利根川の天然水のブログ一覧

２０１６年のノーベル医学・生理学賞に、大隅良典東京工業大学栄誉教授の研究が選ばれた。同分野で日本人がノーベル賞を獲得したのは、昨年の大村智北里大学特別栄誉教授に続いて４人目だ。中国メディア・新京報は４日、「日本の医学研究はどうしてここまで発展しているのか」とする記事を掲載した。

　記事は、日本の医学研究の発展は「研究開発経費の投入額が大きいこと、西洋に学ぶ努力、研究内容の長期性・伝承性、比較的自由な研究環境と関係がある」と説明。日本において研究開発経費の対ＧＤＰ比３．６７％と世界トップレベルであるとし、政府と企業の支援があってこそ研究が継続的に実施でき、各賞の受賞に繋がるのであるとした。

　また、１９８７年に日本人初となる医学・生理学賞を受賞した利根川進氏が米マサチューセッツ工科大学の教授を務めるなど、多くの日本人研究者が米国の大学で研究に携わっていると紹介。「世界で最も科学が発展した国で学び、研究するという経歴が、日本人研究者にその分野における最新の研究動向や方向性を知らしめるのである」と説明した。さらに、日本の研究者が１つの方面について長年にわたって研究を続ける精神を持っており、それが大きな成果に繋がるという点も指摘している。

　このほか、申請した研究課題の経費を獲得すれば、その研究に対するＰＲや経費のやりくりに腐心することなく、また外部からの干渉も受けることなく着実に研究を進める事ができるとし、「日本の科学研究は比較的自由であり、それが成果を出す要因になっている」と論じた。

　ノーベル賞を獲得するような研究は、長期間にわたって地道に行われ、数えきれないほどの試行錯誤を経て大きな成果を産んだものだ。それは狙ってできるものではなく、ましてや短期間で獲得できるものではない。今日本で受賞者が相次いでいるのは、これまで日本人研究者が積み重ねてきた努力が、今大きく評価されているからである。

　中国の政府や研究者が先進各国の精神に学び、各種研究を更に奨励し支援する体制を整えられるかどうか。その「答え」が出るのは、２０−３０年後のことだろう。もし、すでに充分な体制の整備が済んでいるならば、数年後には中国人研究者による受賞ラッシュが起きるかも知れない。（編集担当：今関忠馬）（写真はノーベル賞の記念晩餐会が開かれるスウェーデンのストックホルム市庁舎、写真提供：１２３ＲＦ）
：サーチナ　　2016-10-05 08:11

「日本はどこを見てもきれいで清潔だ」とは多くの中国人旅行客がよく口にする言葉だが、きれいなだけでなく、それが「日本人にとっては当たり前」というのも中国人にとっては驚きだという。

　中国メディアの今日頭条は２３日、日本のどこでも見られる日常の写真を掲載しつつ、世界で称賛される日本の「極端」なまでのきれいさは「日本人にとっては普通」だと感嘆する記事を掲載した。

　記事が最初に掲載したのは、路上を走る１台の「生コン車」だ。日本人にとっては何の変哲もない写真だが、「建設現場を行き来するので汚れて当然の生コン車が新車同様」にきれいなことに驚きを示している。道を汚すどころか、備え付けてある道具まで「光っているようだ」と驚きを込めて紹介し、日本のきれいさを「世界でも極端で有名」、「衛生に対する要求が極めて高い」とまで表現しているが、逆に言えば中国の車がそれだけがほこりだらけとも言える。

　次いで、建設現場の写真も紹介。ほこりが飛び散るはずのこうした場所にも塵ひとつなく、建物は特殊な防音シートで覆われ、作業員は出入りの際に靴を履き替えるなど十分な対策を講じていることにも感心した様子。また、屋内に靴を脱いで上がる習慣や、ごみ箱が非常に少ないにもかかわらず、街はきれいで、日本国民は細かなごみの分別を几帳面に守っていることを紹介し、日本の清潔さを強調した。

　最後に、多くの機能が付いた公共トイレの写真を紹介した。温水洗浄便座は中国人に大人気で、日本で購入した人の多くがその機能に満足していると質の高さを称賛した。しかし、それ以上に驚いたというのは、日本では「公共のトイレに温水洗浄便座が付いているのは普通」であることだ。常にきれいにしていれば汚れないとの信条のもと、毎日徹底した掃除が行われており、しかも汚れの種類により掃除の手順まで変えるその徹底ぶりを称賛した。

　日本人にとっては当たり前の清潔さだが、中国人に「極端」とまで言わせるきれいな環境が日常というのは、実際はぜいたくなことなのかも知れない。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
：サーチナ　　2017-02-26 11:12

日本と中国は隣国同士でありながらも、国の体制や文化、人びとの習慣など異なる点も数多く存在する。当然、「中国には存在するが、日本には存在しないこと」も多々あり、その逆もまた然りと言える。

　中国メディアの散文〓作文網（〓は口へんに「巴」）はこのほど、「日本にあって、中国にないもの」について考察する記事を掲載した。

　記事は、「日本は完璧さや極致さを追求する国」であると指摘し、製品の品質や生活の質、空気や環境面においても同様であると指摘、日本人も社会的な信用を重んじる国民性であると指摘し、こうした点はいずれも「日本にあって、中国にないもの」であると論じた。

