利根川の天然水のブログ一覧

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　日本はバブル崩壊後に経済成長率が低迷し、その間に世界第２位の経済大国の座は中国に奪われてしまった。中国は近い将来、米国を抜いて、世界最大の経済規模になると見られているが、中国人のなかには「日本は失われた２０年を体験していながら、なぜ今なお世界の経済大国なのか」という疑問を抱く人も少なくないらしい。

　中国メディアの今日頭条はこのほど、日本経済は約２０年にわたって足踏みを続けているにもかかわらず、なぜ今なお世界経済の強者なのかと疑問を投げかけている。

　記事は、日本がバブル崩壊後に経済成長を失ったと言われて、約２０年が経過したと指摘する一方、それでも世界第３位の経済大国であるのは不可思議であり、多くの中国人にとっては「腑に落ちないこと」だと紹介。そして、これを理解するためには、日本人の「危機意識の高さ」を理解する必要があるとし、「日本人は取るに足らないことでも大げさに誇張する傾向にある」とし、「失われた２０年」という言葉こそが「誇張」であると主張した。

　日本は確かに少子高齢化や新興国の追い上げといった課題に、直面していることは事実であると指摘する一方、１９９５年の時点で日本は、当時の米国のＧＤＰの７０％、ドイツの約２倍の経済規模にあったと指摘。日本経済の成長が停滞していると言っても、非常に高い水準に達した後に停滞していたのであり、それだけに日本人にとっては停滞が、「衰退」に感じられたのであろうと論じた。

　さらに、日本経済は中国人が思っているほど衰退してはいないとし、中国が現在取り組んでいる各産業の高度化は、日本はすでに完了していて、世界的に高い競争力を持っていると指摘したほか、政治面でも米国の同盟国として各国と良好な関係を築いていると紹介。バブル崩壊が日本経済に悪影響をもたらしたのは事実だが、分厚い基礎を持つ日本の各種産業における強さは簡単には揺るがないとし、中国人は「失われた２０年」という大げさな主張に騙されてはならないと主張した。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　サーチナ　　　　　　　　　　2018-01-28 11:12

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　１９８０年代に、本格化した改革開放以降、急速な経済成長を遂げた中国はこれまで、同地域の隣国である、日本に追いつき追い越すことを目標としてきた。現在、経済規模ではすでに日本を抜き去ったが、それ以外の部分では、日本との「差」についての議論がなおも絶えない。

　中国メディア・今日頭条は１３日、中国はなおも日本より、「４３年遅れている」とする記事を掲載した。日本と中国の差を比較する「指標」はいろいろあるが、この記事は一体何を基準に、４３年という数字を出したのだろうか。

　記事は、中国が経済規模の面で世界第２の地位を獲得し、２０２５年までには世界一の経済大国に登りつめる見込みであると紹介。その一方で、国民生活における豊かさのレベルはどの程度なのかと疑問を提起した。そして、１９５０年代中期から約２０年間高度成長を成し遂げた日本との対比を行っている。

　比較の対象に選んだのは、「自動車の普及度」だ。記事はまず、１９４０年における日本では人口約１億人に対して自動車の年間生産量が５万５０００台だったと説明。これに相応するのが１９８５年の中国であり、人口約１０億人に対して自動車の年間生産量が５０万台程度であったことを紹介した。なお、４０年当時の日本の人口は正確には約７３００万人であった。

　日本は戦後、米国による大きな経済支援を受けながら、自動車産業を大いに発展させ、１９７２年には自家用車保有台数が１０００万台を突破し、１０人に１人がマイカーを持つ水準に達したとしている。一方中国は２０１５年に登録自家用車台数が１億２４００万台となり、ほぼ１０人に１人が自家用車を持つ状況になったと説明。「自動車の保有率とう指標から言えば、中国は日本から４３年遅れているのだ」と伝えている。

　自動車の人口当たり保有率は、あくまでも日中両国の状況を比較する１つの指標に過ぎず、そのデータもかなり大雑把である。因みに、自動車検査登録情報協会のデータによると、２０１６年１０月末現在の日本における、自家用乗用車保有台数は約６１００万台。２人に１人の割合だ。現在の人口水準を保つと仮定したうえで、中国が「２人に１人」となるには、１５年の約５倍に当たる６億５０００万台に到達する必要がある。この先、あとどのくらいで到達するだろうか。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2017-01-15 10:12

　中国高速鉄道にとって、新幹線は海外で受注競争を繰り広げる強力なライバルだ。それゆえ中国では新幹線を強く意識する論調が多く、新幹線について深い知識を持つ、中国人も少なからず存在する。

　中国メディアの今日頭条はこのほど、新幹線は世界で最も早くに開業した、高速鉄道であることは中国人も知っていることだと伝えつつ、新幹線の存在が日本経済の飛躍的な発展を後押ししたことは否めないと伝えている。

　東海道新幹線が開業したのは、１９６４年の東京五輪の開催直前のことだったが、記事は「当時の新幹線の最高速度は、時速２１０キロに達していた」と驚きを示し、中国が当時の日本と同じように高速鉄道を手にしたのは、ここ１０数年のことだと指摘。中国は１９９７年の時点ですら鉄道の最高速度は時速１４０キロほどしかなかったことを伝え、当時の日本がいかに先進的だったかを強調した。

　続けて、新幹線の建設は当時の日本でも、賛否両論があったと紹介。モータリゼーションの到来を前に、日本では鉄道は斜陽産業であるという論調もあり、新幹線より高速道路を建設すべきだという声もあったと紹介。しかし、東京五輪の直前に開業した新幹線によって、日本ではヒトやモノの流れが速くなり、それによって経済成長につながったのは間違いないと指摘し、新幹線があったからこそ日本の、高度経済成長やいざなぎ景気も加速したのだと主張した。

　記事は、日本に新幹線がなかった場合の、仮定の話を展開しているが、もし新幹線がなければ、中国高速鉄道もなかったかもしれない。中国高速鉄道は新幹線をはじめとする、複数の高速鉄道の技術が導入されているためだ。記事には、中国人ネットユーザーから多くのコメントが寄せられており、そのなかにも「日本が新幹線を建設しなければ、中国は優れた技術を導入できず、中国高速鉄道も、今ほど優れた存在にはなれなかったはずだ」という声があった。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 2018-01-27 08:12