利根川の天然水のブログ一覧

信用によって膨張した資産価格が急落する瞬間を「ミンスキー・モーメント」と呼ぶが、サブプライムローン問題に端を発したリーマンショック、および、世界金融危機の際にも「ミンスキー・モーメント」は到来していた。

　中国では不動産バブルが生じていると言われて久しいが、中国経済にも「ミンスキー・モーメント」は訪れることになるのだろうか。中国メディアのＢＷＣＨＩＮＥＳＥはこのほど、中国にミンスキー・モーメントが訪れる可能性について考察する記事を掲載した。

　記事は、２０１２年から１６年にかけての中国の資産価格の伸びは目を見張るものがあったとしたほか、マネーサプライも急激に伸びていると指摘。また、国内総生産に占める金融業の割合は１２年の６％から８％に上昇する一方、製造業が占める割合は３３％から３０％に低下していると指摘した。

　さらに、中国の通貨である人民元は１４年以降に対ドルベースで下落を続けており、１６年だけでも６％以上も下落したと紹介。１６年１２月には株価、国債、為替がいずれも急落するという異常な事態が生じたと伝え、「これは中国経済にミンスキー・モーメントが近づいていることを示す予兆なのだろうか」と警戒感を示した。

　続けて記事は、中国社会科学院経済学教授の見解として、１６年に中国の金融市場で生じた数々の異変は金融市場の自由化を過度に進めたことが原因であるとし、１２年から１６年にかけて中国の信用は急激に膨張していると指摘。中国は世界金融危機を受け、４兆元（約６７兆円）もの景気対策を打ち出したが、この資金は不動産業や生産性の低い国有企業へと注入され、これに金融市場の自由化が重なり、結果として中国では不動産価格の制御が難しくなり、人民元の下落圧力が生じるなど、市場の歪みにつながっていると指摘した。

　一方、中国政府は１６年７月２６日に開いた政治局会議で「金融リスクの制御」に全力を挙げる方針を固めたと伝え、リスク制御に失敗すれば「ミンスキー・モーメント」が到来する可能性が高まるものの、元安をはじめとする各種リスクを上手に制御できれば、中国経済のハードランディングの可能性は低減できるはずだと主張した。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 2017-01-23 10:12

：サーチナ　　

中国メディア・今日頭条は１２日、昨年大ヒットしたアニメ映画「君の名は。」を手がけた新海誠氏が韓国メディアの取材を受けた際に「日本アニメは韓国なしには成り立たない」とコメントしたことで、韓国のネットユーザーが狂喜していると報じた。

　記事は、新海氏が韓国ＳＢＳテレビのインタビューを受けた際に「映画のスタッフリスト中に多くの韓国人の名前があるが」との質問を受けたと紹介。これに対して新海氏が「日本のアニメ制作は韓国の制作会社と切り離せない。もし、韓国のアニメ会社がなければ、日本のアニメは制作が困難になる。大部分を韓国企業が担当しているからだ」と語ったと伝えた。

　そして、この発言に対して韓国のネットユーザーらが「新海誠も韓国の商業芸術分野における専門性を認めた」と喜んだとした。一方で「以前、中国で『君の名は。』をＰＲした時にも、メディアに対して『中国の動画制作技術とソフトウェアは決して日本に引けを取らない』と語り、これを一部メディアが『中国アニメは日本に負けない』と解釈した」と紹介している。

　そのうえで、「韓国と中国は似たような問題を抱えている」とし、「下請けでは比較的低価格で日本側のミッションを完成させることができるが、自らが制作した国産動画は全くお話にならない。企画、脚本、商業作品の品質コントロールといった面で日本とは一定の差がある」と論じた。

　昨今、テレビアニメのスタッフロールを見ると確かに韓国や中国のスタッフと思われる名前が目立つ。新海氏の話は決して地元メディアに対してのリップサービスだけではないだろう。下請け作業を積み重ねることにより徐々に実力を身に着け、やがては「主役」に躍り出るかもしれない。問題は、下請けの地位に甘んじ続けるか、それとも「主役」に這い上がろうとする意気込みを持っているかどうかだ。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
：サーチナ　　　2017-02-14 13:12

