利根川の天然水のブログ一覧

　長寿大国である、日本は食生活も健康的と言える。２００５年には食育基本法が制定され、食を通して心身ともに健康な人を育てることに、より力が入れられるようになった。中国メディアの快資訊は１２日、日本の食育に関する記事を掲載した。子どもが小さいうちから食育に取り組んでいることに感心している。　

　記事は日本の食育について、食卓に上った食材がどこから来ているのかに、興味を持たせていると紹介。例えば、幼稚園では春と秋に、それぞれ「田植え」と、「収穫」のイベントがあるほか、その間の期間にも植物の成長に触れさせていると伝えた。また、家畜の飼育から命の尊さを教える食育や、学期の終わりには子どもたちと一緒にカレーを作るところもあるが、材料の相談、買い出し、調理に関わらせることで、食への理解のみならず共同作業から、人間関係を学ぶ教育にもなっていると感心した。

　また、食事の時間も食育になっているという。食事の前には手を洗い、食器やランチョンマットを自分たちで準備し、手を合わせていただきますとあいさつすることや、食事中はよく咀嚼し、大きな声でしゃべらず、一粒残らず完食したら、最後にごちそうさまでしたと感謝して、食事時間が終わることを伝えた。毎日繰り返す食事の時間が、貴重な教育の一環になっているというわけだ。

　記事は、このような「食育」は中国とは大違いだと反省している。中国の親は、子どもたちが食べてくれないで好き嫌いをし、栄養不足や食べ物を粗末にすることに頭を痛めていると指摘しているが、実際幼稚園どころか小学生になっても食事中に走り回り大声で騒ぎ、落ち着いて食事ができない子どもが少なくない。小学生になっても親や祖父母に、口まで運んでもらわないと食べない子どももいるほどだ。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　2018-09-15 09:12

　近年の経済発展により、中国では人びとの生活が、「日進月歩」の勢いで変化している。中国を訪れる日本人は、中国のどのような点に感心し、羨ましいと感じるのだろうか。中国メディアの快資訊は１２日、「中国を訪れた日本人が、日本が中国にかなわないと感じる４つの点」という記事を掲載し、中国がどれほど発展を遂げているのかを紹介している。

　まず記事は、「非現金決済」を紹介。中国ではモバイル決済アプリとして、阿里巴巴（アリババ）集団が提供している「アリペイ」と、騰訊（テンセント）が提供するウィーチャットペイが２大勢力として普及していて、これらのモバイル決済はありとあらゆる場所で利用できる。こうした非現金決済の分野で中国は世界をリードしていると主張した。

　続けて、中国では「料理のデリバリーサービス」も日本以上に普及していると紹介。中国ではデリバリーを専門にしている業者が多数あり、携帯電話で注文した商品を２４時間いつでも配達してもらえる非常に便利なサービスがある。だが、配達員の給料は歩合制であったり、配達が遅れた場合にペナルティーが科されてしまうため、危険な運転で事故を起こし、命を落としてしまう配達員が後を絶たず、社会問題ともなっている。

　他にも記事は、種類の豊富な「中華料理」と、「物価が安い」ことを、日本が中国にかなわないことと日本人が感じることであるとして紹介している。「物価が安い」ことについて、記事は、中国では果物を非常に安く購入することができるため、日本人は中国人と結婚し中国に住みたいと考えるほどであると紹介している。

　確かに、記事で紹介されていた分野、特に非現金決済に関して、中国は日本よりも進んでおり、魅力的と感じるかもしれない。一方、公共サービスの充実や社会の秩序など、改善の余地が大いにある分野は多岐にわたって存在するのが現状であり、果物が安いからといって中国に移り住みたいと考える、日本人がどれだけいるのかは疑問だ。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2018-09-15 11:12　

　中国の沿岸幹線物流を、トラック輸送から鉄道や水上輸送に切り替える、「モーダルシフト」が一段と推進される。交通運輸部が策定した、「運輸構造調整推進に関する３カ年行動計画」が、国務院常務委員会の審議を通過し、近く公布される運びだ。

