利根川の天然水のブログ一覧

米調査会社Ｊ．Ｄ．　パワーがこのほど発表した２０１７年米国自動車耐久品質調査（ＶＤＳ）によると、ブランド別のランキングでレクサスとポルシェが１位になった。第３位となったトヨタは、２０１６年の４位から順位を上げたほか、セグメント別ランキングでも１８セグメント中１０セグメントでアワードを受賞し、これまで一企業が受賞したアワード数では最高となった。また、トヨタ・カムリの不具合指摘件数は全ブランド中、最も低かった。

　中国メディアの環球網はこの調査に関する記事を掲載し、レクサスを称賛する記事を掲載した。特質すべき点は、レクサスが耐久品質で６年連続となる１位となったことで、信頼性がいかに高いかを示している。

　この調査は、２０１６年１０月から１２月にかけて実施されたもので、２０１４年型の新車を購入してから３年が経過したユーザー３万５１８６人を対象にしている。２８回目となるこの調査では、自動車の耐久品質は１００台当たりの不具合指摘件数で測られ、数値が小さいほど品質が高いことを示す。数値が最も小さかったのがレクサスだった。

　記事によれば、この結果は意外なことではないという。なぜなら、２位の座は頻繁に変わるものの、１位の座だけは不動だからだ。今回の１位獲得で、レクサスは６年連続の１位となっている。

　注目するべき点は、ポルシェ、ベンツ、リンカーンといった高級ブランドを追いかけてきた後発のレクサスが、こうした並み居る強敵を押しのけて１位の座を保っていることだ。記事は、レクサスはわずか３０年ほどですでに信頼性の評価が高い他社の高級ブランドレベルを超えたのだと称賛した。

　調査結果から、レクサスの信頼性はユーザーによって裏付けられていることが分かる。確かな技術と信頼性を武器に、レクサスのブランドイメージは向上を続けていくに違いない。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
サーチナ　　2017年03月18日

　歴史問題や領土をめぐる対立を理由に、日本に敵対心を抱く中国人もいるようだが、その一方で、中国人にはない日本人の特性を認める中国人も少なからず存在するらしい。中国メディアの今日頭条はこのほど、日本人は「中国人にとって憎愛半ばの感情を抱く民族である」と論じる記事を掲載した。

　記事は、中国人にとって日本人は「侵略によって大きな災難をもたらした加害者」であるとし、それゆえ日本人を嫌う中国人は少なくないとしながらも、日本人には「中国人が恐ろしいと感じるほどの特性」があると指摘。こうした特性があるからこそ、中国人は日本人に複雑な感情を抱くのだと論じた。

　続けて、日本人が持つ特性の１つとして「並外れた学習能力」を挙げ、日本はアジアの最端に位置し、海で隔てられているうえに自然災害も多く、決して恵まれた環境でないにもかかわらず、現在ほどの発展を遂げることができたのは「他者の優れた点を学び取る能力」が優れているためだとし、かつては歴代の中国王朝に学び、中国が衰退すると欧米に学んだと指摘。日本の学習能力は「恐ろしさを感じるほどだ」と論じた。

　また、日本人と中国人の学習能力の差を示す身近な例としてサッカーを挙げ、日本はブラジルなどに学んだ結果、今やワールドカップの常連国になったとする一方、中国もサッカー強国に学んでいるものの、全く結果が出せていないと指摘、「これが学習能力の差」であるとした。

　さらに、日本人の「並外れた団結力」も中国人にとっては恐ろしさを感じるものであるとし、こうした団結力は「海に囲まれ、資源が少なく、自然災害が多いという環境によって醸成されたもの」であると主張。日本という地理的に劣悪な環境で生きるためには団結するしかなく、こうした団結力は日本人がルールや規則を自発的に守るという行動からも見て取れると指摘した。

　中国人と日本人は見た目こそ似ているが、中身はまったく違っており、日本人は新しいことを取り入れるのに長けている一方で頑固さも持ち合わせていて、謙虚で礼儀正しいのに、侵略時には残虐で野蛮さも見せたと主張。中国人から見ると、「日本人は非常に不思議な民族」に見えると伝えている。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　2017-09-22 11:12

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　日本と中国の間に存在する歴史問題は、中国人が日本人に偏見を抱く要因の１つとなっているが、それでも中国にはより大きな観点から、「日本が成し遂げたこと」を非常に高く評価する見方もあるようだ。

　中国メディアの今日頭条は１日、もし１９世紀に日本が台頭しなかったら、アジアは第二のアフリカになっていたのではないだろうかと、読者に問題を提起する記事を掲載した。清王朝がアヘン戦争とアロー戦争で英国に敗れ、一部を植民地とされるなど、西洋列強がアジアに迫る流れのなかで、日本が台頭しなかったらアジア全体がアフリカのように西洋の植民地になっていたかもしれないという意味だ。

