利根川の天然水のブログ一覧

　子どもは無限の想像力を秘めている。そんな子どもたちが遊ぶおもちゃには、通常の日用品以上の工夫やアイデアが注がれる。中国メディア・今日頭条は９日、「日本のおもちゃには大きな魔性が秘められている」として、日本人のオートマタ（西洋からくり人形）職人を紹介する記事を掲載した。

　記事は「日本人の発明には簡単せざるを得ないというイメージを持っている人も多いことだろう。日本の科学技術は高いが、日本人の創造性も技術と同じように勢いを持っている。それは日本人の発明を見れば分かるのだ」とした。

　そのうえで「もし日本で新たな創造性豊かな人物を捜すのならば、間違いなく原田和明氏が筆頭に挙がってくる。彼は日本で唯一のオートマタ玩具の発明家なのである。もともと安定した仕事に付いていたが、この動くおもちゃに出会ったことでこの世界に足を踏み入れ、自分で作るようになったのだ」と紹介している。

　記事は、２００２年からこれまでに５０種類のオートマタをデザインしているとし、その一例を動画で紹介。「彼には天賦の才があったことを認めなければならない。彼の作品には童心とともにユーモアが存在する。彼は時間があると絵本からインスピレーションを得るとのことで、そこからアイデアが湧き出し、このような動くおもちゃになるのだ」とした。

　紹介された作品には、可愛らしい動物が主役のものから、大人向けのセクシーなものまであるが、そのいずれにもユーモアと温かみが感じられる。記事を読んだ中国のネットユーザーは「中国の技術が日本人にかなわないのは、こういうところだ」、「このおもちゃの特筆すべき点は精巧なからくりではなく、見ているものに何かを感じさせる生き生きとした創意だ」、「これが創造性だ。でも中国人はこれを見て、いくらで売れるだの、どうやって増産してコストを回収するかだのを考える」といったコメントを残している。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：（Ｃ）Ｅｋａｔｅｒｉｎａ　Ｂｅｓｐｙａｔｏｖａ／１２３ＲＦ） サーチナ　2017-07-09 22:12

良い、時代だったにゃあ　～

　１つの国におけるバイクや自動車の普及度合いは、その国の１人あたりＧＤＰと相関関係にあることが分かっている。一般的に１人あたりＧＤＰが３０００ドルを超えるとモータリゼーションが加速し、自動車の普及が本格化すると言われ、その前の段階としてバイクの普及がある。

　中国は２０１６年の時点で１人あたりＧＤＰが８０００ドルを超えており、中国の自動車市場はすでに世界最大の規模となっている。

　中国でバイクが人びとにとって憧れだったのは１９８０年代のころのことだったようで、中国メディアの今日頭条はこのほど、「１９８０年代の中国では日本メーカーのバイクが憧れの的だった」と伝えている。

　記事は、日本メーカーのバイクは「１９８０年代から９０年代にかけて、中国の若者たちにとっての憧れであった」と伝え、日本から輸入されたバイクを所有していた中国人は周りから羨望の眼差しで見られ、そして嫉妬も集めるほどの存在だったと紹介。当時、輸入バイクを所有しているということは現在の中国で車を所有しているのと変わらないほど、輸入バイクは貴重で高価だったと伝えた。

　続けて、カワサキやホンダ、スズキといった日本メーカーのバイクの写真を掲載しつつ、「今見ても日本メーカーのバイクは格好いい」と伝えた。この記事には、当時の日本のバイクの流行を知る中国人たちから多くのコメントが寄せられており、「食べるものも、着るものも節約しなければバイクを買えない時代だった」、「当時、ホンダのバイクを中古で購入したが、今の中国メーカーの新車より高品質だった」といった声があった。（編集担当：
村山健二）（イメージ写真提供：（Ｃ）ｒｉｃｏｃｈｅｔ６４／１２３ＲＦ） サーチナ　2017-08-18 07:12

