利根川の天然水のブログ一覧

　中国メディア・今日頭条は２４日、日本人、中国人、韓国人の特徴をそれぞれ紹介する記事を掲載した。記事によれば、日本人は米国人に近く、中国人は欧州人っぽいのだという。

　記事はまず中国人の特徴について分析。「拘束を受けない。大声で騒ぐ時があり、社交マナーに欠けることも。しかし、それは普通仲間内といる時だけのこと。団体で旅行するのが好き。かなり大胆で、非常に友好的。東アジア人のなかで最も独立思考と商業的思考を持っている。総じて精神的な信仰を持たないが、哲学や宗教に対して実用主義をとっている」とした。

　続いては、韓国人についてだ。「友人に対して非常に友好的で情熱的。保守的なところもあれば、とても開放的なところもある。集団になるととてもやかましい。中国人や日本人よりも酒に強く、遊び好きである。辛い物好きなためか日本人より熱血である。商業化や物質至上主義という点では、中国人に似ている」と説明している。

　そして、最後に日本人だ。「融通が利かないほど保守的。こちらが心の扉を開いても、相手は表面的な友好の姿勢で返してくる。礼儀正しいが、いささか行き過ぎ。他人との衝突を恐れる。抑圧されている印象を覚え、時として表現が暴力的になる。大企業や聞き分けのいい従業員にマッチした社会である。一部の高齢者は排他的であり、なおかつ外の世界を知らない」と評した。

　記事はまた、「日本人は米国人に近く、中国人は欧州人のようである。表面的には争いを好まず友好的だが、最終的には躊躇することなく背後から刺してくる。中国人の自我的な意識はフランス人に似ているのである」としている。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　：サーチナ　　　2017-04-26 16:12

　世界を代表する食文化の１つである中国の食。地域によって材料や味付けや調理方法は異なるが、全体的に見るとやはり油を多用する印象が否めない。それが美味しいのではあるが、健康のことを考えると複雑な心持ちになってしまう。

　中国メディア・今日頭条は２６日、「健康において日本人にかなわないのは、われわれの飲食習慣に９つの大きな欠陥があるからだ」とする記事を掲載した。記事は、日本が長寿国である大きな理由の１つが良好な飲食習慣であり、米を主食、魚や大豆、少量の肉をタンパク源とし、季節に応じた野菜や果物、海藻、キノコ類をバランスよく摂取することが日本人の良好な健康状態を支えていることを説明した。

　その一方で、中国人には健康に悪影響を与えかねない食生活上の「９大欠陥」があるとしている。最初の５つは「塩分の取り過ぎ」、「化学調味料の使い過ぎ」、「大皿料理をみんなで取り分ける」、「動物の内臓が好き」、「炒め物や揚げ物料理が好き」といった内容だ。

　中国の料理番組を見ていると、必ずと言っていいほど化学調味料が登場するが、記事は化学調味料の過剰摂取はナトリウム摂取量の増加を招き、人体に悪影響を及ぼすとしている。大皿料理の取り分けについては栄養面ではなく、共通の食器を用いることで伝染病が拡散しやすくなると説明した。

　残りの４つは「中国人は脂肪を含んだ赤肉を好む」、「魚や肉、漬物など塩漬けの食べ物を好む」、「八角などの香辛料を使った煮込み料理を好む」、「宴席で暴飲暴食をする」というもの。塩分の多さは特に冬が極寒の東北部で顕著であり、漬物や干物を多用する家庭料理はかなりしょっぱい。八角などの香辛料は体に良さそうだが、過剰に摂取すれば体がのぼせてしまうのだという。

　日本の食文化も今ではすっかり多様化し、「お米が主食、魚がメイン、季節の野菜を摂取」という食生活を送っている人は多くないはず。健康な体を維持するために、折に触れて食生活を見直す必要があるかもしれない。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　：サーチナ　　　2017-04-28 08:12

　先日、学術出版業界大手のシュプリンガー・ネイチャーが、不正のあった論文１０７本の掲載を取り消したことが報じられた。論文はすべて中国からの寄稿であり、中国国内には大きな衝撃が走ったようだ。中国共産党機関紙・人民日報も２４日、この件を問題視する評論記事を掲載した。

　記事は「近年、中国による論文は何度も国際的な学術誌からの大規模な掲載取り消しが生じている。その原因を真剣に考えると、学術上の品格という問題に加えて、体制的な背景が存在する」とした。学術上の不正は中国特有の現象ではないものの、国外では不正者に対する懲罰が厳しく、どんなに名声があろうと、将来的な期待が持たれていようと、不正を働けば基本的に研究生涯は終わりを迎えることになるが、中国ではその厳しさがないと指摘している。

　その例として、ＳＴＡＰ細胞のねつ造疑惑で学術界を追われた日本の小保方晴子氏、韓国の「クローンの父」とされながらＥＳ細胞のねつ造で起訴され、有罪判決を受けた黄禹錫（ファン・ウソク）氏のケースが挙げられた。

　記事は「科学研究は真相を示し、真理を発見するという神聖な事業であり、真実性と誠意がその基本ルールになる。論文ねつ造の危害は中国科学技術界の国際的な名声を傷つけるのみならず、低レベルな研究の繰り返し、ゴミ論文の氾濫を招くほか、真実を求めるという科学精神、公平競争という学術の規則を破壊することになる」と指摘。真実を守ることはつまり、科学の生命を守ることになるのだと論じている。

　そのうえで「現在中国の研究経費は増え続け、人材も豊かになり、研究に対するニーズもかつてないほど高まっていう。科学技術界は問題を直視し、対症療法と根本治療を組み合わせて不正問題を解決」する必要があり、その能力を持っているとした。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　：サーチナ　　2017-04-25 15:12

