利根川の天然水のブログ一覧

　１９８５年の、「プラザ合意」は、日本のバブル発生と崩壊、そして、その後の長期低迷の一因になったという見方があるが、米国との貿易戦争が勃発するのではないかと懸念が高まっている中国では、「歴史は繰り返すものであり、中国は米国に、失墜させられるのか」という懸念もあるようだ。

　中国メディアの快資訊は１１日、日本のバブル発生から、バブル崩壊までの経緯を紹介したうえで、「現在の中国と驚くほど、似ている点もある」と伝え、中国は日本の二の舞とならないよう警戒しなければならないと伝えている。

　記事は、１９８５年のプラザ合意によって、円高が急激に進むと同時に、日本国内では名目金利が低下し、株式や不動産価格の高騰といった、バブルをもたらしたと紹介。その後、日本政府が金融引き締めを行うとバブルは崩壊し、日本は経済成長を失ってしまい、株価も長期にわたって低迷してしまったと紹介した。

　続けて、「プラザ合意」が日本国内のバブルを生み、そして失われた２０年をもたらした、「導火線」だったのは間違いないと伝えつつ、日本はバブル崩壊によって、「一億総中流」と呼ばれた社会構造も失ったと主張、格差社会へと突入したと強調した。

　さらに記事は、現在の中国でも当時の、日本のような「不動産バブル」が発生していて、貿易赤字を抱える米国との、「貿易戦争、「」というリスクも抱えていると指摘し、「中国はまるでプラザ合意前の、日本と同じような立場に置かれている」と主張。米国は経済成長を続ける中国に対して、貿易戦争を仕掛けてきており、中国は米国の策略にはまって、日本の二の舞となることは避けなければならないと主張している。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　2018-07-13 10:12

　連日暑い日が続き、夏の果物が美味しく、感じられる季節になってきた。中国でもさまざまな果物が販売されていて、日本よりも安く買い求めることができる。だが、中国で販売されている果物は形が整っていなかったり、味が悪かったりするものが多く、消費者に「　目利き　」の能力が求められる。

　中国メディアの快資訊は１１日、「日本の果物はどこがすばらしく、学ぶに値するのか」と題する記事を掲載し、日本で販売されている果物について紹介している。日本では果物の価格が中国と比較して高いと言われているが、それでも日本の果物は、世界一流であると伝えた。

　日本の果物のどのような点が、世界一流であると感じるのだろうか。記事は、販売される際に商品名のみならず、産地や生産者の名前もパッケージに表示されていて、消費者が安心して購入することができる点を指摘。さらに、長い年月を費やして品種改良を行い、より良い果物を生産しようと努力している点や、植物園で展示しているかのような、「生産管理」もすばらしいと称賛した。

　さらに、日本の果物農家の規模は比較的大きく、機械化も進んでいることも、「中国人から見るとすばらしい」と感じる点であると主張したほか、色や大きさなどで規格化を進め、味も保証されている点を挙げ、「日本で販売されている果物の値段は高いが、高いなりの理由があるのだ」と紹介している。

　国や地域が変われば「ニーズ」も変化するもので、日本の生産方法がそのまま、中国で通用するかは別問題だが、より良い商品をより多く、生産したいという点では一致していることだろう。中国の農産物の質も向上してきているが、今後の更なる成長に向けて日本から学べる点は多々あるはずだ。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　2018-07-12 16:12

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　１つの学問には、往々にして様々な「学説」が存在する。それぞれの学説は時として、互いに衝突や激しい議論を繰り広げる。また、衝突や議論の中から、新たな学説が生まれてくる。こうして学問はより深く掘り下げられ、発展していくのだ。中国メディア・今日頭条は１０日、中国を起源とする漢字を巡って、３人の日本人研究者が一歩間違えれば、乱闘が起こりそうなほどの大ゲンカを繰り広げたとする記事を掲載した。