　さらに、社会的な信用を重んじる国民性の事例として、「日本人はわずかな利益のために身分や立場を偽るようなことはしない」と指摘し、観光地などで料金の割引を得るために障がい者を装うような人はいないと主張した。中国では障がい者を装った物乞いや密輸業者などが数多く存在するほか、２０１０年に開催された上海万博でも、障がい者が優先的に入場できることに目をつけた一部の中国人が車いすに乗って優先入場をしたことが大きな問題となった。

　また記事は、日本で外食をする場合、中国のように「問題のある食品を食べさせられる可能性を案じる必要がない」ことを指摘したほか、日本の役所では手続きに来た人が書類を「偽装」している可能性を疑うことなく手続きが進められるため、各種手続きは極めて短時間で終わると紹介。

　つまり、日本では見知らぬ間同士でもお互いの信頼関係に基づいて社会が構築されていると指摘し、「中国人は日本で長い間暮らしていると、“間抜け”になってしまうのだ」と主張している。

　記事は最後に、「日本で暮らしていると間抜けになる」と論じているものの、これはお互いが信用できない中国社会で生きていくうえでの警戒心を失ってしまうという意味合いで使用されているものだ。日本の社会は大部分が「性善説」に則って構築された社会であり、こうした点こそ「日本にあって、中国にないもの」と言えるだろう。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）

：サーチナ　　2016-08-07 22:29

中国の自動車市場では近頃、多目的スポーツ車（ＳＵＶ）が人気を集めている。１人っ子政策の撤廃による家族増を見越してのものとの見解もあったが、サイズやボリューム感、そして快適性がちょうど今の中国人のニーズに合致した結果と言えそうだ。

　日本を始めとする外国系メーカーがＳＵＶ車の発売に注力すると同時に、近年力をつけている「自主ブランド」すなわち中国国産メーカーも大々的にＳＵＶ車を開発している。ただ、中国の自動車愛好者は「国産ＳＵＶなのにエンジンが日本メーカー製」という気になる点を抱えているようだ。中国メディア・今日頭条は７月２６日に「国産ＳＵＶに日本のエンジンを使っている理由の真相を知ったら、涙が出てきた」とする記事を掲載した。

　記事は、多くの国産ＳＵＶのエンジンルームを覗くと「エンジンに三菱のロゴが付いているのが見える」と紹介。「なぜドイツや米国のエンジンを使わないのか」、「どうして国産エンジンを使わないのか」という２つの疑問を呈したうえで、国産ＳＵＶの多くに三菱のエンジンが使われている理由を説明している。

　まず、三菱のエンジンが低価格であること、１９９０年代から中国では親しまれていること、三菱自体がそもそも自動車メーカーであるとともにエンジンのサプライヤーであることを挙げた。また、国産メーカーもエンジンを開発する実力を備えているものの、「特に新技術はないが、耐久性が相当高いレベルにある、優秀な三菱のエンジン」を超えるものを作れないのが現状であると論じた。

　これまでの中国は、とにかく見栄えが良いことが一番で、品質や耐久性は二の次にされてきた部分があった。しかし、消費生活や市場社会の成熟が進むにつれて、見栄えの良さ以上に使い勝手の良さ、耐久性の高さが今以上に求められるようになるだろう。

　「いい物を作る」というシンプルな姿勢を学び取って努力や研究を重ねる事ができれば、ゆくゆくは中国メーカーも優れた自前のエンジンを開発できるようになるはずだ。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）

：サーチナ　　　2016-08-08 07:55

１８９５年から１９４５年まで日本の統治を受けた台湾には、日本が建設した遺構が点在している。統治終了からすでに７０年が経過し、老朽化が進んでいることもあり、取り壊される運命にあるものも少なくないようだ。

　台湾メディア・聯合新聞網は２５日、屏東県屏東市蘭州街にある日本統治時代の飛行場宿舎６１棟について、取り壊しの指示が当局から出されたことを知った地元の文化人らが抗議の署名を集めて同県政府に提出したと報じた。

　記事は、取り壊しの指示が出されたのが、同県に設置された台湾初の飛行場に付帯して建設されたという６１棟の日本式宿舎であると紹介。同県において重要な歴史遺産であるにも関わらず、当局から歴史的建築物に指定されていないために、台湾政府・国防部が取り壊しの対象とし、同県政府に指示を出したと伝えた。

　そして、この情報をしった地元の文化人らが直ちにネット上で署名活動を展開、数日間で２９の文化団体、３００人余りによる署名が集まったとした。県会議員を含む文化人らは、取り壊しを保留するとともに、人文調査をしっかり行い、行政と市民が協力して宿舎の保存や活性化を推進することを呼びかけた。

　記事は、抗議を受けた同県文化処の担当者が「すでに取り壊しを延期することを決めるとともに、国防部に対し法規に基づき築５０年以上の建物に対して文化的価値に関する認定作業を行うよう求めた」と語ったことを併せて伝えている。

　これらの宿舎群はすでに居住用としては利用されていなかったようで、建物の周囲には雑草が生い茂っている状況だ。すべてを残すのか一部を残すのか、手入れをするのかなどの議論はあるだろうが、台湾の歴史を物語る文化財として長く保存されることを願いたい。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）

：サーチナ　　　2016-08-29 10:51