「冬のソナタ」のヒットで日本に「韓流ブーム」が巻き起こったのが２００４年ごろ。もう干支が一巡りするほど前の話になってしまった。今では一部の根強いファン層を残してすっかりブームは沈静化した感があるが、中国では長い時間ブームが続いていた。しかし、そのブームもついに終息に向かうかもしれない。中国メディア・今日頭条は２４日、「韓国エンターテインメントが中国市場で寒い冬に遭遇している」とする記事を掲載した。
　記事は、「昨年下半期より、事実か分からない『限韓令』が中韓両国のエンタメ界で騒がれ、バラエティ番組で韓国人タレントを見かけなくなり、韓国ドラマや韓国映画を見つけるのも難しくなった」とし、「限韓令」が事実にしろ事実でないにしろ「韓国のエンターテインメントは確かに中国市場で困難にぶつかった」と説明した。
　また、北京大学の文化産業の専門家が「韓国の文化・エンターテインメント産業の主な輸出先は中国で、全体の５０－７０％を占めており、韓国側の損失や影響は大きい。一方で、中国には一定の影響があるものの、代わりがきくものが多く、大したインパクトにはならない。流行やトレンドは変化するもの。韓流ファンたちは自然と好きな代替品を見つけることだろう」と解説したことを伝えている。
　記事はさらに「世界的に低迷する市場環境に対して、韓国が経済の長期的な発展を保てる新たなエンジンを育てられていない」、「依存度の非常に高い中国市場で制約を受けるようになった今、『韓流』をどう再構築するか考えるべきだ」との指摘が専門家やメディアから出ていることを併せて紹介した。
　「限韓令」の噂の拡散には、ミサイル配備を巡る中韓両国の関係悪化という政治的な背景がある。関係が改善すれば再び「韓流」が中国のお茶の間にやって来るかもしれないが、先行きは極めて不透明だ。一方、ブームが去っても日本同様に根強いファン層は残るはずであり、その規模は看過できない。寒風吹きすさぶ中でこのようなファン層を失わない努力が、今の韓国のエンタメ界には求められているようだ。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：（Ｃ）Ｔａｎａｗａｔ　Ｐｏｎｔｃｈｏｕｒ　／１２３ＲＦ） ：サーチナ　　9 時間前

２００７年に始まった東京マラソンはワールドマラソンメジャーズにも加入しており、今では世界規模のマラソン大会となった。市民参加型でもある東京マラソンには毎回数多くの応募があり、２０１７年の大会では抽選倍率が１２．２倍に達したという。
　中国でも近年はジョギングやマラソンを楽しむ人が増えており、東京マラソンは中国でも高い知名度を得ている。中国メディアの新浪は２３日、東京マラソンは「マラソン愛好家なら一生に一度は参加したい大会」であるなどと伝えている。
　記事は、東京マラソンについて「運営の完璧さは文句のつけようがない」などと伝え、ボランティアの人びとの献身的な運営のサポートを称賛。ランナーたちを応援したり、沿道のゴミ拾いを行ったりと、その細分化された仕事内容と徹底した働きぶりから非常によく訓練されていることがわかるとし、外国のランナーたちにとって非常に印象に残るものであり、参加費も惜しくないくらいすばらしいものだと指摘した。
　さらに、東京マラソンではランナーたちの事故を防ぐために救護所の設置のほか、医者がランナーとして走り、走りながらの医療支援活動を行っていると紹介。こうした万が一の事故を防ぐための各種取り組みが評価され、東京マラソンは「世界でもっとも安全なマラソン大会」の１つと評価されていると伝えた。
　マラソン大会は都市のなかで行われるだけに、交通規制や観客の誘導、さらにはランナーたちの安全確保など、運営面で考慮すべき問題は非常に多岐にわたる。中国でもマラソン大会は数多く存在するが、やはり運営という点で東京マラソンには敵わないという見方は多く、「中国人にはできないことをやってのける点が驚異的」という意味で、日本人は「恐ろしい民族」であるという表現で東京マラソンを評価する声もある。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）　：サーチナ　　　　8 時間前