利根川の天然水のブログ一覧

この記事は、見つかりました！(≧◇≦)について書いています。

　中国メディアの今日頭条はこのほど、日本のさまざまなジャンルにおける、「世界的に抜きんでた分野」を紹介し、これらの分野を知ると、「日本嫌いな中国人も、日本が大好きになる」と主張している。

　記事が紹介しているのは、東京のＧＤＰ、種類と数が非常に多い、日本の自動販売機、日本の母親たちの愛情弁当、日本語表音文字の膨大な数、東京の人口密度、日本の自然災害の頻度の多さと、日本人の防災・減災能力の高さ、日本人の寿命の長さ、東京ディズニーランドの、エンターテイメントの質の高さなどだ。

　さらに記事は、世界で最も名前が短い駅「津」、日本のトイレの思いやりにあふれた設計、世界で最も乗客流動量が多い新宿駅、最も安全な高速鉄道とよばれる新幹線、質の高い日本のアニメ、日本の清潔さ、世界最強の収納方法である断捨離、こうのす花火大会で打ち上げられた世界最大の花火、世界最長寿アニメであるサザエさん、世界で最も高いスイカ「でんすけ」、世界で最も質の良いデニム、そして日本の医療水準の高さなども紹介した。

　これらのどういう要素がどのようにして、「日本嫌いな中国人を日本が大好きになる」ように変化させるのかについては、記事は説明していない。しかし実に様々なジャンルにおける、日本の特徴を取り上げていることは、記事が日本文化に対して非常に大きな関心を持っていることの表れだと言える。紹介している一つ一つの要素を日本の特徴として紹介するだけでなく、魅力的に紹介しようとしている姿勢も感じとることができる。

　こうした点を考えると、記事は中国社会では味わうことのできない、社会生活の楽しみ方が日本には存在すると主張しているようだ。「日本嫌いな中国人も、日本が大好きになる」と記事が主張ているのは、日本社会における生活の楽しみ方に、大きな魅力を感じていることを示していると言えよう。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　2016-07-17 22:19

　ロシアで開催されている、サッカーワールドカップ（Ｗ杯）。日本代表は史上初となる、ベスト８は惜しくも逃したものの、優勝候補のベルギー戦で見せた、戦いぶりは世界中から称賛された。
　また、日本人サポーターのごみ拾い、そして、日本代表選手やスタッフがロッカールームを清掃して立ち去ったという、ピッチの外の振る舞いも称賛の対象となった。その後、一部のクラブチームがロッカールームを清掃したことが話題となるなど、日本代表や日本人サポーターの振る舞いは中国に対しても大きな影響を及ぼしたと言えるだろう。
　中国メディアの快資訊はこのほど、中国人サポーターだって試合後にスタンドのごみ拾いを行っているのに、「世界からは一向に称賛されない」と主張し、日本人ばかりが評価され、中国人が評価されないのは、「偏見」であると主張する記事を掲載した。
　記事は、サッカー日本代表がベルギー戦に敗れつつも、試合後のロッカールームを清掃して立ち去ったことで、「試合に負けたが、品位で勝った」などと称賛されたことを紹介。また、日本人サポーターのごみ拾いも、世界で評価されたことを紹介する一方、「中国人サポーターがスタジアムの掃除をしている」ことを誰も称賛してくれないのは不公平であると主張した。
　中国でも一部のクラブチームのサポーターが、試合後にごみ拾いを行ったことがあるのは事実だ。これはブラジル大会や南アフリカ大会など、過去のＷ杯でも日本人サポーターがごみ拾いを行い、評価されたことがきっかけで、中国人サポーターも始めたものだ。
　ごみ拾いという同じ行動を取っている以上、もちろん中国人サポーターだって称賛されて然りなのだが、記事は「日本人ばかりが、評価されるのは納得がいかない」、「中国人に対する偏見がある」などと主張。中国人の民度も向上しているというのに、外国人の中国人に対する偏見は、「全く変わっていない」などと主張した。
　中国代表はＷ杯をはじめとする、世界大会への出場を逃し続けており、せっかくごみ拾いを行っても、その行為が多くの外国人の目に触れづらいという事実はあるだろう。だが、日本人サポーターは他人に称賛されたいから、ごみ拾いを行っているのではなく、誰も見ていなくても、ごみ拾いを行うはずだ。それゆえ「評価してもらえない」などと嘆く時点で、ごみ拾いを行う動機が間違っていると言えるだろう。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　モーニングスター株式会社　　　 2018/07/09 14:12

　２０１６年６月１６日に開業した上海ディズニーランド。中国大陸初のディズニーランドということもあり大きな話題となったが、今でも中国人に人気なのは東京ディズニーランドのほうだという。中国メディアの今日頭条は５日、東京ディズニーランドをはじめとするテーマパークで遊ぶために、多くの中国人が「小さな子どもを連れてわざわざ日本へ行く理由」を分析する記事を掲載した。

　記事は、上海ディズニーランドについて「期待が非常に高かったぶん失望も大きかった」と振り返った。チケットを買うだけでも大変なのに、入場すると中はひどい混雑で、多くの来場者が不満に感じるという。それで地元の人以外にリピート客は少ないと紹介した。

