利根川の天然水のブログ一覧

中国メディア・今日頭条は１８日、「日本の電子エンジニアと交流する中で感じた差」として、日本人エンジニアの仕事に対する真剣さを紹介し、製造業におけるその大切さについて説明する記事を掲載した。

　記事の作者は数年前に、日本からやって来た１人の電子エンジニアと仕事をする機会があり、昼休みには日本の文化など様々なことについて語り合ったという。その際に「中国のエンジニアはどうですか」と質問したところ、このエンジニアが中国人エンジニアを賞賛したあとで「一部のエンジニアは細かい部分への配慮が足りない。まあこんなもんでいいや、で済ませてしまうことが多い」と指摘したことを紹介した。

　また、実際の仕事において、このエンジニアが細部まで疎かにしない真剣さを発揮し、「作り出す製品は確かにとても精巧で良質だった」と説明。製品の性能に対する要求が厳しく、テストで完璧と思える結果が出てもそれに満足せず、さらに改善することで「不可思議に思わずにいられない結果」を叩き出すとし、「彼のテストに付き合うのは正直疲れたが、収穫も実に多かった」と伝えている。

　さらに「作業で使用した用具は元通りにきちんと戻し、使えなかった部品もその場に放置せず回収するという素晴らしい習慣にも気づいた。彼に聞くと、日本人はだいたいみんなそうだ、自分で使ったものは自分で片づける」とするとともに、「席を離れる時、座った椅子までわざわざ拭くのだ」と紹介した。

　記事は、このエンジニアとの交流を通じて「外国の電子製品の良さは、仕事や製品における細かい部分への配慮にある」と理解した事を明かすとともに、「実際、製品の優劣の決め手は、見えないような細かい部分にある。これこそ最大の差なのだ」と結論付けた。

　中国で買って帰った電子製品のカバーを開けて中を見てみると、はんだ付けが雑だったり、線を無理やり押し込んだりといった状態をしばしば見かける。見栄えとのギャップには驚きとともに残念な気持ちを抱いてしまうのだが、これも記事が指摘する「見えないような細かい部分」への配慮に含まれるのではないだろうか。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） ：サーチナ　　　2017-02-20 09:42

中国自動車市場における韓国車のシェアが年々減少している。韓国車の２０１４年における乗用車のシェアは９．０％だったが、１５年は７．９％、１６年は７．３５％という数字だった。逆に、中国メーカーの乗用車販売シェアは１４年は３８．４％、１５年は４１．３％、１６年は４３．１９％と年々増加している。

　中国メディアの今日頭条は３日付で、中国市場でシェアを拡大している中国自動車メーカーは韓国メーカーを超えたのだろうかと問いを提起し、このテーマについて論じている。

　記事は、中国の自動車メーカーである長安汽車の年間自動車販売台数はすでに１１５万台ほどに達しており、この数字はすでに北京現代の１６年の自動車販売台数を超えていると説明。また長城汽車のＳＵＶ「ＨＡＶＡＬ」の１６年の販売台数も９３万台を超え、北京現代に匹敵するほどの販売を記録したと説明。

　中国自動車メーカーと韓国メーカーのラインナップは非常に似ており、それゆえ中国メーカーは今まさに韓国メーカーからシェアを奪いつつあるというのは疑いようのない事実であると論じた。

　さらに記事は、自動車業界の関係者の声として、長城汽車の「ＨＡＶＡＬ　Ｈ６　Ｃｏｕｐｅ」と長安汽車の「ＣＳ７５」を試乗した結果、エンジンやトランスミッションは評価数値においても実際の体感においても韓国車との差はほとんど存在せず、むしろノイズコントロールにおいては韓国車よりも上だったと紹介。中国車の品質が確実に向上しているという見方を示した。

　しかし、中国車の「長期使用時における信頼性」などはいまだ韓国系車のレベルに追い付いていないと説明したほか、中国車が世界的なブランドになっていないという点も韓国車のレベルに対して大きな差があると伝え、総合的に評価すれば中国車はまだ韓国車を超えていないと指摘した。

