利根川の天然水のブログ一覧

　中国メディア・今日頭条は１４日、中国の軍人に対する、日本をはじめとする、各国の評価について紹介する記事を掲載した。日本人の評価は、他国の人とは明らかに、異なるものになっているという。

　記事は、「この３０年、中国経済は猛烈に発展し、今や米国に次ぐ世界第２の経済大国にまで成長した。これと同時に軍事力も、猪突猛進の勢いで発展している。ただ、中国の軍人に対する評価は、各国で大きく異なるようだ」とした。

　そのうえで、米国人は「中国の軍人は始末に負えない」とし、英国人が「中国人は巨大な龍の新たな牙であり、軍事力も大国の名にふさわしい規模になっている」と評したと説明している。

　さらに、同じアジアの国では韓国人が「中国の軍人はとてもすごいが、われわれの軍人も非常に優れている」、ベトナム人が「戦闘の意志が強く、非常に恐ろしい」、インド人が「中国軍の実力の強さは、米国さえもが一目置いている」と語ったことを紹介した。

　その一方で、日本のある専門家が、「中国の軍事力はそこまでではない。なぜなら、「一人っ子政策」により、中国人の死に対する、体制が弱まり続けたからだ。そして、経済発展に伴って生活レベルが向上し、戦いへの意志も低下した」評したことを指摘。「日本の評価は、他国と大きく違う」と伝えた。

　これに対して、中国のネットユーザーは、「日本人の見方が全面的で、的を射ている」、「日本の評価が客観的だ」、「日本人の話がもっとも正しいと思う」、「日本が恨めしいが、日本人の言っていることは本当だと思う」といった感想を寄せている。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 2018-07-16 09:12

■　三途の川
　スイミングスクールに、九十にも近くなるおばあちゃんが入会してきた。

　おどろいたコーチ、「今から水泳を習うとは、すごいですね！」

　すると、おばあちゃん、「三途の川を渡るのに、おぼれないようにと思って」


■　胸のうち
　メールで知り合った安男と優子、何回もメールのやりとりをしているうちに、お互いに会いたくてたま　らなくなり、とうとう二人はデートをすることになった。

　優子に初めて会った安男は、おもわず、「会いたかった！」と優子を抱きしめたが、しばらくすると、　がっかりした声で言った。

　「僕にくれた君の写メ、バスト・パットを入れて撮ったんだね」





■　それは大変！
　 関口さんは、かかりつけのお医者さんのところへ行き訴えました。「先生、インフルエンザの注射を　して下さい」

　「インフルエンザにかかったんですか？」
　「いえ、まだなんですけど、うっかりインフルエンザにかかっている女房とキスしたんです」

　それを聞いたかかりつけのお医者さん、
　「エッ！それは大変！わしも注射をしておかなきゃ！」

　中国の大手ポータルサイト「新浪網」は６日、「中国空軍は、最新タイプの空軍とどれだけ距離があるか。第２世代機で、出撃するのは自殺と同じ」と題する記事を掲載、自国空軍の能力に対する過大な評価を批判した。

　文章は冒頭で、中国空軍はかつての国土防衛に、目的を絞る存在から、周辺への出撃も念頭に置くタイプに発展してきたと説明。「進攻作戦こそ、勝利を得る唯一の方式」と主張した上で、現在の自国空軍の能力を考察した。

　まず、かつての主力戦闘機で、現在も現役機が多い、「Ｊ－７（殲－７）」と「Ｊ－８」では日本列島、沖縄、台湾、フィリピンを結ぶ第一列島線の、基地や日本本土、インド、南シナ海など、中国本土から１０００キロメートル以上ある目標を、攻撃するのは「非常に厳しい」と指摘。

　新型の、「Ｓｕ－２７」や「Ｊ－１１」ならば攻撃能力はあるが、「空中給油」には依然として問題が残ると指摘。中国が空中給油機の主力として使っている、「ＨＹ－６（轟油－６）」では、燃料の搭載量や給油速度で、「要求を満たせない」と論じた。

　交戦状態になった場合、Ｓｕ－２７や－１１などの、保有数が６００機を超えているなど、米国以外に対しては、「数で有利」になったが、質の面では「Ｆ－１５」、「Ｆ－２２」、「Ｆ－３５」と比べて、「まだ差をつけられている」と主張した。

　対地攻撃能力では、「Ｓｕ－３０ＭＫＫ」と「Ｊ－１６」ならば、完全に任務遂行能力がある」と主張。ただし、相手側の地上の重要な施設を爆撃するために使用する、「Ｈ－６（轟－６）」爆撃機では、「小国が相手なら適している。大国相手では古くて原始的で、生存率が低すぎる。爆撃能力も制限が極めて大きい」と論じた。

　情報収集、偵察能力については、「一定程度は敵軍の状態を把握できる」と紹介。ただし、情報収集衛星の使用では劣ると論じた。

　文章は最後の部分で、中国で「Ｊ－７やＪ－８でも進攻が可能」との論法が、あることについて「自殺と同じ」、「非常に幼稚で笑い話」などと批判した。（編集担当：如月隼人）（写真は新浪網の上記記事掲載頁キャプチャー） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2015-08-08 07:31

