利根川の天然水のブログ一覧

　中国メディア・東方網は１８日、「日本人は健康・長寿であるとともに、スタイルがいい、これは日常の飲食習慣に、関係しているのだろうか」とする記事を掲載した。

　「日本人は世界的に見て、平均寿命が長い。そして、日本人は「体型」に気を遣う。日本は確かに世界で「肥満率」が、低い先進国なのだ。国連食糧農業機関（ＦＡＯ）の２０１３年発表データによれば、日本人の肥満率は「４．５％」にすぎないという」と伝えた。

　そのうえで、「日本人のスタイルの良さと、長寿の主な理由は、『お米と魚』が日常的な食の構造になっているからだ。そして食材本来の味を大切にし、脂っこい、辛い味付けが少ないのだ。日本人は肉類の消費方法も、消費量も他国の習慣とは大きく異なる。日本人は「　肉　」の摂取量が少ないのだ」としている。

　記事は、肉を食べることが少ない代わりに、日本人は豆腐などの豆製品を、たんぱく源としていることを指摘し、「豆腐は日本料理の、スタンダードな食材になっているのだ」と解説。また、炭水化物の供給源である、お米は消化されやすく、体への負担が少ないことを指摘した。

　さらに、「日本の飲食習慣の特色ともいえる、豊かな海産物は、肉よりも人体に消化吸収されやすい。一方で、西洋の食文化は「肉類」に偏重しており、肉の消費量が人体の設計基準を超えてしまっているのだ。これにより消化できていない、肉が食道に滞留し、胃潰瘍や膵臓・腸のがんを引き起こす因子になるのだ」と論じている。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　2018-07-20 12:12

　農村部の人口が、５億人を超える中国。その多くが農業に、従事していると思われ、一部地域では機械化・大規模化が進んでいるものの、昔ながらの方法で、農業を行っている人はまだまだ多い。そんな中国からすると日本の農業モデルは理想的のようだ。中国メディアの快資訊は１６日、日本人の農業モデルを知ると、冷や汗が出るとする記事を掲載した。

　では、何が「冷や汗もの」なのだろうか。まずは販売時に農産物が、「きれいに包装」してあることを指摘した。商品自体も質が良く、粒ぞろいで色つやが良いが、さらにきれいに包装してあるので見た目が美しいと紹介している。中国では、市場でもスーパーでも、基本的に量り売りで、山になった野菜や果物から欲しい分だけ、袋に入れて量り金額を計算する。日本ではすでに袋に入れられた状態で販売されていて、泥や枯れた葉っぱが付いていることもなく、きれいだと伝えている。包装済みのカット野菜も、当日中に販売するので衛生的だ。しかも、袋にはそれぞれ商品名、産地、生産者名などが記載されているが、中国のスーパーではありえない話だ。

　日本の農業が優れている別の点は、「優良な品種」を生産・販売していることだという。優れた品種開発において目立っているのは米で、日本の米は見た目も良く質も高いため、自然と価格も高くなっているのだと論じた。３つ目は、「生産管理システム」が先進的であること。そのため細やかな管理が可能になっており、日本の農産物の質が高い、最大の理由となっていると感心している。日本人の農業は細かくて、「刺繍」をするかのような注意深さがありきちんとしているので、園芸展示会のような感じがすると観察を述べた。

　日本の農業には、日本人の細かさが表れているようだ。また、きちんと包装してあるところは、日本人のきれい好きも表れているのかもしれない。農産物に対して、よりおいしく、きれいなものを求める日本人の性格が、日本の農業をここまで成長させてきたとも言えるだろう。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　2018-07-19 15:12

　英国は１６日、次期戦闘機、「テンペント」の開発構想を明らかにした。日本との共同開発の可能性も浮上しているが、中国メディアの新浪は１８日、日本と英国が共同開発したところで、中国の最新戦闘機、「殲ー２０」の後継機を超えることは、不可能であると論じる記事を掲載した。

　記事は、現代において世界最先端の戦闘機は米国の、「Ｆ－３５」や、中国の「殲ー２０」といった第５世代戦闘機であると主張しつつ、すでに世界各国では「第６世代戦闘機」の研究開発が始まっていると紹介。そして、英国も航空見本市で第６世代戦闘機、「テンペント」の模型を展示し、開発構想を発表したと伝え、英国は第６世代戦闘機を、スウェーデンと共同で開発する可能性があるほか、日本も開発に加わる可能性があると紹介した。

　続けて、第６世代戦闘機では人工知能と、ビッグデータによる解析といった情報技術が搭載されることになると伝え、将来的に戦闘機は、無人機になる可能性があると指摘。中国が開発中の第６世代戦闘機の詳細は、「極秘中の極秘である」ことを伝えつつも、２０２５年をめどに試験機が完成する見込みだと紹介した。

