利根川の天然水のブログ一覧

この記事は、愛知県大府市 インプレッサ盗難について書いています。

中国メディア・捜狐は６日、「ドイツ車びいきのエンジニアが見た日本の自動車は、一体どうなのか」とする記事を掲載した。記事は、これまでドイツ車至上主義を貫いていた中国人エンジニアが縁あって日本のスズキの工場を見学したことで日本の自動車や自動車メーカーに対する認識を改めたと紹介したうえで、ドイツ車好きから見た日本の自動車づくりの特徴について解説している。

　まず、自動車にどんな役割を担わせるかについてドイツと日本では差があると紹介。ドイツは自動車を「生命、そして個性がある機器」と位置づけ、日本は「人の足代わりとなるもの」とされているとした。日本車はグレードダウンしても故障率の低い部品を用いる傾向にあるため「ドイツ車の故障が一般的に日本車より多いのである」と論じた。

　また、人と自動車との関係についてドイツは「人が車に合わせる」、日本は「車が人に仕える」とし、製品の寿命に対する考え方もドイツは「壊れなければそれで良し」、日本は「ちょうど良いタイミングでの寿命設計がなされている」と説明した。

　さらに、技術的な難題に直面した時に「力技で解決する」ドイツに対して、日本は「機転を利かせて工夫することに長けている」とした。新製品に対する考え方では、ドイツは「完全リニューアルを愛する」一方で、日本は「既存のベースを残すことを優先する」と紹介。極限性能についてはドイツが「無駄と思われるほど不測の事態が考慮されている」のに対して、日本は「本来の性能が十分に発揮されればそれ良い」と考えられているとした。

　そして最後に補修に関して、ドイツは「専門の人間じゃないと分からないほど複雑」、日本は「修理業者の利便性が大事」であると解説している。

　日本もドイツも、自動車製造大国であり、世界の市場でシェアを獲得していることには変わりない。しかし、目を凝らしてみると基本的なコンセプトやこだわる部分が異なっているのだ。そして、これらの違いは、双方の気候風土や生活習慣の違いともいえ、一概に良い悪いで判断することはできない。消費者は、それぞれの特性をよく理解したうえで、自分の考え方にマッチしたものを選ぶことができるのだ。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：（Ｃ）ａｌｇｒｅ／１２３ＲＦ．ＣＯＭ）
：サーチナ　　　2016-08-10 10:15

スマホ用ゲームアプリ「ポケモンＧＯ」が日本で大きな騒動を巻き起こしてからはや１カ月。その熱狂は今台湾にも広がっている。先日台湾でダウンロードが可能になってから、各地の公園などではスマホを持った人が殺到、国外メディアに「世界終末の日のような光景」と評されるほどの光景が繰り広げられた。

　台湾メディア・中国時報電子版は２３日、「ポケモンＧＯ」のユーザーが殺到した台北市の公園に投棄された大量のゴミを、現地在住の日本人が片付けたとする記事を掲載した。記事は、同市の北投公園で頻繁にモンスターが出現することから大量の市民が公園に集結、周囲の交通に影響を及ぼしたほか、大量のゴミが公園内に散乱する状況となったと紹介した。

　そのうえで、台湾に１５年住んでいるという日本人の中島健一さんが同公園のひどい状況を見て、元の美観を取り戻すべくゴミを拾う行動を起こしたと伝えた。さらに、応急用品を携帯し、モンスターを捕まえるのに夢中になっている市民が転倒したさいなどの手当ができるようにするという気遣いを見せたことも併せて報じた。

　記事は、中島さんは祖母が福島在住であり、東日本大震災の際に台湾から多くの支援を得たことに対して恩義を強く感じており、なんとかして恩に報いたいと考えていたと紹介。「遊ぶ人たちも袋を持って、ゴミを拾ってくれればいいなと思う」と語ったとした。

　そして、中島さんの行動に対して現地のネットユーザーからは感謝の言葉とともに「恥が日本にまで伝わってしまった」、「外国人のほうがわれわれよりも台湾を愛し、清潔を愛している。われわれが考えるべきことは何だ」など、マナーを守らない市民に反省を求める声も寄せられたことも紹介している。

　ゲーム自体が必ずしも悪いものではなく、その印象を悪くさせているのは、ゲームに夢中になりすぎて文字通り「前が見えなく」なってしまい、マナー違反やトラブルを引き起こす一部市民である。今回の騒動が、台湾において秩序や環境に対する意識を再確認させる機会になるだろうか。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：（Ｃ）Ｄｍｙｔｒｏ　Ｖｉｅｔｒｏｖ／１２３ＲＦ） ：サーチナ　　2016-08-24 10:43

