生活レベルは、中国人よりはるかに高い」、「狭いながらも心が休まる家、という言葉が非常にしっくりくる」、「中国が日本の生活レベルに追いつくには、まだまだ何代もの努力が必要だと思う」といった感想が寄せられている。家は見栄を張るためのものではない。快適に生活するためのものなのだ。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2017-11-25 12:12

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　日本はバブル崩壊後に経済成長率が低迷し、その間に世界第２位の経済大国の座は中国に奪われてしまった。中国は近い将来、米国を抜いて、世界最大の経済規模になると見られているが、中国人のなかには「日本は失われた２０年を体験していながら、なぜ今なお世界の経済大国なのか」という疑問を抱く人も少なくないらしい。

　中国メディアの今日頭条はこのほど、日本経済は約２０年にわたって足踏みを続けているにもかかわらず、なぜ今なお世界経済の強者なのかと疑問を投げかけている。

　記事は、日本がバブル崩壊後に経済成長を失ったと言われて、約２０年が経過したと指摘する一方、それでも世界第３位の経済大国であるのは不可思議であり、多くの中国人にとっては「腑に落ちないこと」だと紹介。そして、これを理解するためには、日本人の「危機意識の高さ」を理解する必要があるとし、「日本人は取るに足らないことでも大げさに誇張する傾向にある」とし、「失われた２０年」という言葉こそが「誇張」であると主張した。

　日本は確かに少子高齢化や新興国の追い上げといった課題に、直面していることは事実であると指摘する一方、１９９５年の時点で日本は、当時の米国のＧＤＰの７０％、ドイツの約２倍の経済規模にあったと指摘。日本経済の成長が停滞していると言っても、非常に高い水準に達した後に停滞していたのであり、それだけに日本人にとっては停滞が、「衰退」に感じられたのであろうと論じた。

　さらに、日本経済は中国人が思っているほど衰退してはいないとし、中国が現在取り組んでいる各産業の高度化は、日本はすでに完了していて、世界的に高い競争力を持っていると指摘したほか、政治面でも米国の同盟国として各国と良好な関係を築いていると紹介。バブル崩壊が日本経済に悪影響をもたらしたのは事実だが、分厚い基礎を持つ日本の各種産業における強さは簡単には揺るがないとし、中国人は「失われた２０年」という大げさな主張に騙されてはならないと主張した。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　サーチナ　　　　　　　　　　2018-01-28 11:12