　コストパフォーマンスでも日本のディズニーランドのほうが優れているという。平日のチケットは上海のほうが少し高いうえに、ダフ屋が買い占めると何倍にも吊り上がるそうだ。食事代も上海の方が高く、東京では２７元（約４５０円）相当で買える食べ物が上海では３５元（約５８０円）もすると指摘した。

　またホテルも、日本は宿泊代が高いものの世界最高レベルのサービスが受けられるため、全体的には日本の方がコストパフォーマンスは非常に高く、満足感があると結論付けた。さらに、日本にしかないディズニーシーや、富士急ハイランド、ユニバーサル・スタジオ・ジャパンなどほかにも魅力的なテーマパークが日本にはたくさんあると紹介した。

　総合的に上海よりも満足度の高い東京ディズニーランド。これにはスタッフのレベルの高さも大きく関係していると言えるだろう。東日本大震災時に東京ディズニーランドのスタッフがとった対応は、国内外から非常に高い評価を得た。今年の夏休みも、中国人旅行者を含め、国内外からの観光客を満足させてくれるに違いない。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　2018-07-09 07:12

　中国は、自動車分野に特化した「Ｉｎｔｅｒｎｅｔ　ｏｆ　Ｖｅｈｉｃｌｅｓ」（ＩｏＶ）に関して、「ＬＴＥ　Ｖ２Ｘ」技術を通信手段とし、「５８５０～５９２５ＭＨｚ」の周波数帯を割り当てる方向で調整に入った。米国や日本が採用しているＤＳＲＣ（Ｄｅｄｉｃａｔｅｄ　Ｓｈｏｒｔ　Ｒａｎｇｅ　Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ：狭域通信）とは異なる独自路線に踏み出す。工業和信息化部（工業情報化部）が６月２７日にＩｏＶ規格に関する管理ルール案を公布。７月２７日まで意見を求めている。

　同ルール案では、「ＩｏＶ直接通信」に関して、「信号機や道路標識などの路側インフラと車載設備間の無線通信を通じ、車と車の間、車と道路の間、人と車の間の直接通信と情報交換を実現すること」と定義づけしている。

　「５８５０～５９２５ＭＨｚ」周波数帯で路側通信インフラを使用する場合は、無線通信当局への申請を義務化する。使用許可を得て路側通信インフラを設置・使用する企業は、所在地の省、自治区、直轄市の担当当局に無線ステーション運営免許の取得を申請しなければならないという。半面、免許未取得の場合は、無線電波の発信を厳禁するとともに、電波利用環境も保護しない――と規定した。

　無線機器の技術要件について、（１）動作周波数範囲：５９０５－５９２５ＭＨｚ、（２）チャネル帯域幅：１０ＭＨｚ、または、２０ＭＨｚ。（３）送信電力制限：車、または、携帯無線機器はポートあたり２３ｄＢｍ。路側無線装置はポートごとに２６ｄＢｍの周波数帯域５９１５－５９２５を使用し、ポートあたり２３ｄＢｍに５９０５－５９２５ＭＨｚ、または、５９０５－５９１５ＭＨｚの周波数帯域を使用する。最大アンテナゲインは３ｄＢｉ。（４）キャリア周波数許容差は、０．２×１０－６、（５）隣接チャネル漏洩電力比：３１ｄＢ以上。

　この公表に合わせるように、通信キャリア世界最大手の中国移動（チャイナ・モバイル）が、テレマティクス事業を手がける新会社「中移智行網楽科技有限公司（中移智行）」の設立を宣言した。中国移動とドイツ・テレコムが２０１５年３月に合弁で立ち上げた自動車向け通信会社である「中移独電網絡科技有限公司」と、中国移動のカスタマーサービス部を前身とする「中国移動通信集団政企客戸分公司」が共同で設立する。創設宣言に合わせて、中移智行の運営プラットフォーム「ＯＳＣＡＲ」を対外公表した。

　中国移動は、自動車向け通信サービス分野で２０１７年には、華為技術（ファーウェイ）、上海汽車集団と提携し、スマートモビリティサービスやセルラーＶ２Ｘの分野で事業協力を開始している。また、自動運転の開発連合「アポロ計画」を推進するＩＴ大手の百度（バイドゥ）とも、今年６月１４日に事業協定を締結している。新設する中移智行は２７日、百度ＡＩオープンプラットフォームとの技術提携に向けた覚書を交わした。自動運転の基幹技術となるＡＩを活用したダイナミックマップ（３次元地図）の開発などで協力していくとしている。

　中国では国家主導のプロジェクトとして、街全体を自動運転車につなげる「自動運転シティ」の構想を実現する６つの実験都市を設置している。今年から動き出したこのプロジェクトは、将来的には都市インフラそのものを国外に輸出することをめざす長期計画になっている。「自動運転シティ」は北京の郊外などで都市インフラを１から作っており、インフラが整備された先進国では真似のできない実験を進めている。今回のルール案で示された「路側インフラと車載設備間の無線通信」という定義も、米国で進む自律型の自動運転車とは一線を画しているようだ。中国は「中国型」といえる自動運転社会に向けて一歩を踏み出した。（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2018-07-05 09:12