　「長期使用時における信頼性」という点について、故障しない製品を造り出すには非常に高度な技術が要求され、こうした技術を身に着けるのは決して簡単なことではない。この点は確かに中国メーカーにとって大きな課題の１つと言えるだろう。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
：サーチナ　　　2017-02-08 09:12

１９８６年１２月から９１年２月の４年３カ月間、日本をある種の熱狂に包んだバブル景気。今年はバブル景気開始から３０年という節目の年である。日本国内でも昨今バブル期の生活が「ネタ」として取り上げられるケースを見かけるが、中国では現在の経済状況とこの時期の日本経済と比較する記事や文章が頻繁に発表されている。

　その多くは、その先にある崩壊、経済低迷の前段階としてこの時期をネガティブに捉えたものだが、中国メディア・汽車頭条が９日に掲載した記事は「バブル期に日本の自動車界で名車が続々と出現した」と、ポジティブな立場からバブルの時代を紹介している。

　記事はまず、トヨタのランドクルーザー７０が発売開始から３２年が経過した今でも人気があり、オーナーから賛辞が絶えないと紹介。「ランクル７０」の登場はバブル景気開始前夜の８４年末だが、「みんなが考える日本の『絶対的な名クラシックカー』は、ほぼみんなバブル経済の時代に誕生したものなのだ」と説明した。

　その１つ目の例として、８９年の東京モーターショーで発表されたコンセプトカー「ＲＡＶ－ＦＯＵＲ」を挙げた。ＲＶと呼ばれる自動車タイプの代表的な存在であり、レジャーや娯楽をテーマに大胆さや快楽性が追求された設計になっていると解説。バブル崩壊後の９４年に発売された初代「ＲＡＶ４」ではいささか保守的になったことから、「ＲＡＶ－ＦＯＵＲ」がまさに「バブルの申し子」的なコンセプトカーであったことを伝えた。

　また、この時期には日本のスポーツカーも「空前の繁栄」の時代を迎えたとし、トヨタ・スープラ、ホンダ・ＮＳＸ、日産・スカイラインＧＴ－Ｒ、マツダＲＸ－７といった本格的なタイプに加え、ホンダ・プレリュード、マツダ・コスモ、トヨタ・ソアラ、日産・シルビアなどスポーツタイプのクーペも続々と登場したと紹介している。

　さらに、技術面でも「極めて大胆な試み」が行われていたとし、その一例として「４ドアピラーレスハードトップ車」を挙げた。そして「この時代の日本車は、設計のうえでコストのことをほとんど考えることはなかった」と説明。ある側面において「日本車はバブル崩壊後、確かに退歩したのである」と論じた。記事は、「市場経済という点においては、日本のバブル経済は決して良い事だったとは言えない。しかし、自動車業界という観点から見れば、その後の発展の基礎が築かれるとともに、積極的な理念が数多く生まれた時代なのである」と締めくくっている。

　「出せばとにかく売れる」この時代、新たな技術やデザインへの意欲的なチャレンジも旺盛だった。その時は結果的に失敗したもの、バブル崩壊で葬り去られたものも、現代の日本の「クルマづくり」の中に少なからず生かされているのである。

　今の中国経済が日本のバブル期に似ている、という議論は後を絶たないが、自動車製造という分野だけ見た場合はどうか。中国のメーカーは意欲的に新技術や斬新なデザインにチャレンジしているだろうか。この先に日本のバブル崩壊のような状況が起こるのかは分からないが、中国のメーカーにとっては今が未来に向けて殻を突き破るチャンスなのかもしれない。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：（Ｃ）Ｅｕｇｅｎｅ　Ｓｅｒｇｅｅｖ／１２３ＲＦ）
：サーチナ　　2016-11-14 10:15