　記事は、「古代文明の成果を代表するのは中華民族」だが、「近現代文明を切り開いたのは大和民族であり、日本人である」と説明。さらに日本人は事実上、間違いなく黄色人種の世界的地位を向上させ、アジア独特の発展の道を創造したと絶賛した。

　さらに、日本が台頭に成功したのは西洋文明の良い点を学ぶことに、「打ち込んだ」からだと説明、また「明治維新の成功後、日本の志士たちはアジア全体を台頭させるために、アジア各国の革命を支援するという偉大な道を歩んだが、フィリピン、タイ、中国、朝鮮などのアジア国家にはこれら志士たちの奮闘の足跡が残されている」とも指摘した。

　記事が選んだ観点は、世界における黄色人種の地位という、日本人あるいは中国人という国や民族の枠組みを超えたものだ。さらに時間的な観点からも、古代は中華民族、近現代は大和民族が世界における、黄色人種の地位を向上させるためにそれぞれの役割を果たしたという見方を示している。

　歴史問題という障害を乗り越え、記事が近現代において日本人が黄色人種の地位向上のために、成し遂げたことを絶賛していることは高い評価に値する。この記事は中国が歴史問題を乗り越えて日本との関係を改善して行くために、より高い視点と広い視野に立つことを読者に提言している。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　2016-10-03 22:19

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　盆栽は日本国内では、高齢者の趣味というイメージもある。だが、世界を見渡してみると盆栽を趣味とする、若い人も少なからず存在し、今では「ＢＯＮＳＡＩ」という言葉が世界で通じるほどになっている。

　もともと盆栽の起源は中国とされているが、今では日本の美しい盆栽を求めて、中国の富裕層が日本まで買い付けに来るほどだという。中国メディアの今日頭条はこのほど、中国で日本の盆栽が人気となっており、次の爆買いのターゲットになるかもしれないと伝えている。

　近年、日本の盆栽輸出額が伸びているように、海外では日本の盆栽が高く評価されている。これは中国でも同様であり、中国人バイヤーや中国人富裕層が直接、日本を訪れては盆栽を大量に購入するケースも多いようだ。

　記事は、「日本で１万元もする盆栽を巡って、中国人が争う光景も珍しいものではない」と紹介しつつ、盆栽売買の仲介や転売で月間に、２０万元（約３４０万円）を稼ぎ出すことができるほど、中国で日本の盆栽が人気となっていることを紹介。中国で人気のある植物は日本で買い求める価格よりも高値で転売できるため、日本を訪れた中国人富裕層をガイドするだけでなく、ネットを通じて中国向けに転売するだけでも大きな利益を得られるようになっていると伝えた。

　続けて、中国で日本の盆栽人気が加熱するにつれ、日本で高額の盆栽を盗もうとする中国人も現れる始末だと紹介する一方、盆栽は中国起源であるはずなのに、あくまでも日本の盆栽が人気なのは「日本人の盆栽の世話が、それだけ丁寧だからだ」と指摘している。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　2018-04-07 13:12

　「爆買い」と言えば、誰もが中国人旅行客を連想するだろう。だが、中国人からすると、実際には世界中で爆買いしているのは、「日本じゃないか」という気持ちがあるようだ。中国メディアの快資訊はこのほど、日本の対外純資産残高は、２７年連続で世界一であり、これは日本が世界中で資産を「爆買いしているため」だと論じる記事を掲載した。

　記事は、「爆買いと言えば、中国人旅行客の旺盛な消費の、代名詞とされてきた」と伝える一方、日本政府や日本企業、さらには日本の個人が海外に持つ資産の総額（対外資産）は、２０１７年末時点で初めて１０００兆円の大台を超えたと紹介。これは日本企業の海外での、Ｍ＆Ａや直接投資が増加したことが要因の１つだと伝え、近年は中国の対外直接投資も増加傾向にあるものの、日本の規模とはまだ比べものにならないのが現状だと論じた。

　続けて、日本経済は近年、低迷が続き、経済成長率でも国内総生産でも、中国の後塵を拝しているとしながらも、「痩せ細って死んだラクダでも、馬より大きい」という中国の成語を引用し、「日本の実力はやはり本物」と主張。日本企業の海外でのＭ＆Ａが、過去最高となる６８７件に達し、金額も伸びていることはその証拠であると伝えた。

　さらに記事は、日本の対外資産は日本の国内総生産の、約２倍の規模であることに驚きを示しつつ、対外純資産残高が２位のドイツを大きく上回って、２７年連続で世界一である事実は、「世界で爆買いをしていたのは日本だった」ことを示すと主張。日本は国外に莫大な資産を持つからこそ、国内の経済は低成長でも長期にわたって、安定しているのではないかと伝えている。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　 2018-06-14 09:12