　また記事は、中国の国営メディアは「仮に英国がテンペントの開発に成功したところで、現時点で分かっている情報から判断すると、テンペントは第６世代戦闘機とは呼べず、せいぜい「５．５世代」どまり」だと報じたことを紹介。中国の戦闘機「殲ー２０」や「殲ー３１」の後継機こそ、第６世代戦闘機となるのであり、日本が参画してテンペントの開発が行われても、中国が開発する第６世代戦闘機を上回る、戦闘力は持ち得ないと主張したことを伝えた。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2018-07-20 09:12

　バブル崩壊後に、経済が長く停滞した日本。長い間、日本は国内総生産（ＧＤＰ）で世界２位の位置を保ってきたが、「失われた２０年」と呼ばれる停滞期のなかで、２０１０年には中国に抜かれて３位に後退した。しかし、一部の中国人は「日本経済も決して悪くない」という認識を持っているようだ。

　中国メディアの快資訊は２０日、日本経済は２０年も低迷してきたのに、いまだにＧＤＰが世界３位というのは、驚きだとする記事を掲載した。日本が「失われた２０年」を経ても、ドイツや英国よりも経済規模が上であることが不思議に感じるらしい。

　記事はまず、ただでさえ小さな島国で、経済的に不利なはずの日本が、戦後に敗戦国になったにも関わらず復興に成功したことに言及した。これには、ドイツのように国が分断して占領されなかったこと、朝鮮戦争が経済回復にチャンスとなり、その後急速は経済発展を遂げたと分析した。

　その後、１９８５年のプラザ合意で、円高ドル安となったためバブル経済となり、多くの日本人が余ったお金を不動産へ投資したため、不動産価格が急上昇し、１９９５年にはピークを迎えたものの、その後バブルが崩壊して、長い経済低迷の時期が始まったと伝えた。

　とはいえ、日本経済は今でも、高い水準を保っていると記事は指摘。英国、フランス、ドイツよりもＧＤＰが高く、生活レベルも高くて経済が安定しているため、アジア諸国から出稼ぎに来る人が多く、彼らは日本で稼いで、故郷を豊かにしているほどだという。これには、中国からの出稼ぎ労働者も含まれているのだろう。

　こうした日本経済について、記事は何度も「　本当に不思議　」な話だと繰り返している。急速に発展したとはいえ、貧富の差が大きく、完全に安定したとは言えない中国経済からすると、停滞期とはいえ安定した日本の経済が羨ましく感じられるのかもしれない。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　2018-05-23 10:12

　日本の国内総生産（ＧＤＰ）は、中国に抜かれて世界第３位となっており、中国国内ではＧＤＰの規模と日本の低成長を理由に、「中国はすでに日本を全面的に追い越した」といった論調も目にすることができる。

　日本のＧＤＰは、２００９年に約５兆５０００万ドルだったが、１７年は４兆９０００億ドルとなっており、減少しているようにも見える。中国メディアの快資訊はこのほど、日本のＧＤＰが減少していることを理由に、日本が衰退していると、１誤解してはならないと論じる記事を掲載した。

　記事は、日本がバブル崩壊後に、経済成長を失ったのは事実だと指摘し、ＧＤＰも伸びていないように見えると指摘する一方、これは数字のトリックであり、円安が進んだなかで、ドルベースで計算しているためだと強調。日本銀行による異次元の金融緩和が始まる前、日本円は１ドル＝８０円ほどだったが、現在は１１０円前後にまで下落していることから、ドル建てのＧＤＰが減少して見えるのは当然だと論じた。

　さらに、ＧＤＰに含まれる値についても留意が必要であるとし、国内企業が「海外で生産」したモノやサービスは、その国のＧＤＰには含まれないと指摘。海外で経済活動を展開している日本企業は非常に多いが、これらの経済活動は日本の、ＧＤＰには含まれないと強調した。

　また、日本の「対外純資産残高」が、世界最大であることからもわかるとおり、日本が海外に所有する、資産の規模は非常に大きく、日本は国内のみならず、海外でも多額の利益を得ているのだと紹介。

　さらに、日本が衰退しているかどうかという点について、「日本企業が世界中の上場企業の利益全体に占めるシェアの割合は、昔からほとんど変わっていない」と伝え、その点からも衰退しているとは言えないと指摘し、日本のＧＤＰだけで日本経済を衰退していると判断していると、「情勢を大きく見誤ってしまう」と伝えている。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　2018-05-25 09:12