利根川の天然水のブログ一覧

　江蘇省蘇州市で、１４日早朝、２５歳の男性が自室内で、死亡しているのが発見された。男性の部屋では、パソコンがつけっぱなしとなっており、パソコンではブラジルで開催中のワールドカップ（Ｗ杯）の、試合が放送されていたことから、徹夜で試合を観戦したことが、男性の死亡につながった可能性があるという。新華社が報じた。

　徹夜での試合観戦が、男性の死因の可能性があることについて、記事は専門家の発言として、節度を守り、体に過度な負担をかけないよう、試合観戦してほしいと呼びかけた。

　Ｗ杯の開催地がブラジルであることから、中国では時差の関係上、試合が行われるのは、深夜から早朝にかけての時間帯となっている。記事は専門家の声として、「深夜から早朝にかけては人間にとって、質の良い睡眠を取ることができる時間帯であり、徹夜で試合観戦すると自律神経の調整機能が崩れ、代謝が悪くなる」と紹介。

　さらに睡眠不足に陥ると、動悸や疲れのほか、高血圧症を患う人にとっては心臓や脳の疾患を招く可能性があると指摘。また、サッカーファンは試合観戦時に興奮や、緊張といった精神状態になりやすいとし、「興奮状態が長時間続くと、心筋梗塞を引き起こす場合もある」と紹介。特にアルコールを摂取しながらの試合観戦は、リスクを増大させると論じた。

　中国中央電視台によれば、蘇州市で死亡した２５歳の男性のほか、遼寧省大連市では５１歳の男性が、スペインＶＳオランダ戦の観戦中に、心臓発作で死亡したことが分かっている。サッカー観戦が引き金になって、死亡したと考えられる人がいることについて、中国ネット上での反応を見てみると、「応援しているチームが負けてしまったのだろう」、「試合も大事だが、命はもっと大事だ」といった声があった。

　また、「命は大事なものだ。サッカー観戦には命の危険性が、伴うことを自覚しなければならない」など、体をいたわりながらＷ杯観戦を、楽しもうと呼びかける声が多く見られた。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　2014-06-18 09:31

　中国は、社会主義国であるのに対し、日本は民主主義国だ。隣国同士でありながら、日本と中国は国の体制からして、大きな違いがある。中国メディアの今日頭条はこのほど、日本は東アジアに存在する島国であるのに、「なぜ西側諸国の一員」なのかと問いかける記事を掲載した。

　記事は、中国人たちにとって、「西側諸国」と言えば、欧米の先進国が、連想されると指摘する一方、実際は日本も西側諸国であると指摘。地理的に見れば、日本は東アジアの島国であり、文化的にも中国の影響を、強く受けた国であるのに、なぜ『西側』なのか」と主張した。

　続けて、日本文化の源流は中国にあり、文化的に言えば中国は、日本にとっての「師」であるとし、この意味からしても、日本が「西側」に区分されるのは不可解であると主張した。

　一方、日本が西側とされるのは、「西側」と「東側」の基準が、地理的要素や文化的要素とは関係ないためであり、政治や経済の制度によって区分されているためだと指摘。日本は中国と違って政治面では、民主主義を採用しており、経済では資本主義を採用しているとし、米国と同じ民主主義と資本主義を採用している国が、「西側」と呼ばれるのだと指摘した。

　さらに、日本は１９世紀に黒船来航をきっかけに、西洋の先進的な文化に触れ、その後に「脱亜入欧」を目指したことは、中国人なら誰でも知っていると指摘。これが日本を「西側」へと向かわせた根本であるとし、東アジアに存在する島国である日本が、西側諸国の一員とされる理由だと論じた。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　2018-02-20 12:12

　経済が急激に、発展している中国では、多くの人が経済的に豊かになり、近年では海外旅行を楽しむ人も少なくない。海外へ出掛け、渡航先の土地の文化や、人びとの習慣に触れることによって、自国で普通に行っていることでも、「海外では普通でない」ということに、多くの中国人が気付き始めている。

　中国メディアの今日頭条は１６日、日本を訪れる中国人の目には、「日本人の民度は高い」と映ることを紹介する一方で、経済の発展や教育によって、中国人の民度も徐々に向上してきていると主張した。

　記事は、日本社会は時間に正確であること、さらに複雑なゴミの分別に皆が、きちっと従っていることなどを理由に、日本人は非常に民度が高いと、評価されていると紹介。日中の民度を比較した場合、日本人の民度の高さに対して、「中国人は民度が低い、代表的存在のように扱われることが多い」と主張し、不満を示した。

　続けて記事は、「日本人は中国人よりも優れているのか？　また、日本の文化は中国文化よりも優れているのか？」と疑問を投げかける一方で、決してそうではないと主張。中国人の民度が低いといわれる原因の１つは、「貧しさ」であったと主張し、近年は経済が成長し、教育が行き届いてきたため若者達のマナーは改善されてきていると主張した。