　記事が紹介したのは、白川静、加藤常賢、藤堂明保という日本を代表する漢字、古代中国研究の専門家３人。白川氏は京都大学で博士号を取得、宗教や巫術の角度から漢字を研究し、「それぞれの漢字にはシャーマニズムの背景がある」との学説を打ち出したと紹介した。加藤氏については「説文解字」に忠実に基づく手法で漢字研究を行い、「漢字学者というよりも、『説文』学者と称されていた」と説明した。そして藤堂氏については白川氏と同じ年に、東京大学で博士号を取得しており、音韻学のアプローチから漢字研究を進めてきたとしている。

　そのうえで、１９７０年に白川氏が新たに研究書を出版したことが、３人のバトルの引き金になったと紹介。出版社の編集者が、藤堂氏に書評を以来したところ、藤堂氏は白川氏の学説を全否定するとともに編集者までも批判を加えたとした。藤堂氏の罵倒に対して白川氏も怯むことなく反論、編集者を貶めたことへ怒りを示すとともに、藤堂氏が主張する音韻学的アプローチの姿勢を逆批判したと伝えた。

　また、加藤氏も白川氏の書籍に対して、批判的な態度を見せていたとし、藤堂氏のように激しい論調ではなく、講義のなかで批判を繰り返していたと説明。噂はやがて白川氏の耳にも届き、白川氏は加藤氏に対しても、「反撃」を行ったとしている。記事は「３人の学説にはそれぞれ、優れた点と至らぬ点があった。しかし、市場のニーズという点では、世の中には白川氏が書籍中で示した観点を、支持する傾向があった」と紹介した。

　「漢字」を巡る、日本の著名学者３人による激しい、「衝突」について中国のネットユーザーは、「中国の学問について、国外の専門家がこれほど研究していることについて、国内の偉大な専門家先生たちはどう思っているのだろうか」、「この３人の大先生に感謝したい」、「われわれ中国人が自ら研究した、文字に関する書籍はどうなんだろうか」、「日本人学者の研究は素晴らしい」といった感想を残している。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　2017-12-14 07:12

　人生において、大きな節目と言われる還暦は６０歳。これは、１０年で１周する十干と、１２年で１周する十二支を、組み合わせた時の最小公倍数、すなわち干支が１周する年にちなんだものだ。中国メディア・今日頭条は１５日、この６０年あまりにおける、日本と中国の収入を示した、グラフを見て衝撃を受けたとする記事を掲載した。

　記事は、１９５２年から２０１６年の６４年間にわたり、両国における毎年の１人あたりの、月平均収入を示した棒グラフを掲載。１９５２年は中国が４ドル、日本が１７ドルとなっている。中国は７１年に１０ドル台に乗るまで、１８年も収入がほぼ停滞状態にあったが、その間日本の収入は１０倍に増え、７１年には１８４ドルに達した。

　文化大革命の混乱もあり、中国の収入が顕著な増加を示すのは、１９８０年代後半になってから。初めて２０ドル台に入った８９年、日本はさらに１０倍の、１９９４ドルにまで収入が増えていた。改革開放の波に乗った中国は９０年代後半から収入が急増、９５年に５７ドル、２０００年に１２２ドル、０５年には３３９ドル、１０年には７０５ドルとなっている。しかし、それ以後は伸び悩んでおり、１２年の７８１ドルをピークに減少、１６年に再び大きく増えて７６４ドルにまで戻した。

　一方日本は、２０１１年に過去最高の、３６８９ドルを記録したあと１３年に２６５７ドルまで落ち込み、その後は２０００ドル台後半で推移している。１９５２年の日中間の格差は４．２５倍、２０１６年の格差は３．７１倍。８０年代後半には、「１００倍」に達した時期も合ったが、６０年という単位で見ると、結果的にあまり差が縮まっていないという印象も受ける。

　記事はグラフを示したうえで、「日本が強いと言うつもりはないが、強いと言われるだけの資本を持っていることは間違いない。わが国民に必要なのは、言い訳や理由を探さずに、ひたすら努力することなのだ」と評した。

　記事を呼んだ中国のネットユーザーは、「中国は人類の歴史上で収入増が、最も顕著だった５０～７０年代にほとんど収入が増えなかった」、「日本は焼け野原になったが、教育の基礎があったからこそ、ここまで発展できた」、「日本は収入も高いけど、生活コストも高いからね」といったコメントを寄せている。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　2017-12-18 11:12