　大和総研経済調査部の主席研究員、齋藤尚登氏は４月２６日、「地条鋼とは何ですか？」と題したレポート（全１ページ）を発表した。中国で進む過剰生産設備の削減計画の一環で、「鉄鋼」に関わる過剰生産能力の削減について、「そもそも違法で存在しないはず」の『地条鋼』と呼ばれる粗悪な鉄鋼・鋼材の全廃の問題から考察している。レポートの要旨は以下の通り。
　
Ｑ１　地条鋼とは何ですか？
　
Ａ１　地条鋼とは、鉄スクラップなどを中周波誘導電気炉と呼ばれる電炉で溶かして製造した、成分や品質の安定しない、粗悪な鉄鋼・鋼材のことです。当初は地面に埋め込まれた簡易設備で製造されていたので「地」という文字が使われています。地条鋼の生産能力は２０１５年末時点で１億トン程度とされ、これは日本の粗鋼生産能力とほぼ同じです。
　
Ｑ２　中国の鉄鋼の過剰生産能力はどの程度で、中国政府の削減計画はどうなっていますか？
　
Ａ２　２０１５年末の粗鋼生産能力は１１．３億トン（国家統計局）です。生産は８億トンですから、３億トン超が過剰生産能力です。中国政府は２０１６年以降の５年間で１億トン～１．５億トンを削減する計画でしたが、今年２月には３年～５年で１．４億トンの削減と、計画を修正しました。前倒しを視野に入れ、レンジの最大値に近い削減目標が提示されたことになります。
　
Ｑ３　地条鋼もその対象に含まれていますね？
　
Ａ３　いいえ。地条鋼はそもそも違法で存在しないはずですから、生産統計にも削減計画にも含まれません。中国政府は、２０１６年に４，５００万トンの生産能力を削減する計画を発表しましたが、地方政府と国有企業の削減計画の合計は９，０００万トンに達していました。しかし、そのかなりの部分が地条鋼であり、当然、これを削減計画に含めることは許されませんでした。
　
Ｑ４　違法な地条鋼の生産設備は閉鎖されないのですか？
　
Ａ４　中国政府は閉鎖に真剣に取り組み、２０１７年６月末までに地条鋼を生産する工場・設備を全て閉鎖し、それを確認するための視察団を中央から送り込むとしています。
　
Ｑ５　そうなると相当な規模の生産能力が削減されることになりますね？
　
Ａ５　２０１６年の削減実績は６，５００万トンとなり、２０１７年は５，０００万トンを削減する計画です。これは地条鋼を除くベースです。さらに、２０１７年６月末までに１億トン分の地条鋼の設備が閉鎖されれば、実質的には２年間で２億トン以上が削減されることになります。地条鋼は生産統計には含まれませんが、市場には出回っていますので、供給のタイト感が高まりました。
　
Ｑ６　今後の過剰生産能力の削減について。
　
Ａ６　中国鉄鋼工業協会によりますと、２０１６年に削減された生産能力のうち、７５％は既に生産停止となっていた設備であったとのことです。２０１７年は身を切る削減が本格化し、従業員の解雇をはじめ削減の難しさは増していきます。既に乗用車販売に陰りが見られる中、今後は需要の半分を占める建設（住宅、インフラ）部門の減速が予想されるなど、当面の鉄鋼需要は抑制される可能性が高いとみています。ここでしっかりと過剰生産能力の削減を行わなければ、中国政府が目指す稼働率の引き上げ（２０１５年末の７０％前後⇒２０２０年末に８０％）は覚束なくなります。（情報提供：大和総研）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　：サーチナ　　　2017-04-27 14:58

　輸出に依存する経済構造である韓国だが、その輸出が減少を続けている。韓国では輸出の減少はあくまでも一時的なものとの見方も多かったが、減少に歯止めがかからないことで構造的な要因によるものだとの見方が浮上している。

　韓国メディアの亜洲経済の中国語電子版はこのほど、韓国の全国経済人連合会が「韓国経済の基礎が崩壊している」と指摘したことを伝え、主要な経済指標が韓国経済が構造的問題を抱えていることを示していることを紹介した。

　記事は、全国経済人連合会がまとめたデータを引用し、韓国では２０１５年第３四半期から労働生産性上昇率が１１カ月連続でマイナス成長となったほか、１５年における製造業の平均稼働率が世界金融危機後の水準を下回り、１９９８年のアジア通貨危機以降として最低の水準に落ち込んだことを紹介した。

　さらに、国内消費と輸出の双方が落ち込んだことで、韓国の上場企業の売上高も大幅に落ち込んでおり、大企業トップ３０社の売上高は１４年第２四半期以降、６四半期連続でマイナスとなっていると紹介した。

　また、輸出に依存する韓国だが、その輸出額は１４カ月連続で前年同月の実績を下回ったほか、２０１０年を１００として算出した輸出価格指数は１６年１月には７７．８まで低下し、統計を開始して以来初めて８０を割り込んだことを紹介。輸出額の低下に歯止めがかからない現状を伝えた。さらに、韓国で国内総生産（ＧＤＰ）に占める消費の割合が減少し続けていることを指摘し、「韓国経済の回復の足かせとなっている」と伝えたほか、設備投資なども減少していると紹介した。

　韓国経済が直面している苦境は短期的な問題によるものではなく、韓国経済が抱える構造的問題に起因する長期的かつ複雑な問題が絡み合って生じていることがわかる。米国や中国の経済回復が遅れるなか、韓国が深刻な苦境に追い込まれている。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　：サーチナ　　　2016-03-07 20:20