台湾は現在国際社会において「地域」として認識されている。五輪などのスポーツ競技では「チャイニーズ・タイペイ」という名称が用いられ、掲げられるのは「梅花旗」で、流れるのは「国旗歌」だ。先日閉幕したリオ五輪でも、台湾選手が金メダルを獲得した競技の表彰式で「梅花旗」が、「国旗歌」の流れる中で掲揚された。

　台湾メディア・東森新聞雲は２６日、４年後の東京五輪において「チャイニーズ・タイペイ」ではなく「台湾」の呼称で参加できるようにすることを求める署名運動が日台双方のネットユーザーの協力で進んでいることを報じた。

　記事は、今年２月に「台湾２０２０東京」と題した署名活動がネット上で立ち上がったと紹介。サイト上では日本語、繁体字中国語、英語の３言語によって「台湾はチャイニーズ・タイペイではなく、台湾だ」、「台湾は中国の一部分ではない。日本は台湾を支持する」といったスローガンが掲げられ、「チャイニーズ・タイペイという言葉は中国大陸政府が『台湾は中国の一部だ』と強硬に圧力をかけて生まれたもの。われわれは台湾人の声に賛同して、国際社会に向けて『台湾』との名称を用いることを認めるよう要求する」とのメッセージが書かれていると伝えた。

　そして、これまでに目標の５万人に対してすでに４万５０００人を超える署名が集まっており、５万人集まり次第国際五輪委員会（ＩＯＣ）に提出する意向であるとした。なお、２９日１０時現在では５万６０００人をこえて、目標人数が７万５０００人になっている。趣旨に賛同した日本のネットユーザーから「台湾が台湾であるのは当然」、「自由民主主義国家の台湾が独裁共産主義の中国とどうやって１つの国になれるというのか」といった応援コメントが寄せられたことを紹介している。

　国際的なスポーツイベントが盛り上がりを見せるたびにクローズアップされるこの問題、「台湾と呼んで欲しい」という声は高まりを見せているようだが、中国大陸の国際的な影響力が強いなかで呼称を改めることは難しい状況である言わざるを得ない。民進党政権の発足によって「両岸」の関係が冷え込む中ではなおのことである。

　現在の台湾メディアは一般的に、大陸の共産党政権を中国と称し、自らを台湾と称して区別している。そこには「あくまで台湾は台湾であり、中国ではない」という態度が示されているのだ。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
：サーチナ　　　2016-08-29 10:07

欲しい物は大概のものは手に入る今の世の中において、「ライフスタイルを提案する」ことで物を売る形態が増えている。一連の商品を買い揃えることでこんな生活ができますよ、という売り方だ。台湾メディア中国時報電子版は８月３０日「日本に学ぶ　風格こそが商機に」と題した記事を掲載した。

　記事は、昨今日本の経済系メディアを眺めていると、どの企業も不景気と戦っている様子が伺えると紹介。そのなかで「おもしろいことに、逆境を突破しようしている企業はみな『私たちが売るのは単に商品ではなく、ライフスタイルなのです』と語るのである」とした。

　そして、台湾・商業発展研究院の徐重仁董事長が「現在日本において、企業がイノベーションを実現する唯一の契機が、ライフスタイルの研究なのだ」と分析し、戦後の経済再生期に日用必需品のニーズが高まり、１９８０年代には商品の選択肢が求められるようになり、商品が爆発的に増え情報社会が発達した２０１０年台に入って「企業は新たな生活形態を創造する力が求められるようになったと説明したことを伝えた。

　また、ライフスタイルの提案について、東呉大学の劉維公副教授が「製品やサービスによって共感を生む、簡単に言えば、より質のある生活を過ごせる方法を消費者に教えること」と解説したことを紹介。また、ライフスタイルの提案という新たな波に乗れる企業は「過去の物が持つ価値を更に広げる」、「核となる価値を大事にする」、「業界の常識を覆し、独自のスタイルを創造する」という３つの姿勢を持っており、「台湾の企業は学ぶべきだ」とする徐董事長の見解を伝えた。

　台湾もさることながら、急速な経済発展を遂げてモノに困らない豊かな生活を送る市民が増えた中国において、今後「ライフスタイルを提案する」という販売モデルは速やかに浸透していきそうだ。そのニーズに、現地の企業が反応できるだろうか。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
：サーチナ　　2016-09-01 10:27