利根川の天然水のブログ一覧

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　ベトナムを訪れたことのある人ならば、街中で走るバイクの数に、圧倒されたことだろう。ベトナムの人びとにとって、バイクは重要な移動手段であり、日々の移動に欠かせない大事な存在だ。それだけに、ベトナム人消費者が、「できるだけ質の高いバイクが欲しい」と願うのはごく自然なことだと言える。

　中国メディアの快資訊はこのほど、ベトナムの街中を走るバイクは、日本メーカーのものばかりだと伝えつつ、ベトナム人が安い中国メーカーのバイクではなく、相対的に高価な日本メーカーのバイクを選ぶ理由を考察している。

　記事は、ベトナムは世界的に見ても、「バイク大国」と呼べるほど、大量のバイクを保有する国の１つであり、大都市ハノイでは「バイクがまるで、１匹の虫のように連なって走っている」と紹介する一方、ベトナムの街中に存在する大量のバイクの、ほとんどが日本メーカーのバイクであり、中国メーカーのバイクは非常に少ないと強調した。

　続けて、ベトナムでは、まだ自動車の普及が本格化しておらず、人びとにとってバイクが重要な、移動手段となっていることを指摘する一方、「中国メーカーはベトナムのバイク市場における商機を掴み損ねた」と主張。ベトナム人は、「中国のバイクは品質が悪く、購入から３カ月も経たないうちに故障する」と認識しており、品質と耐久性が高い日本メーカーのバイクは、「購入価格こそ高いが、長く乗れるのでコストパフォーマンスが高い」と認識していると伝えた。

　さらに記事は、中国メーカーは「安さを追求することしか知らない」と批判し、価格を下げるために同時に品質まで落としており、だからベトナムの消費者を取り込めなかったのだと主張。今やベトナムのバイク試乗は、「ホンダ」や「スズキ」、「ヤマハ」といった日本メーカーの独壇場となっており、中国製バイクは、品質の高さという強みを持つ、日本メーカーのバイクに敗れてしまったと伝えている。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　2018-07-17 08:12

　中国の新エネルギー自動車（ＮＥＶ）市場が揺れている。６月のＮＥＶ販売は、前年同月比４２．９％増と、５月の増加率１２５．６％から、伸び率を大きく落とした。これは、ＮＥＶ補助金の修正（減額）による影響が大きい。また、「　米国テスラ　」には、中国政府の報復関税の影響で、大幅に販売価格が上昇しており、米国との貿易摩擦が落ち着くまでは、購入を一時見合わせようという動きにもつながっているようだ。

　新エネルギー乗用車は、「純電気」の販売台数が５万２０００台。前月比で２０．７％減少した。半面、「プラグインハイブリッド「」は、販売が１２５．８％増の２万２０００台に拡大している。新エネルギー商用車の販売動向は、純電気が２６．４％減の１万１０００台に低迷。プラグインハイブリッドは６８．２％減少し、１０００台未満にまで縮小した。

　６月の伸び鈍化は、ＮＥＶ補助金制度の修正によるもの。同制度の２０１８年度版プランは、６月１２日に正式適用された。純電気乗用車（ＥＶ乗用車）については、航続距離が長いほど補助金を増額したものの、１７年は２万人民元（約３３万４０００円）を給付していた、「１００キロ以上１５０未満」を補助対象から除外。プラグインハイブリッド乗用車の補助金も、２万４０００→２万２０００人民元に８％減額した。

　このような中、「米テスラ」の販売価格は、米中貿易摩擦の関係で大きく動いている。「Ｍｏｄｅｌ　Ｓ　７５Ｄ」の販売価格は、年初７５万８９００人民元（約１２７０万円）だったものが、７月７日には中国の報復関税が加味され、８４万９９００人民元（約１４３０万円）にまで上昇している。中国は今年７月１日から完成車にかかる、輸入関税を一律２５％から１５％に引き下げた。その際には、「Ｍｏｄｅｌ　Ｓ　７５Ｄ」の価格も４万人民元の引下げがあったものの、７日には、一気に１５％の関税引き上げが適用されて価格が跳ね上がった。これほど大きな価格変動があると、さすがに消費者の購買意欲は衰える。

　「テスラ」では７月１０日に、上海市に２年後には年間５０万台が生産可能な、ギガファクトリーを設置する発表を行った。２０１７年のテスラの販売実績が全世界で、１０万３０００台程度だったことと比較しても思い切った規模の工場になる。なお、２０１７年で米国から中国への、輸出台数は１万５０００台程度だった。（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　2018-07-15 09:12

　中国メディア・東方網は１４日、「日本人から見て、中国人観光客のモラルはそんなに低いのだろうか」とする記事を掲載した。
　記事は「現在、中国人は続々と、海外旅行に出かけるようになり、各地でショッピングを始めとする多額の消費をするようになった。その強い消費力から、各国において中国人観光客が、最も重要な客層となっており、中国人観光客向けの免税店を設けている場所も多い。また、一部の店では中国語の看板を設置し、中国人に便利さや大切にされている感覚を覚えさせている」とした。
　そのうえで、「多くの中国人が好んで出かける日本では、大きな商業施設さらには観光地で当たり前のように中国語のメッセージを見かけるようになった。これを見た中国人観光客は、リスペクトされていると大いに喜ぶのである。日本は確かに商売上手な国で、周到なサービスにより多くの中国人を満足させる」と紹介した。
　その一方で、「日本の街でたまたま見かけた中国語の貼り紙を見て、興ざめしてしまう中国人観光客もいる」と指摘。その理由について、「中国語だけで書かれた、明らかに中国人のみをターゲットにした注意書きを見て、自尊心が傷つけられるのだ」とし、中国語だけで書かれた、「つばを吐かないでください」、「立ち小便をしないでください」、「これはごみ箱です」、「道の真ん中に立たないでください」といった注意書きが一部の中国人観光客を憤慨させると伝えている。
　記事は、「日本人には、中国人観光客のモラルが、そんなに低いように見えるのだろうか。これは日本人による偏見や差別なのか、それとも一部の観光客のモラル向上が待たれる状況なのだろうか」と疑問を提起した。
　「爆買い」ブームと騒がれたころは、後者の要素が大きかったはずだ。しかし、中国人観光客も徐々に、「海外旅行慣れ」をし始めているほか、国内におけるモラル向上の呼びかけもあり、日本での状況も変化し始めている。注意書きを出す側としては「偏見や差別」の要素が強くならないよう留意すべきだろう。もちろん、中国社会としても「一部のモラルのない観光客」を減らし続けていく努力は必要だ。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　モーニングスター株式会社　　 2018/07/17 16:12