利根川の天然水のブログ一覧

　中国メディア・東方網は２５日、秋篠宮家の次女、佳子さまの名前が、中国でおむつメーカーによって商標登録されていたことに対し、日本国内から強い反発が起きたと報じた。

　記事は、「中国のある、おむつメーカーが、『佳子公主』（佳子プリンセス）という名称で商標登録していたことが、先日日本で紹介された。商標は未発売のおむつ製品に用いるとされており、日本の民衆の怒りを買っている」と紹介。商標を登録したのが福建省にあるメーカーで、中国の工商当局のデータによれば登録日は、２０１５年６月１１日になっていたとした。

　また、「佳子公主」の商標を登録した理由についてメーカーが、「わが子は親にとって王子や姫のようなもの。中国の消費者は日本製品を信頼していることもあり、日本のプリンセスの名前がわが社の製品のイメージと十分にマッチすると考えた。日本の皇室を、侮辱する意図は絶対にない」と釈明したことを伝えている。そのうえで、日本のネット上では「最大級の侮辱だ」、「これは国のメンツにかかわることであり、政府は強く抗議すべきだ」などのコメントが寄せられていると紹介した。

　記事は、「ここ数年、大きく成長した中国ブランドは多く、技術や品質で日本に引けを取らなくなった。しかし、これらの努力はごく一部の業者によって、いとも簡単に台無しにされている。そして外国人が中国製品や中国ブランドに抱くイメージはさらに悪化してしまうのだ。われわれは、国産品の品質を高めてブランドを育てると同時に、他国の商標権などを尊重しなければならない。ブランドの認知度は、人気のある名前をブランド名として登録すれば、高まるというほど簡単なものではないのだ」と評している。

　佳子さまは、「美しいプリンセス」として、しばしば中国のネット上で紹介されており、現在の日本皇室の中で、中国国内の知名度が比較的高いと言える。仮にこのメーカーに、「侮辱する意図は絶対になかった」としても、佳子さまの名前を利用して、金儲けしようとしていたことは明らかだろう。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　2018-07-27 15:12

　中国メディア・環球網は２４日、韓国を訪れる中国人観光客の数が、回復しない一方で日本人観光客の数が増えており、「韓国の観光業界が日本を頼みに、対中依存から脱却しつつある」と韓国メディアが報じたことを伝えた。

　記事は、韓国の文化スポーツ観光部、韓国観光公社が２３日に発表したデータで、今年上半期に韓国を訪れた外国人観光客数が、のべ７２２万人で前年同期比で６．９％増加し、特に中国を除いた国・地域からの観光客は同１２．２％と大きく増加して、５０５万人と過去最高を更新したと紹介している。
　そして、この状況を多くの韓国メディアが報じたとし、朝鮮日報が「中国人ツアーの数は以前少ないが、今年上半期に訪韓した外国人観光客の規模は拡大した。韓国観光市場の体質が改善し始めている」と評したことを伝えた。

　また、発表されたデータによれば、中国人観光客の数は２１７万人で同３．７％の減少になった一方で、日本人観光客の数は１３１万人で同１８％増と大きく増えたと指摘。「日本国内で新たな韓流現象が出現した」と解説している。さらに訪韓外国人観光客が多様化しており、中東や中央アジアの観光客も増加傾向にあると紹介した。

　中韓関係の状況を考えると、訪韓中国人観光客がピーク時の水準に、回復することは当分望めそうにない。かといって日本人観光客を「頼みの綱」とするのも、一部世論にとってはおもしろくないことだろう。韓国観光業界にとっての一番の課題は、東アジア以外の地域からより多くの観光客を呼び込むことだ。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　2018-07-27 11:12

　中国メディア・東方網は２４日、中国では、ハイエンドなディスプレイの生産で、急速に発展を遂げている一方で、依然として日本の存在なしには、生産することができないとする記事を掲載した。

　記事は、「ここ数年、中国におけるディスプレイ技術の、発展は目覚ましいものががあり、特にＯＬＥＤパネルの生産に関しては、グッドニュースが続々とやって来る。そこで、中国は、もはやハイエンドディスプレイ分野において、誰からの制約も受けないと思う人もいるようだ。しかし、実際の生産過程において重要な設備の一部は、なおも輸入に頼る必要があるのだ」とした。

　そして、国産化できずに輸入に依存している設備の例として、真空蒸着機を挙げている。「表面的には日本のディスプレイ技術は、落ちぶれたように見えるのだが、生産に必要なハイエンドの、真空蒸着機は、なおも独占状態にあるのだ。蒸着はＯＬＥＤの製造工程のカギであり、有機発光材料を均一にガラス基板に蒸着させる必要がある。有機材料は酸素や水の影響を受けやすいうえ、容易に汚染も起こることから、その工程は非常に複雑であり、真空蒸着機がなければできないのだ」と説明している。

