利根川の天然水のブログ一覧

　近代以降、日本社会の進歩に伴って、発展してきたのが、お酒にまつわる文化だ。今の日本ではビールや日本酒、焼酎をはじめ、古今東西の様々なお酒が流通しており、毎日大量に消費されている。中国メディア・今日頭条は１０月３１日「日本人の酒に対する「深い愛」は、一種の文化を作り上げた」とする記事を掲載した。

　記事は、日本で一般的に飲まれるお酒が、日本酒、焼酎、ビールであり、最もよくお酒が飲まれる場所は居酒屋であると紹介。そのうえで、お米の芯を使って醸造される、日本酒の「吟醸酒」は特に人気があり、おいしいお米が収穫され、豊富な水源をもつ東北や北陸地域で、盛んに生産されていると伝えた。

　また、比較的改まった宴席で、よく飲まれる日本酒」に対し、焼酎はよりリラックスした大衆的な場所で飲むのに適していると説明。焼酎文化は特に九州地方で発展しており、鹿児島では、酒と言えば焼酎を指すほど、現地人が「焼酎」を愛して止まないとしている。さらに、沖縄で作られる「泡盛」も焼酎同様蒸留酒に属し、アルコール度数が焼酎よりも高いことで知られると紹介した。

　記事はそのうえで「嬉しい時も、楽しい時も、腹立たしい時も、悲しい時も、お酒は人の心を癒してくれる。それは日本人の専売特許ではないが、古より日本人が日本酒をはじめとする、お酒が大好きだということは間違いない」とし、日本のお酒文化に見られる特徴を挙げている。

　まずは「仕事帰りに日常的に、友人や同僚とお酒を飲みに行き、泥酔することも珍しくない。会社の飲みを断ると、付き合いの悪い人物とのレッテルを張られることになる。日本人は仕事のストレスが大きく、居酒屋で酒を飲むことでようやくストレスから解放されるのだ」とした。

　また、日本人が普段飲む酒はアルコール度数が、せいぜい１５度程度であり、４０度５０度の蒸留酒を好んで飲む、中国人に比べると酒量は少ないと説明したほか、日本人は特に伝統的な祝祭日や花見といった、イベントでお酒を飲みながら楽しむことを好むと紹介している。

　これからの時期、熱燗やぬる燗、焼酎のお湯割りなどが非常においしく感じるようになる。お酒が進めばつまみも進み、締めにラーメンも欲しくなる。くれぐれも、飲みすぎ食べ過ぎにはご注意を。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　2017-11-04 22:12

　中国では経済の発展とともに、自動車市場も成長を続けている。中国メーカーの品質向上が指摘されるなか、世界市場での飛躍を視野に入れて、販売戦略を立てているようだ。中国メディアの今日頭条は１５日、中国車が世界市場で、「韓国車の立場に、とって変わりつつある」という記事を掲載し、中国自動車業界の目指しているところについて紹介している。

　記事はまず、中国車メーカーは韓国メーカーに比べ、世界市場への進出は遅れているが、南米や中東で販売台数を伸ばすメーカーや、高級車ブランドの買収を通じて技術力を高めている、メーカーが登場していることを指摘。こうした道のりは韓国車メーカーも、辿ってきた道であるとしながらも、韓国車の２０１７年上半期における、世界販売台数は約４００万台にとどまり、前年同期比８．１％もの減少となったと紹介した。

　中でも、特に韓国車の輸出は、９．１％の減少であったことを指摘し、とりわけ韓国車にとって重要な市場である、中国において苦戦を強いられていると分析。自動車産業が発達している、欧米において、中国メーカーはまだまだ韓国メーカーのような、評価を得ていないものの、中国メーカーは世界最大の市場である、中国国内で販売を伸ばし、規模の経済による、メリットを享受しながら競争力を高めており、将来的には「中華料理やパンダが、世界で成功を収めたように、中国車も世界での成功を収めることができるかもしれない」と論じた。

　さらに記事は、韓国車は過去に、「韓流ブームのごとく、中国で一世を風靡した」としながらも、現在は苦境に直面していると指摘。だが、この苦境は中国メーカーが成長するに従って、「中国国内だけでなく、世界に拡大する可能性がある」として、いずれは中国車が韓国車の市場における、ポジションを奪うことになるはずだと主張した。

　世界に目を向け始めている、中国の自動車業界だが、品質の点でまだまだ問題があることを中国メディアも伝えている。これから世界の消費者に受け入れられていくには、品質向上にさらに力を入れていく必要があるだろう。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：（Ｃ）ｒｃｌａｓｓｅｎｌａｙｏｕｔｓ／１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　2017-09-21 08:12 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