中国人旅行客が日本の家電製品や日用品を爆買いしたのは記憶に新しいが、中国人が日本で買い漁っているのは製品だけではない。中国メディアの新浪は２６日、中国資本が近年、日本の不動産を爆買いしていることを伝え、日本国内では中国資本に土地を買われることに懸念の声もあると伝えている。

　記事は、経済成長を背景に、中国はすでに資本輸出国となっていることを伝え、「ここ数年、中国人投資家は日本の不動産に熱い視線を注いでいる」と紹介。中国資本は２０１０年から１５年にかけて、世界中で企業や不動産の買収を積極的に行っているとし、こうしたなかで「中国資本が日本の不動産を爆買いしていることは何ら驚くことでもない」と論じた。

　続けて、中国人投資家にとって日本は「米国、カナダ、オーストラリアに次いで人気のある投資先」であることを伝え、中国人投資家が日本の「土地」を購入する事例も多いことを紹介した。

　中国の場合、土地は人民のものであり、政府のものであるため、購入できるのは所有権ではなく、一定期間の土地使用権となるが、日本の場合は所有権を手にすることができ、土地に水資源があれば水資源に対しても所有権を手にすることができる。

　そのため、日本国内では中国人が水資源がある土地を購入することに懸念の声も存在するとしながらも、「日本では購入した土地について『自分の所有物であり、自分の領土』だと主張しても、誰も咎めない」と主張。

　記事は、日本では土地を中国人に買われることに懸念の声が存在すると伝えているが、中国人が北海道などで土地を購入しているのは事実だ。北海道市長会は１０月１９日、北海道の不動産を中国などの外国資本が買収している問題に対して日本政府に法規制を求める方針を決めたが、森林や沼地など重要な水資源にかかわる土地を外国人に買い占められる可能性があることに、日本人が危機感を募らせるのも当然のことと言えそうだ。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
：サーチナ　　2016-11-30 22:13

台湾では民進党の蔡英文政権により、中国大陸の共産党と距離を取る政策が取られている。台湾と大陸との関係が冷めるのに伴い、相対的に日本と台湾の距離が縮まりつつある。中国メディア・環球網は１８日、「日本人が酒の席で、台湾人の『日本びいき』に対する本音を吐露した」とする、在日中国人学者による文章を掲載した。

　文章は「台湾人の『日本びいき』は有名であり、世界一とさえ称される。若者が日本のアニメ、ファッション、化粧品などの文化を好むゆえに『日本びいき』になっている」と説明する一方で、「一部の台湾人による『日本びいき』は、実は『媚日』なのである」と論じた。

　そして、台湾人における日本への態度は大きく分けて「日本統治時代に成長した、かつての『日本人』」と「台湾独立勢力の台頭を根源とするもの」の２つの種類に分けられると紹介。前者はマイノリティになっているが、後者は「意識のあるなしに関わりなく、中国人としてのアイデンティティを失ってしまっている」と主張している。

　一方で、常に酒を飲みながら語り合う日本の友人が、突然厳しい顔つきになって「よくわからないことがある。台湾は日本に数十年植民地化され、中国文化のパワーで台頭し、ここ数年は中国大陸から得たチャンスで経済や社会を発展させているのに、自分が知っている台湾人はみんな大陸に対してちっとも感謝の気持ちを持っていないのか」と尋ねたことを明かしたうえで、「この日本人の困惑は、日本人の『日本びいき台湾人』に対する本音の一部を示している。『台湾びいき』によって得られるものはリスペクトではなく、徹底的なべっ視なのだ」と論じた。

　台湾人の日本観に対する中国大陸側の「けん制」は、蔡政権の独立志向に変化が生まれない限り続くことになるだろう。しかし、政治的に日本とのつながりを強めようとする動きと、日本の文化や習慣を好む市民の嗜好とは別に論じる必要がある。それをすべてひっくるめて「日本に媚びている」と判断するのは、あまりにも乱暴だ。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） ：サーチナ2017-02-20 11:42