　長江と黄河という、２つの大河の流域で発展してきた中国は、この大河を結び、北の北京から南の杭州をつなぐ、京杭大運河を沿岸経済交通の要としてきた。ところが、内陸部の発展とモータリゼーションで、瞬く間にトラック輸送が拡大。現在の全国貨物輸送量に占める、道路輸送の比率は７８％を占めるようになった。近年は環境保全の観点からも、一度により大量の荷物を運べる、鉄道や水上輸送の活用が求められている。モーダルシフトは、国務院が定めた３カ年大気汚染防止プロジェクト、「藍天保衛戦」（青空防衛線）の重要施策に盛り込まれた。

　運輸構造調整推進に、関する３カ年計画は、北京・天津・河北とその周辺エリア、長江デルタ地域、汾河と渭河の流域にある、汾渭平原を主な対象に設定。その上で、コモディティ貨物輸送の、「道路→鉄道」、「道路→水運」を進める内容だ。

　２０２０年までに、全国の鉄道貨物量を１７年比で、１１億トン（３０％）増やす。北京・天津・河北で４０％、長江デルタで１０％、汾渭平原で２５％ずつ増量していく。また、水運貨物量は１７年比で５億トン（７．５％）の増加をめざす。一方、沿海港湾のコモディティ貨物道路輸送量を、４億４０００万トン減らすことが目標。

　これらの目標を実現するために、今年から全国規模で（１）鉄道輸送能力の引き上げ、（２）水運システムのレベルアップ、（３）道路貨物輸送体制の見直し、（４）複合一貫輸送（マルチモーダル）の導入、（５）都市グリーン配送の推進、（６）各輸送手段間の情報資源統合――の６大行動を展開する。

　中国の物流システムは、足元で道路輸送の比率が、極端に高い不均衡な構造だ。全国貨物輸送量に占める道路輸送に比率は、０８年の７４％から１７年に７８％へと拡大した。半面、鉄道輸送比率は１３．２％から７．８％に低下している。１７年の鉄道貨物輸送量が０８年比で１１％増加したのに対し、道路貨物輸送量は９１％も拡大した。道路貨物の輸送量の拡大には、中国で発展が著しいＥＣ（電子商取引＝ネット通販）の拡大がある。

　なお、日本の国内貨物の輸送比率は概ね、自動車が５０％、内航海運４５％、鉄道５％という比率になっている。ＥＣ市場の拡大で宅配便の取扱量が大きく伸びているのは、日本にもあてはまる。京杭大運河は、すでに水量が減少するなどによって北部では、北京－天津の短い区間のみしか活用できないが、南は済寧から杭州まで利用可能。これまで２つの大河の支流や黒龍江などの、多くの河川や様々な運河によって、水上輸送の動脈を作ってきた中国では、水上輸送の活用がもっと進んでもよいだろう。（写真は現在も活用されている京杭大運河。写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　2018-09-14 07:12

　清潔な街に、礼儀正しい人びとの姿を見て、多くの中国人は、「日本人の民度はとても高い」と称賛する。日本の文化のなかには古代中国から、大きな影響を受けたものが少なからず存在するが、なぜ日本人と中国人の考え方や習慣、そして、民度には違いが存在するのだろうか。

　中国メディアの今日頭条はこのほど、日本人の公共の場における振る舞いは、確かに称賛に値すると指摘しつつ、日本人の民度の高さは、「他人に迷惑をかけない」という日本ならではの考え方と、厳しい法律によって確立されたものだと主張している。

　記事は、日本でごみのポイ捨てや、違法駐車といった迷惑行為がないのは、「法律や条例による罰則」があるためではないかと主張し、特に、違法駐車は取り締まりが頻繁に行われていて、違反すれば高額の罰金を課されると紹介した。

　また、日本では自転車も駐輪できない場所に、停めれば撤去されるほか、禁煙の場所でタバコを吸えばやはり条例で罰せられることを紹介し、行政の厳しい管理が、日本社会の良質な環境を生み出していると主張。「こうした環境があるからこそ、中国人も訪日するとおのずと日本のルールや規則を守ろうとするのだ」と考察した。

　続けて記事は、中国も日本のように行政が法律や条例を制定し、人びとに法を遵守するうえでの重責を与えれば、公共の場における振る舞いは改善するはずだと主張し、日本を見習って改善していくべきであると主張している。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 2018-09-15 05:12