　宇宙開発や原発、高速鉄道など、中国は政府主導の分野を中心に、急激に技術力を高めており、中国国内では、「もはや中国の技術力は、日本を全面的に上回った」という声も少なからず存在する。
　
　確かに、家電やスマホ産業においても、中国企業の躍進が目立ち、日本企業は元気がないように見えるが、「中国の技術力は、日本を全面的に上回った」という論調は、果たして正しいのだろうか。
　
　中国メディアの捜狐は１１日、家電や半導体などの分野で近年、日本企業の敗退が目立つと伝える一方、経済に明るい人ならば日本の技術力は、今なお世界をリードする水準にあることを知っているはずだとし、「日本の技術力の高さを知れば、背筋が凍る思いがする」と伝えた。
　
　記事は、日本の技術力の高さは、消費者に届けられる製品ではなく、その製品を作るための機械や材料の、分野から見て取れることを伝え、半導体の製造装置や材料、産業用ロボット、医療機器、建設用機械、光学機器など、日本企業が世界的なシェアを持つ、産業は数多く存在すると指摘した。
　
　日本は、世界有数の「レアアース輸入大国」であるが、「一国の工業力は、レアアースの消費量から推測することができる」とし、なぜならレアアースはハイテク製品にとって、必要不可欠な「物質」であり、そのレアアースを大量に消費しているということは、それだけハイテク製品を生産し、輸出できることを意味すると指摘。
　
　また、基幹技術は一朝一夕に、手にすることができるものではないとし、「世界のハイテク製品は今や基幹技術を手にして離さない、日本や米国企業なしでは成立しない」と主張。製造業の高度化を進める中国にとって、「日本の技術力の高さは、背筋が凍る思い」であると伝えた。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：（Ｃ）Ｈｉｒｏｔａｋａ　Ｉｈａｒａ／１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　2017-06-13 15:12

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　高速鉄道や原発、宇宙開発、スーパーコンピューターなど、中国の一部の産業における技術力は、世界と肩を並べる水準となった。その一方で、日用品などの中国製品はまだ、「安かろう悪かろう」というイメージから、脱却できていないのが現状であろう。

　ネジやボルトは、我々消費者にとっても非常に、身近な製品であると同時に、あらゆる工業製品に必要不可欠な部品の１つだが、中国は精密さが求められる、工業製品の製造において、日本や米国から、ネジやボルトを大量に輸入しているのが現状だという。

　中国メディアの今日頭条は２６日、多くの中国人消費者がボルトに対して抱くイメージは、「生活のなかで身近に存在する、取るに足らないもの」というものだと伝える一方、中国はそのボルトを大量に、日本から輸入していると伝え、「なぜ中国は取るに足らない、ボルトを自ら生産しないのか」と疑問を投げかける記事を掲載した。

　記事は、中国では１０元（約１７２円）もあれば、大量にまとめ買いすることができるほど、ボルトやナットは身近で安価な存在であると指摘し、中国も「高い精度」が求められない、ボルトならいくらでも生産できると紹介。だが、航空機などに使用される、「寸分の誤差も許されない、高い精度が求められるボルト」となると、中国国内では生産できないのが現状であると指摘した。

　なぜなら、航空機などに使用されるボルトは、長期間使用しても腐食しないこと、高い強度を持ち、使用中に緩まないことなど、非常に高い基準と精度が求められると指摘する一方、中国はこうした高性能なボルトの生産技術がなく、技術は日米などの企業が独占的に持っているため、日本や米国から輸入せざるを得ないのだと論じた。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2017-12-31 10:12

　自動車を運転するうえで、欠かせないものと言えば、各種ペダルやハンドルそして、側方や後方を確認するバックミラーだ。しかし、近い将来、その常識は崩れることになりそうだ。中国メディア・今日頭条は２４日、「自動車のミラーは安全装備なのに、どうして日本は率先して、法規上で取り付け義務を外したのか」とする記事を掲載した。

　記事は、「自動車のバックミラーが車の前方の左右両側と、車内の前方に取り付けられているというのは常識だ。それは、ドライバーが周囲の状況を確認するための、『第２の目』としての役割を持つ安全装備であり、安全基準を満たした全ての、自動車に取り付けられている」とした。

　そのうえで、「しかし、日本の国土交通省は２０１６年６月より、「ミラーレス自動車」の公道走行を認める決定をした。もちろんこれには条件があり、ミラーレス自動車には、バックミラーの代わりとして「カメラモニタリングシステム」を取り付ける必要がある」と紹介している。

　記事は、日本で「ミラーレス自動車」が認められるようになった背景として、「カメラが自動車に多く利用されるようになったこと、電子設備の生産コストが下がり続けるとともに、製品の信頼度が高まり続けていること、サイドミラーを付けないことで、風の抵抗が弱まり、燃費が良くなること」などを挙げた。

　さらに、「日本は自動車部品の世界市場で、大きなシェアを獲得しており、自動車部品産業が日本経済を、支える産業の１つになっている。新しい技術は必ず、高い市場ニーズをもたらし、より多くの収入を得る機会になるため、日本は他者に、先んじる必要がある。法制化の先行は、産業の発展を導くうえで、最も大きい効果を発揮する」とし、支柱産業における新技術で、再び世界をリードするために日本政府が、「法改正」を急いだとも論じている。

　そして、「欧州や米国は、日本の動きに続いている。中国も今後数年のうちに、法律が改正される可能性がありそうだ」とし、ミラーレス自動車が将来的に、世界の自動車業界における「常識」になるとの見方を示した。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　2018-01-26 14:12