利根川の天然水のブログ一覧

　高高度防衛ミサイル（ＴＨＡＡＤ）問題を巡って、冷え切った中韓関係を好転させるべく、韓国・文在寅大統領が年内に実現した訪中。しかし、その成果に対しては、疑問の声が続出している。台湾メディア・中国時報電子版は２０日、「大陸が再び韓国団体旅行の、扉を閉じた」とする記事を掲載した。

　記事は、「文大統領の訪中により、やや緩和されたかに見えた中韓関係だが、再び低調な状態に入ってしまったようだ。北京市や山東省で開放された、韓国への団体旅行のゲートが、再び閉められたとの情報が伝わってきた」とし、韓国・中央日報が北京の旅行会社関係者の話として、「韓国への団体旅行客を集めたが、北京の観光当局に提出した、ビザの申請が拒否された」、「１２月２２日よりストップするらしい」と報じたことを紹介した。

　また、北京の旅行会社５社がビザ手続きの申請を、当局から却下されたとの情報に加え、ロイターも韓国の旅行会社関係者が、「社長が北京や山東のパートナーから、１月より韓国団体旅行のビザが、発給されなくなるとの話を聞いた」と語ったことを伝えているとした。

　記事はさらに、中国人観光客を専門的に受け入れる、韓国の旅行業界団体関係者が、「来年２月には訪韓団体ビザが、中国の全国に拡大されるという話なのに、こんなことになるとは思わなかった。理由は分からないが、今回のビザ発給拒否が中国政府内部の、一時的なミスに過ぎないことを願う」と語ったことを伝えている。

　実際に中国政府がビザ発給停止の、指示を出したかどうかは不明であり、仮に出したとしても当局が正式に発表する可能性は低いだろう。ただ、中国人観光客の韓国訪問が、韓国側の思惑ほどスムーズには、回復しない可能性が少なからずあることは、間違いなさそうだ。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　2017-12-23 11:12

　中国メディア・今日頭条は２３日、「日本はこれらの、換えがきかない独占技術で、わが国から８年間で、これだけのお金を稼いだ」とする記事を掲載した。

　記事は「２００８年から１６年、日本は対中貿易を通じて、２７００億米ドル（約３０兆円）を稼いできた」としたうえで、中国国内の各産業分野で用いられている、独占的な技術を持った日本製品を紹介している。

　まず、「中国中央テレビ（ＣＣＴＶ）をはじめとする、各地の放送局にで使われる録画・編集などの放送設備は、ほとんどソニーやパナソニックのシステムが採用されている」とした。また、医学機器の光学部品についても、概ね日本製品に独占されていると伝えた。
　
　また、工業分野では工作機械市場を席巻しており、三菱重工、ヤマザキマザック、牧野フライス、東芝など、多くのメーカーによる様々な、工作機械が利用されているとした。さらに、農業機械分野でも日本製品が、中国市場の大部分を占有しており、クボタ１社だけでも中国国内の、農機販売額が数十億元にのぼり、しかも大多数の中国ユーザーの、評判を勝ち取っていると紹介した。

　記事は最後に、カメラ市場においても、キヤノン・ニコンの２大巨頭をはじめ、ソニー、東芝、リコー、パナソニックといった、日本メーカーが主役になっていると指摘。その大きな理由は、カメラの中で最も重要とされる、ＣＭＯＳセンサー部品の技術を、日本メーカーが握っているからだとしている。

　中国のネットユーザーからは、「日本の機材がなけっれば、テレビの全国ニュースだって放送できないんだから」、「わが国は機械のフレームしか作れない」、「重要な技術が他人の手に握られてしまうと、今の中国のような結果になる」といったコメントが寄せられた。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　2017-12-26 11:12

　記事は、ここのところ日本列島では、高温の非常に暑い天気が続いており、この３週間で２０人以上が熱中症で命を落とし、１万人以上が熱中症の疑いで、診察を受けたと紹介。特に今週に入ってからは、最高気温４０度前後の酷い暑さになっているとした。

　そのうえで、「多くの中国人は、重慶や成都だって、夏は４０度ぐらいの炎天になる。それに、広州や深セン、香港などは３５度以上の気温になることが、しばしばあると思うかもしれない」と指摘。しかし、日本における３０度以上、さらには４０度前後の気温というのは、中国の大部分の地域における三十数度の気温と、絶対に同じレベルで語ってはならないと伝えている。