　記事が主張しているとおり、中国では若い世代の人びとは、確かにマナーを守ろうという意識がある。列に並び、公共の交通機関で高齢者に、席を譲る若者を見ることは少なくない。だが、中年以上の世代になると、マナーが良くない人が多いように、見受けられるのが現状だ。今後、さらにマナーが改善すれば、世界の観光地で中国人が歓迎されているという、報道を目にすることができるのではないだろうか。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　2018-02-23 07:12

　かつて日本は、非常に多くの事物を古代中国から学び、取り入れてきた。中国医学もその１つで、中国には現在でも、その場で生薬を調合してくれる薬局がたくさんあるが、実は現在の漢方大国は日本だという。それは、日本が世界の漢方薬市場で、圧倒的なシェアを獲得しているためで、中国メディアの今日頭条は２３日、これを「中国人が思いもよらなかった」事実として紹介した。中国のシェア率は、わずか「２％」ほどにすぎないという。

　記事によると、日本は中国医学を唐の時代に学び、のちに明治維新の頃に、「捨てた」過去があるという。実際のところ完全に捨てられたわけではないが、経済発展に伴い、慢性疾患やアレルギーといった現代病が広まると、漢方が見直されるようになったと分析した。今では本家の中国よりも、広まっているといえるだろう。

　日本では８９％の医師が、漢方薬を処方することがあるとし、安全性や環境への配慮を重視した、管理基準であるＧＡＰへの取り組みも、中国とはけた違いだという。日本の漢方薬の良さは中国人にも認められており、これは訪日中国人が漢方薬を、「爆買い」する光景からも分かるとした。

　それにしても、なぜ漢方薬が日本で、ここまで広まったのだろうか。記事は、「政府の協力」、「イノベーション」、そして、「高い品質」のためだとした。日本の企業は研究開発に力を入れており、研究者の数は多く、研究開発にも積極的な、投資を行っていることを指摘。また、人によって調合がばらばらな中国医学とちがい、日本の漢方薬は品質が一定して高く、生薬の国産化を進めるなど生薬の品質保証にも力を入れていると紹介した。

　中国人の誇る、中国医学が日本で普及していること自体は、中国人としては鼻が高いことかもしれないが、中国が守るべき伝統産業が、日本でここまで発展してきたというのは、複雑な気持ちであるに違いない。記事は、「我々は日本に、何を学べるか」と問いかけているが、中国はイノベーションに力を入れると同時に、伝統産業をしっかりと守る努力をした方が良いのではないだろうか。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　2018-02-26 11:12

　「原油価格が２０１４年１１月以来となる７５ドル台に乗せた」など、原油価格の指標として使われているのは、ＷＴＩ（ウエスト・テキサス・インターミディエート）原油先物価格だ。米国シカゴ・マーカンタイル取引所（ＣＭＥ）に上場し、世界の原油価格の指標になっている。これに対抗しようと、中国初の国際的な先物市場として今年３月２６日から始まったのが、上海自由貿易区の上海国際エネルギー取引センター（ＩＮＥ）での原油先物取引だ。人民元で取引される新市場だが、取引開始から１００日を迎え、順調に成長している。

　ＩＮＥでの原油先物取引規模は、毎月の売買契約額（片道）が４月が２６７５億２３００万人民元（約４．５兆円）、５月が８８３５億３３００万人民元（約１５兆円）、６月が１兆７９５億３０００人民元（約１８兆円）にまで拡大した。毎日の契約額は、ドバイ商業取引所（ＤＭＥ）のオマーン原油を超過し、ＷＴＩ原油、英国領北海のブレント原油に続く世界３位の規模になった。

　ＩＮＥの売買口座開設は足もとで２万５０００件を超えた。個人が最も多く、これに特殊法人、一般法人が続く。

　米エネルギー情報局（ＥＩＡ）の資料によれば、中国の２０１７年原油輸入は１日当たり平均８４０万バレルに達し、米国（７９０万バレル）を初めて超えた。世界最大の原油輸入国となった。

　しかし、国際価格交渉権を実質的に持たない中国石油企業は、英国の北海ブレント（ブレント原油）、米国のＷＴＩを売買することで、取引リスクを抑えてきた経緯がある。今後、ＩＮＥの原油先物市場が成長し、その価格の影響力が高まることによって中国企業は原油リスク管理がより簡便になると期待される。また、ヘッジ取引を利用することで、原油だけでなく、塩化ビニル樹脂（ＰＴＡ）やポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）など、川下商品の価格変動リスクをある程度抑制することも可能になるという。

　これまでのところ、各原油商品との相関性は、ＷＴＩとが７０％、ブレントとが９５％、オマーンとが９６％という。ＩＮＥ原油先物の成長は、中国の人民元の国際化を推し進める要因にもなる。ＩＮＥ原油先物の存在感の向上は、アメリカに対抗する国際勢力としての、地位を一段と高めたい中国にとって、大きな意味のあるチャレンジになっている。（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2018-07-04 13:34