利根川の天然水のブログ一覧

　２０１７年の世界スマートフォン販売台数は、サムスンが１位だった。しかし、サムスンは中国市場では、苦戦を強いられており、下がり続けたシェアは、１７年第４四半期にはついに、「０．８％」にまで下がってしまったという。ひと昔前までは中国人に、大人気だった状況が一転し、今では中国で、サムスンのスマホを見かけることはほとんどない。

　中国メディアの今日頭条は１１日、サムスンはなぜ中国市場で負けたのか、韓国メディアによる分析を紹介する記事を掲載した。記事によると、１７年の中国市場におけるサムスンのシェアは、前年の２．４％から２．１％にまで落ちたという。

　その理由について記事は、「サンドイッチ型の危機」に苦しんだためだと分析。ハイエンド市場ではアップルが強く、ローエンド市場では中国メーカーが大きな競争力を持っているため、挟み撃ちにあったのだという。特に中国メーカーの躍進は目覚ましく、１７年第４四半期のシェア上位１０位のうち、５位のアップルを除き、すべて中国メーカーが占めていたという。

　記事によると、サムスンはインド市場でも振るわなかった。これまでシェア１位を維持していたが、第４四半期では、６年ぶりに１位の座を中国の、「シャオミ」に奪われたという。サムスンは世界シェアでは、まだ１位であるものの、世界の２大市場である、中国とインドでの不調は大きな打撃だという。

　記事は、この状況を打破すべく、サムスンが考えているのは、昨年末にリリースした、ギャラクシーＳなどに搭載された、人工知能（ＡＩ）アシスタントサービス、「ビクスビー」の中国語バージョンだと紹介。さらに、百度、アリババなどとの提携も発表している。また、インド市場ではスマホ初心者向けの「低価格スマホ」を投入するとしているほか、中国・インドともに発売されたばかりの、ギャラクシーＳ９や、折りたたみ式スマホに期待を寄せる声もあると伝えた。

　中国における、サムスンの不振は目覆わんばかりの状況で、記事に対するコメントにも「サムスンは中国人をバカにした」、「高いのに質は大して良くない」といった類の書き込みが多く見られる。中国で失った、シェアを回復させることができるのか、それともさらにシェアを落とすのか、サムスンにとって正念場が続くことになりそうだ。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2018-04-15 11:12

　中国製スマホの、躍進が続いている。２０１７年第４四半期における世界の、スマホ出荷台数は中国の華為（ファーウェイ）がサムスン、アップルに次ぐ世界３位となったほか、４位から６位もすべて中国メーカーが占めた。中国メーカーは近年、日本のＳＩＭフリースマホ市場でも存在感を放つなど、確実に競争力を高めており、決して中国国内だけで販売を伸ばしているわけではない。

　世界のスマホシェアを見たとき、もはや日本企業に勢いがないのは明白だが、高い技術力を持つはずの日本から、なぜ世界で売れるスマホが生まれなかったのだろうか。中国メディアの今日頭条はこのほど、「日本には、素晴らしい技術が、たくさんあるというのに、なぜ売れるスマホを作れないのか」と疑問を投げかける記事を掲載した。

　記事はまず、「日本は非常に、高い技術力を持つ国」というのは、多くの中国人にとって共通する認識であるはずだとし、「アニメや漫画」のように、世界で大きな存在感を示す産業もあるはずなのに、なぜスマホでは勝てなかったのかと疑問を呈した。

　日本のスマホ普及率は、上昇傾向にあるものの、中国のように誰もがスマホを持っているわけではなく、スマホ１台で何でもできるようになった中国と違って、日本はハード面でもソフト面でもスマホ産業は、「中国ほど繁栄していない」と主張した。

　さらに、日本の携帯電話市場は非常に独特であり、メーカーより移動体通信事業者が発言権を持っていて、メーカーは機動的な商品開発が、できなかったという背景があると指摘したほか、日本は「あまりに保守的」で、新しい物事を取り入れる、積極性も乏しかったと主張。それによってフィーチャーフォンから、スマートフォンへの変化に対応できず、技術はあるのに世界の市場を、みすみす失ってしまったのだと論じた。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2018-04-17 11:12

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　公務員ランナーで、最強の市民ランナーと称される、「川内優輝選手」がワールド・マラソン・メジャーズのボストン・マラソンで、優勝したことは中国でも驚きと共に報じられた。近年、健康志向が高まっている中国では、ジョギングやマラソンを楽しむランナーが増えていることから、川内選手の優勝は中国でも大きな注目を集めた。

　中国メディアの捜狐は１８日、「日本はなぜマラソンが、これほどまでに強いのか」と疑問を投げかけ、同じアジア人でも中国人が、日本人に敵わないのはなぜなのだろうと主張している。