　そして、「日本の暑さは、経験したことのない人には、想像できないものだ」と説明。遼寧省瀋陽市などに代表される中国北部では、夏の炎天下に外出すると、「体が焼ける」ような感覚になるのに対し、東京では集合住宅の２階から階段を下りて、１階にあるコンビニで、コーラを購入して部屋に戻るわずか３分間で、Ｔシャツがびっしょり濡れ、頭からは汗が噴き出して止まらないのだとした。

　記事は、「７、８月の東京はこんな感じなのだ。それは、『焼かれる』のではなく、熱気むんむんの「蒸籠」の中に閉じ込められるといった感覚なのである」と日本の暑さを形容。さらに「アニメの中でよく見かけるような、爽やかな美しい夏はまやかし。現実の東京には存在しないのだ」と指摘した。

　上海などのように、海沿いの湿度の高い地域の暑さは、日本の暑さに近いものがある。しかし、内陸の４０度の暑さと日本の暑さは確かに質が違う。「暑さには慣れている」と高をくくって酷暑の日本を訪れ、想像を超える暑さにバテてしまう、中国人観光客も少なくないのではないだろうか。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　2018-07-26 16:12

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　中国メディア・東方網は２４日、「人口を増やすために、漢の「高祖・劉邦」が打ち出した奇抜な方法を、今の日本が模倣しようとしている」とする記事を掲載した。

　記事は、「古代中国では王朝が、交代するたびに人口が激減した。漢王朝も例外ではなく、長期的な戦乱により秦の末期に２０００万人いた人口は、１３００万人あまりにまで減少した。王朝が統治を円滑に進めるには十分な人口が必要だが、広い辺境地帯の人口が、絶対的に不足していたのである」とした。

　そのうえで、漢の高祖・劉邦やその家臣たちは、民に出生を奨励する政策や、税金の減免政策などを打ち出すも、その効果はいまひとつでなかなか人口が増えなかったと説明。北方の匈奴部落が統一を果たして、南下し始めるなか、劉邦が「絶妙なる方法」を思いついたと伝えた。

　記事によれば、その方法とは、「独身税」だという。仁政を施しても出産を奨励しても効果が出ないと見た劉邦は、嫁いでいない１５歳から３０歳の女性に対して、毎年「罰金を科す」厳しい方針を打ち出したとのことだ。記事は、このお触れにより年頃の娘を持つ親は、慌てて結婚相手を探すようになり、わずか数十年の間に匈奴の侵攻を食い止めるに、十分な人口にまで増やすことに成功したと紹介している。

　記事は「現在、多くの先進国で市民の出産、育児に対する意欲が低下しており、各国で深刻なマイナス成長が出現している。これらの国の中では、劉邦のやり方に倣って、「独身税」を課すことで出産を『迫る』政策を採用し始めている。日本や韓国も近年、この方針で人口を増やそうとしているのだ」とした。

　ちょうど１年ほど前、日本でも「独身税」を巡る議論が巻き起こったが、日本政府が現在採用しているのは、あくまで出産や育児を奨励する政策だ。君主が絶対的な力を持つ、古代中国の王朝とは違い、今の民主政治の世の中では「結婚、出産しないことに対するペナルティ」を設けることは難しいのである。

　とはいえ、少子高齢化と人口減少が、日本の将来にかかわる大きな問題であることは事実だ。出産、育児の意欲を高める効果的な政策を、真剣に考え続けなければならない。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　2018-07-27 07:12

■　6000年前の縄文前期の、関東地方の地形を表している。東京湾の海水は関東の奥深く、栃木県と群馬県の県境の、渡良瀬遊水池の近くまで達していた。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　■　家康が、江戸に入ったころの、関東平野の地形図である。
　そのころ地球は寒冷化して、海面は現在と同じ高さまで下がっていた。かつて海だったところに利根川、渡良瀬川、荒川そして多摩川が流れ込んでいた。数千年間、その河川群が運んできた土砂が堆積し沖積平野を形成していた。ただし、この平野は、雨が降れば上流から河川の水が流れ込み、東京湾の海水の侵入と混ざり合い、何カ月も水が引かないままの不毛の大湿地帯であった。