利根川の天然水のブログ一覧

　中国メディア・今日頭条は１８日、日本が、中国の農村における、「トイレ革命」を巨大なマーケットと見て支援しようとしていると伝えた。

　記事は、「日本に行ったことがある人は、みな日本のトイレは神秘的だと言う。そして、日本のトイレ文化に、理解がある人を含めて、その清潔さや人に優しい細やかなデザインに、驚きため息をつかない人はいない。日本のトイレ文化は歴史が長く、「トイレの神様」、「トイレ協会」、「トイレ祭り」、さらには、「日本トイレ大賞」なる、イベントまであるのだ」と紹介した。

　一方で、中国のトイレも観光地から、農村まで徐々に改造が進み、清潔になりつつあると説明。中国の国家観光局が先日、「トイレ革命３年行動計画」を発表し、中西部地域や農村地域を重点に、トイレ建設を進めることを打ち出したと伝えている。そして、「中国のトイレ経済は技術革新とともに、市場における役割も重視されるようになった。昨年末までに累計で、１０億４０００万元（約１７７億円）が全国各地のトイレ建設資金として捻出された。そして、今後３年以内にさらに、６万４０００カ所の観光トイレを作る計画なのだ」とした。

　記事はそのうえで、「中国の農村における、トイレ建設の技術支援に向け、日本の経済産業省、環境省などが議論を始めようとしており、すでに「ＴＯＴＯ」などの、日本のトイレメーカーに対して諮問や調査を実施している。また、中国の農村のニーズや実情を知るために、日本企業は近々現場の視察を行う予定だ」と日本メディアが報じたことを紹介している。

　中国のネットユーザーは、「食べるのも、出すのも同じくらい大切なこと」、「いいものは、やっぱり他人から学ぶべきだね」、「これはいいと思う。農村の衛生水準向上は、美しい農村づくりの大事な一部分だから」など、歓迎するコメントを残す一方で、「果たして地元の農民が、（多少なりとも費用がかかる）トイレの改造を望むかどうか」、「問題は、使う人間のモラルだよ」といった意見も見られた。

　確かに、せっかくきれいなトイレを作ったとしても、使い方が悪ければ、あっという間にトイレは汚くなってしまう。新しいトイレを作った後どう使うか、どう維持するかに、中国のトイレ革命で問われるべき真価があるのではないだろうか。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2018-04-19 11:12

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　日本車は世界で人気があるが、中国市場でもそれは同様だ。しかし、日本国内では若者の自動車離れが指摘されており、中国メディアの今日頭条は４日、日本の自動車メーカーが世界中で日本車を売りまくっているのに、日本人は日本車どころか自動車に乗らなくなっていると伝えている。

　まず記事は、日本車は「質と価格で世界に認められている」と指摘したうえで、日本では日本車が中国よりも３割ほど安く購入できると紹介。中国では安定した収入のあるサラリーマンや若者の多くが自家用車を購入しているが、「日本では安定した収入があっても、必ずしも自家用車を購入しない人も多い」と伝えた。

　では、日本人の自動車購買意欲が高くないのはどうしてだろうか。記事は、東京、大阪のような都市部では交通の便が良いためだと分析。地下鉄に乗ればどこにでも移動できるが、自動車を持っていると、駐車場の問題に悩まされるため、かえって不便になるのだとした。

　また、日本人は自動車を購入するにしても中国のような高級車志向ではなく、「経済的な小型車」が人気だとし、これは「実用性」を重視する日本人の価値観が表れているという。

　記事は、日本の若者の「欲しい物」ランキングについても紹介。日本の若者が仕事をするようになって最初に買いたいものは、１位から順に、スマートフォン、ノートパソコン、自転車、小型スピーカー、自動車で、５番目になってようやく自動車が出てくると伝えた。日本でも１９７０年代のころは、自動車に彼女を乗せてドライブに行くのが流行っていたが、今はそんな考えの若者は少数派だ。しかし、これは今の中国に広く見られる現象であり、中国は日本より４０年以上遅れているとも言えそうだ。

　記事は、高級車の人気がヒートアップしている中国市場を意識してか、中国の若者に「これでも盲目的に自動車を買うのか」と問いかけ、現実的な日本の若者に倣い、冷静な消費者になるように勧めた。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　2017-03-06 22:12

　中国では、「ビットコイン」をはじめとする、仮想通貨の取引が規制されているが、ビットコインの「採掘（マイニング）」が今も行われている。人里離れた山奥にある建物のなかに、大量のビットコイン採掘デバイスが並び、周囲の風景とは似つかわしくない音と熱を出しながら、「ビットコイン」の採掘が行われているという。

　中国メディアの、南方週末は１日、中国ではビットコインの取引ができなくなっても、採掘は盛況であり、採掘を行うためのデバイスの製造から販売、小規模に採掘をする個人からマイニングプールに至るまで、中国ではビットコインの採掘にかかわる大規模なエコシステムが構築されていることを伝えている。

　記事は、中国で仮想通貨の取引が規制されても、『１ビットコイン、で別荘が建つ』（中国では、個人所有は許されていない）という、神話は失われていないと伝え、中国ではすでに「ビットコイン」をめぐる、エコシステムが構築されていると紹介。なかでもマイニングマシンの製造・販売や、マイニングプールの構築が、大きなビジネスになっていると伝え、中国はすでにビットコイン、採掘デバイスの生産で世界一となっていると紹介、外国人もわざわざ中国に買い付けに来るほどだと論じた。

　続けて、中国のビットコイン採掘デバイスメーカーである、比特大陸は創業から４年しか経っていないにもかかわらず、２０１７年の売り上げは、約２５億ドル（約２６５６億円）に達したと紹介。現在、世界の３大ビットコイン採掘デバイスとされる、メーカーはいずれも中国企業であり、同時にマイニングプールの構築、さらには、マイニングの受託まで手がけることで、デバイスメーカーはビットコインのエコシステムのなかで、非常に大きな発言権を得ていると紹介した。

　記事によれば、中国でビットコインのマイニングが、特に活発なのは「四川省」や「貴州省」、「内モンゴル自治区」、「湖北省」、「新疆ウイグル自治区」など、「水力発電所が多い地域」だという。マイニング業者たちは、水力発電所から直接電力を確保することができるよう、発電所のすぐそばでマイニングを行っているというが、今後は「水力発電所」を押さえられるかどうかが、マイニング工場設置をめぐる発言権の強さを左右することになると伝えている。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2018-03-07 13:12