　記事は、日本のマラソン選手はこれまでに、「五輪」や「世界選手権」で、良い成績を何度も収めていると指摘し、「中国人はなぜ同じ皮膚の色をしている、日本人と同じ成績を収められないのか」と主張。これについて、スポーツの分野で世界と、戦えるだけの競争力を確立するためには、「青少年の育成」はもちろん、「トレーニング環境の整備」や「コーチング能力の向上」、「優れたトレーニング方法の確立」、そして、「企業やメディアの支援」や「国民の関心度」など、総合的な底上げが不可欠であると指摘。中国の卓球が強いのは、これらが確立されているからであり、逆にマラソンが弱いのはこれらの要素に、不足があるためであると指摘した。

　また、日本のマラソン選手が優れている背後には、呼吸法や走り方といった技術的な要因もあるとしたほか、特に重要な要因として「日本人ならではの、頑強な精神力」を挙げた。

　今回のボストン・マラソンは、低い気温のなかで行われたが、「条件はすべての選手にとって同じだった」と伝え、その劣悪な条件のなかで、川内選手が優勝を果たしたのは、「川内選手の精神力がそれだけ強く、頑強だったため」であると主張。マラソンは人間の、精神力と忍耐力が試されるスポーツだが、これはまさに「精神力と忍耐力が強い、日本人にぴったりのスポーツ」ではないかと伝えている。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　2018-04-19 08:46

　中国メディア・環球時報は１３日、「省エネ」や「省スペース」を重んじる、日本にある物の大部分は中国に比べて、一回り小さいサイズになっているとし、お寺で使われる「ある物」さえも、が中国よりも小さいとする記事を掲載した。

　記事は、「日本人の身長は、ますます高くなっているようだが、一方で日本人が使うものはどんどん「コンパクト化」している。日本は資源に乏しく、輸入に依存する国であるため、資源の節約が最優先課題なのだ。日本の街で周囲に目をやると、歩道橋、電話ボックス、交通標識など、あらゆるものが中国より１サイズ小さい。なぜなら、日本人は公共設備について、『必要なだけでいい』という認識でいるからだ」とした。

　そして、「日本は仏教の影響を深く受けている国だが、有名な東大寺にしても、日本の街の至るところで見られる小さなお寺にしても、線香に火をつけるロウソクはみんな細くて短く、中国で使われている物の、５分の１くらいに過ぎない。これはまさに『形ではなく、大切なのは心の持ちよう』ということなのだ」と説明している。

　記事は一方で、日本人は高い節約意識を持つと同時に、ある種の『気前の良さ』も持ち合わせており、深い印象を覚えると指摘。「気前の良さ」が表れている典型的な例として、日本の公衆トイレにおける設備の充実ぶりを挙げた。「温水洗浄便座の普及率が７５％に達し、商業施設や高速道路のサービスエリアなどでは、男性トイレの傘ホルダー、女性トイレの乳幼児用イスのほか、便座用消毒液や、洗った手の乾燥機などが備え付けられているのである」と紹介した。

　そのうえで、「倹約するところは倹約し、お金をかけるところには、しっかりお金をかける。そこには、日本人の価値観や、文化的な理念が表されているのだ」と結んでいる。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　2018-04-16 14:12

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　■　株式会社　ヤマダ電機　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　1973年、日本ビクターを退社した宮崎県出身の山田昇が、個人商店（ナショナルショップ）「ヤマダ電化センター」（群馬県前橋市）として創業]。1983年に、株式会社ヤマダ電機設立。現在の法人は、1978年設立の休眠会社・日本電線工業株式会社と、株式額面変更のために1987年5月21日に合併して、商号を株式会社ヤマダ電機に変更したものである。
　群馬県を地盤とした、郊外型家電量販チェーンとしてスタートし、1980年代からは、北関東各県の同業である、『ビックカメラ』（群馬県高崎市）、『コジマ』（栃木県）、『ケーズデンキ』（茨城県）などと、互いの商圏への、進出と価格競争で、激しく競い合い規模を拡大した。（写真は、本社ビル・ＬＡＢＩ１高崎店併設）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　■　株式会社　ビックカメラ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　1968年に、群馬県高崎市で創業、1978年に東京支店（後に池袋北口店に改称、閉店）を開店し池袋に進出した。創業当初はカメラ専門の、ディスカウントストアであったが、その後、家電・パソコン等の販売に参入。1990年代以降は、酒類、ゴルフクラブ、寝具、高級ブランド品、自転車、玩具など、多様な品目を取り扱っている。（写真は、本社ビル）