　少子化の日本は他国と比べると受験競争はそれほど激しくないようだ。たとえば、中国は極端とも言えるほどの学歴至上主義で、幼稚園から大学入試に向けて競争が始まっていると言っても過言ではない。日本のセンター試験にあたる全国統一試験「高考（ガオカオ）」は一発勝負で、高得点者から志望校に入れる仕組みになっている。この試験１つで「将来が決まる」も同然であるため、試験にかける思いは日本以上に強い。

　しかし今では、受験に失敗した若者にも敗者復活の場所があるという。それは日本の一流大学だ。中国メディアの今日頭条は２２日、「日本の一流大学が中国人留学生の復活の地になっている」とする記事を掲載した。

　ここでいう一流大学とは、東京大学や早稲田大学のことだ。特に早稲田大学の知名度は中国でも非常に高いため、「ルイ・ヴィトンのバックが好きなのと同じ」ような感覚で、早稲田というブランドに惹かれるのだという。それはさておき、中国人にとって日本の大学にはどんな魅力があるのだろうか。

　記事は３つの魅力があるとした。その１つが中国では考えられないほど「日本の競争は激しくないこと」だ。受験の点数で入る大学が決まり、ひいては就職先も限られてくる中国社会と違い、「日本にはチャンスが多い」という。日本の大学には留学生向けの試験があるだけでなく、すべての教科において完璧を求められる中国と異なり、日本では苦手教科があっても、得意分野で挽回できる仕組みになっていると指摘した。日本と中国の考え方が良く表れていると言えそうだ。

　２つ目は、欧米ほどは高くない「留学費用」だ。日本の大学なら中国のサラリーマン家庭でも手が届くという。３つ目は「高い就職率」だ。日本で大学を卒業した外国人は、比較的簡単に就業ビザを取得できるという。そのうえ、高齢化の進んだ日本では留学生でも就職のチャンスはあり、多くの中国人留学生が日本での就職に成功していると伝えた。

　中国のように試験１つで人生が決まってしまうというのは実に過酷なことであるが、その点日本の環境は恵まれていると言えるだろう。また、そのおかげで優秀な中国の人材が日本に流入しているともいえる。そういう意味ではウイン・ウインの関係なのかもしれない。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）サーチナ　2017-08-30 05:12

　中国経済は今も成長を続けており、日本経済と中国経済の差も拡大の一途をたどっている。中国から見れば、日本経済は確かに停滞しているように見えるだろうが、中国メディアの同華順は２６日、日本経済のバブル崩壊後の時期が「失われた２０年」と呼ばれていることについて「日本は何も失っていない」と論じる記事を掲載した。

　日本で言われる「失われた２０年」という言葉は中国でも広く知られている。記事は、この言葉について「失われた３０年」を迎える可能性があるという指摘もあるとしながらも、「現在の日本経済を見てみれば、そこまで深刻そうには見えない」と指摘しつつ、中国経済や米国経済と日本を比較するから日本経済の低調ぶりが際立つのであり、その比較そのものが間違っていると指摘した。

　さらに、バブル崩壊後の日本経済を分析してみると、「本当の意味で深刻な危機に直面したのは１９９７年から９８年にかけて、金融機関が相次いで破綻した時くらいであることがわかる」と紹介。日本は２００８年にぼっ発した世界金融危機の際も深刻な打撃を受けることはなかったとし、欧米の経済成長が低下したことによる影響を受けただけだったと指摘した。

　また、日本では１１年に東日本大震災も起きているのに、それでも日本は世界３位の経済大国であり、世界的に見て非常に低い失業率を実現していることを指摘し、この事実は恐るべきものであると紹介。日本企業は「失われた２０年」と呼ばれる期間中に生産性と技術力を高め、コスト削減を進め、さらにグローバル化も進めたと指摘した。

　さらに、失われた２０年の間の日本経済の成長率は確かに低かったとしながらも、日本は「その間に筋肉質な体質」へと生まれ変わったと指摘、日本は人口減少に喘ぎながらも２０５０年になっても世界８位の経済大国であり続けるという分析があることを伝え、「日本経済の実力は決して軽視できるものではない」と伝えている。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）サーチナ　2017-08-30 07:12