　かつては、中国の家電市場で日本メーカーの製品は、大きな人気を獲得していたが、韓国メーカーと中国メーカーによってシェアを奪われ、市場から追いやられてしまった。しかし、最近では韓国メーカーも、中国企業によってシェアを奪われ、かつての日本メーカーのような、苦境に直面しているという。中国メディアの快資訊は１０日、中国の家電市場に関する記事を掲載し、日本企業の後を追うように、韓国メーカーが苦戦しているとする記事を掲載した。

　サムスンやＬＧの、白物家電は世界では好調だ。しかし、中国では勝手が違うようだ。記事は、ここ数年で中国市場から撤退したり、買収されたりした日本企業と重ね、衰退した理由を中国企業の、今後のためにも考えてみるように勧めた。

　記事はまず、韓国企業は中国からの撤退を表明していないが、中国の消費者の心の中ではすでに、「　死刑判決　」が下っていると、辛口の評価をした。韓国製品は中国市場では、すでに２流扱いで、テレビでは台頭してきた「中国企業」と、大型テレビ市場を中心に、反撃に出たソニーなどの、「日本企業」との板挟みになり、頼みの綱のスマホも、高価格帯では、アップルとファーウェイ、中間価格帯では、オッポ、シャオミなどに挟まれ、退路がない状態だと苦しい現状を指摘。ライバル企業だけでなく、「新しい時代」と、「若いユーザー」に捨てられたと論じた。

　では、中国企業が参考にするべき、「失敗の要因」はどこにあるのだろうか。記事は韓国企業は市場と、消費者の需要に合わせて変化するのを怠ったと分析。そのため、中国に特化した製品を発売して、差別化を図ることができなかったとしている。これは、海外市場へと進出する中国企業にも言えることで、日韓の企業が振り落とされるのを、ただ見ているだけではいけないと警鐘を鳴らした。

　一時は中国市場で、大きな存在感を見せていた韓国メーカーは、確かに最近ではすっかり、影が薄くなった。これは家電やスマホのみならず、「自動車市場」でも同じことだ。記事では触れていないものの、高高度防衛ミサイル（ＴＨＡＡＤ）配備の問題も大きく影響しているのは否めないだろう。この点、数年前に大規模な反日運動が起きても、一定のシェアと人気を保持している、日本メーカーは一線を画していると言えるのではないだろうか。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2018-07-16 05:12

　米国のトランプ大統領が、鉄鋼に２５％、アルミニウムに１０％の、「追加関税」を発動する大統領令に署名し、米中の「貿易戦争」が、勃発するのではないかと懸念が高まるなか、中国では「日本が米国から「貿易戦争」を仕掛けられた際の、対応に学ぶべきだ」との声が高まっている。

　中国メディアの騰訊は２７日、米中の貿易摩擦が世界中で、大きな注目を集めていると指摘しつつ、日本も過去に米国から、「貿易戦争」を仕掛けられたことがあると主張、日本の教訓から、中国が学べることについて考察している。

　記事は、中国人民大学経済学院の、関権氏による見解として、米中の貿易摩擦は経済面はもちろん、政治面での影響も極めて大きいため、世界的な注目を集めていると指摘。また、米中の貿易摩擦が発生している背後には、「中国には外資メーカーが、多くの工場を設置し、加工貿易を行っている」という事情があると伝え、中国が米国に輸出している製品のなかには、米国企業が中国で生産したものが数多く含まれていると指摘した。

　一方、米国企業が中国で生産し、米国に輸出している製品を除いた場合、中国から米国に輸出される製品の大半が、「労働集約型」の製品であり、これが米国の「労働集約型産業」を直撃しており、直撃を受けている産業が、米国政府に圧力をかけていると指摘。また、中国と米国の政治体制の違いと、誤解も貿易摩擦を生じさせているとし、米国が中国側の貿易に対する態度に不満を抱いているように、中国も米国がハイテク製品の禁輸を、行っていることに不満を抱いていると主張、こうした要素が積み重なり、貿易摩擦が激化しているのだと論じた。

　続けて、中国でも政府の国有企業に対する、支援が市場価格を歪め、公平な競争を阻害しているという問題や、中国企業が国際市場で、値下げ競争を繰り広げ、「価格下落圧力」を、生み出しているという問題はあるとしながらも、米国が追加関税をかけることは、多くの消費者に損失をもたらす行為であると批判した。

　また記事は、現在の中国と同じように、日本も過去に米国から輸入制限などの、「貿易戦争を仕掛けられた経験がある」とし、２０世紀後半に米国が打ち出した貿易規制の多くは、「日本がターゲットだった」と指摘。日本は政治的理由から米国に、強硬な対応はできなかったとしながらも、製造業の「高度化と技術革新」を絶えず行い、米国の産業や雇用を奪いかねない、「垂直分業」から、協業関係にある、「水平分業」に移行することで窮地を脱したと紹介、中国は今こそ日本の経験に、学ぶべきであると伝えている。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　2018-03-29 16:12