　記事はまた、この真空蒸着機の製造技術を把握しているのが、日本の「農村」にある企業だと紹介。非常に小さい誤差で有機発光材料を蒸着させる技術を持つのは、全世界でこの企業だけであるとした。一方でこの真空蒸着機は年間に１０台程度しか出荷されないと説明、「中国企業はお金の問題で買えないことはない。しかし、今欲しいと思っても、先約が数多く入っていて、最低２年は待たなければならないのだ」と伝えた。

　そのうえで、「各業界の発展には、その他の関連業界のサポートを必要とすることがある。ある業界でブレイクスルーを果たしても、関連業界でも同様に課題を克服しなければならないのだ。ゆえに、われわれは自らの進歩を誇大化することなく、さらに様々な分野で革新をお起こす必要がある」と結んでいる。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　2018-07-27 08:12

　中国メディア・東方網は２５日、中国屈指のベイリゾート地である、海南省三亜市の海岸について「どうして日本の海よりも美しいのに、みんな日本に行ってしまうのか」とする記事を掲載した。

　記事は、「中国で最も美しい海といえば、やはり三亜だ。三亜はここ数年大々的に、観光業を発展させており、多くの人が観光業によって豊かになった。そして、比較的お金を持った人たちが行くリゾート地になっており、スターたちが結婚式を挙げる場所として、しばしば選ばれるようになった」と紹介した。

　一方で「多くの人が不思議に思うのは、どうして三亜に行かずにわざわざ、日本の海を見に行くのかということだ。国外より国内のほうが便利ではないのか」と疑問を提起している。

　その大きな理由は、三亜でのバカンスには、莫大なお金がかかることにあるという。記事は「日本で海遊びをしたほうが、国内の三亜で遊ぶよりも安上がりなのだ。しかも、両方の海に行ったことがある観光客は、『日本のビーチリゾートは静かできれいなのでリラックスできるが、三亜はあれこれお金がかかるので、気分がモヤモヤする』と語っている」とした。

　そして、「行くお金がないからではなく、行ったらお金のことばかり考えることになるから、という観光客の答えは心に刺さる」と評している。

　海南島の海鮮レストランなどで、法外な値段を請求される問題が取り沙汰されてからすでに５年以上経つ。その後、当局もぼったくりを撲滅する取り組みを進めてきたものの、依然として「海南島＝ぼったくり」というイメージを拭いきれていないようだ。今後、三亜をはじめとする海南島は美しい海と波の音、そしておいしい海鮮料理で身も心も芯からリラックス、リフレッシュできるリゾート地になることができるだろうか。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　2018-07-27 22:12

　酷暑は人びとの、体力を確実に奪いつつある。日中の異常な暑さに加え、夜も気温が下がらず寝苦しいため、寝不足になりやすい。寝不足に陥ることで、日中はあくびが増え、強烈な眠気に抗えずついウトウト・・・ということも多くなる。中国メディア・人民網は２６日、日本企業がオフィスの居眠りを防止する、新たな空調システムの開発したと報じた。

　記事は、ダイキンとＮＥＣが２５日にオフィスでの、居眠り防止システムを共同開発し、２０２０年に実用化を計画していると発表したことを紹介。このシステムについて、パソコンディスプレイ上のカメラで従業員の瞼の活動を捉え、活動に変化が生じた場合に、「眠気」が生じたと判断してシグナルを出し、空調の温度を下げることで、眠気を覚ます仕組みであると説明した。

　また、このシステムは「ＮＥＣ」が得意とする「顔識別技術」と、「ダイキン」が強みを持つ「空調制御技術」を組み合わせたもので、両社は２０１６年より共同開発を開始したこと、明るさやにおい、温度などの要素による眠気防止効果について研究を重ね、最終的に温度の変化が最も効果的であるとの、結論に達したことを併せて紹介している。

　この技術に対して、中国のネットユーザーは、「夢の中のグッドアイデアが、冷たい風によって吹き飛ばされそう」、「こんな設備を導入する会社にいたら、自分は病死してしまいそう」、「これはあまりに残忍だ」、「運転手の眠気防止に用いる技術としてはいいが、オフィスで用いるというのは容赦ないな」、「従業員のストレスを増すだけ」など、悲観的な感想を多く残している。

　中国のネット上では、しばしば「日本は残業文化であり、過酷な労働による過労死も少なくない、そして仕事においても社会においても抑圧されており、ストレスが尋常ではない」といった類の情報が流れており、少なからぬ中国のネットユーザーが日本社会に対して、そのようなイメージを持っているようである。彼らの中には、今回紹介された居眠り防止システムを見て、「日本のサラリーマンはいよいよ仕事中に、うつらうつらすることさえ許されなくなるのか」と思った人も多そうだ。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　2018-07-27 16:12