利根川の天然水のブログ一覧

この記事は、西日本豪雨に台湾からの義援金2,000万円!!＠大変ありがたい話だ。しかし、マスコミは報じないのは何故だ？！　ま、TV見ないから知らないだけかも知れないが・・・について書いています。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

　中国メディア・今日頭条は２９日、「トヨタに関する、知られざる事実。　トヨタは、科学技術の分野で相当発展している」とする記事を掲載した。
　
　記事は、世界を代表する日本メーカーで、中国にも多くのファンを持つ、「トヨタ」に関するトピックを多数紹介し、その「偉大さ」を伝えている。まずは、雑誌「フォーチュン」において３年連続で、「世界で最も尊敬されている企業」のうちの１社に選ばれたほか、やはり３年連続で最高の自動車企業に選ばれたとした。
　
　また、トヨタが「自動車の製造、業界の発展上とても重要」として、１９５７年から自動車の、「ラリー大会」に出場し続け、ファンを魅了するとともにテクニックや、製品の品質を高めてきたこと、米国の今年の報告で、レクサスがすべてのブランドの自動車のなかで信頼度ナンバー１になったことを紹介している。
　
　さらに、プリウスが世界で最も、売れているハイブリッド自動車で、発売から２０年ですでに、６００万台あまりを販売したこと、トヨタのハイブリッド自動車は、３０あまりの車種で展開されていること、世界初の量産型、燃料電池車「　Ｍｉｒａｉ　」を発売したことなど、エコカー分野においても、優れた実績を積んでいることを伝えた。
　
　このほか、１９７０年代には生産ラインで、「ロボット」を導入したこと、現在世界の１７０あまりの国・地域に向けて販売されており、２８の国・地域に５３カ所の、製造拠点を設けていることなども併せて紹介した。
　
　記事を読んだ中国のネットユーザーからは、「最も尊敬される企業という、称号の持つ価値は非常に高い」、「最も前途があるのは電気自動車ではなく、燃料電池車。トヨタはその最前線を行っている」といったコメントが寄せられている。「世界のトヨタ」は今後も日本はもちろん、中国を含む世界各地で大きな存在感を持ち、輝きを放ってくれることだろう。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：（Ｃ）ｒｉｃｏｃｈｅｔ６４／１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　2017-06-30 16:12

　中国メディア・東方網は２８日、「少年強ければ国強し、日本の小学校教育には、冷や汗が出る」とする記事を掲載した。

　記事は、「少年強ければ、すなわち国強し（少年強則国強）」という清朝末期の政治家・梁啓超の言葉を引用したうえで、「資源に乏しく、国土の狭い日本が世界一流の強国になったのは、日本の教育と関係がある。詰め込み式であるわれわれの教育とは異なり、日本では小学校から体験型の教育に取り組み始めている。小学生たちは野菜の栽培、動物の世話、そして、屋外の活動に参加するのである」とした。

　また、日本の小学生は親の送り迎えなしに、自分たちで登下校するほか、学校では「食事前に手を洗う、あいさつをする、いじめをしない、他人の物は取らない、よく食べ、よく寝る、他人を助ける思いやりを持つ」といったことを繰り返し子どもたちに教えるのだと説明している。

　さらに、「日本の小学校では社会科見学が行われ、何人かの児童が１つの班を作って社会のさまざまな仕事について調査しに行く。消防署で消防の仕組みや隊員の生活を知ったり、清掃工場でゴミの処理方法について理解したりという学習をし、その成果を図表にまとめて報告するのだ。１０歳足らずの子どもたちがこういうことをやるのだから、日本の教育の力には感嘆させられる」と伝えた。

　記事は、「教育の内容は、教育の目的、すなわち、どんな人を育てるかによって決まる。教育が異なれば、子どもたちが持つ能力も変わってくるし、教育に欠けている部分があれば、子どもたちもその部分の能力に欠けてしまう。日本の学校では社会での実践能力や探究心、文化的な素養、環境保護意識を重点的に育てている。それに比べて、われわれの学校教育では、現代社会に必要かつ大切な要素の、多くが欠けているのではないか」と論じている。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2018-03-30 10:12 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

　日本トラック協会のデータによると、日本国内で昨年１年間に発生した、事業用トラックの死亡事故件数は３０８件だった。２０００年時点では７５９件であり、１５年間で約６０％減少したことになる。死亡事故ゼロが目標であることは言うまでもないが、これだけ死亡事故件数が減ったのは、業界や社会の安全対策が一定の、効果をあげていることの表れと言えるだろう。

　中国メディア・駆動之家は１２日、「日本の大型トラック、ある設計によって、死亡率が大きく下がった」とする記事を掲載した。記事は、「しばしば交通事故に関するニュースを目にする。そして事故の多数は大型トラックと関係があり、大型トラックは多くの人の目に、『道路における殺人者』と映っている」と紹介。トラックの事故が頻発する主な理由が、車体が大きい故に、車外に見えづらい部分や完全な死角が広く存在する点にあることを説明した。

　そのうえで、日本では大型のトラックや、バスに対する基準がより細かく、資格を減らすために各種ミラーの設置が求められていることを伝えた。そして、「日本人はここからさらに極致を目指しており、中型・大型の車両には、助手席側の死角が大きくなりすぎるのを防ぐために、助手席側には通常の窓の下部に、「　安全窓　」が設置されている」と紹介した。記事は、安全窓の設計によって、事故のリスクが大きく減少したと説明。「日本人によるこの実用的な発明には、やはり非常に高い独創性があると言わざるを得ない」と評している。

　中国国内を自動車で走っていると、言葉を失うほど荷物を、大量に積み込んだトラックが、よろよろと走行しているのを見かける。ひっくり返っているトラックを見ることもある。過積載の問題は車両自体の安全のみならず、道路や橋などの交通インフラにもダメージを与える。中国ではミラーなどの安全装備もさることながら、安全に乗る意識をドライバーに、浸透させる努力も必要だ。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　2016-12-14 07:13