利根川の天然水のブログ一覧

　中国には日本に対して、偏った印象を持つ人が多く存在するが、近年は日本を客観的に知り、理解すべきであるとの主張も多く見られ、「知日」という動きも広がりつつある。

　中国メディアの今日頭条はこのほど、中国人の多くは日本について、「没落しつつある国」というイメージを抱いていると伝える一方、こうしたイメージは決して正しいものではないと指摘し、「中国人は今こそ、日本という国を正しく認識すべきではないか」と論じる記事を掲載した。

　記事は、中国人が自国において「実現してほしい」と願う数々の夢として、「法治国家」になること、「汚職のない清廉な政府」、「ノーベル賞受賞者を多数輩出すること」、「安心して食べ物を口にできること」、「環境汚染がなくなること」、「高い医療水準」、「人びとが健康に長生きできること」などを挙げる一方、こうしたことは「日本ではすでに数十年も前に実現されている」と伝えた。

　たとえば、中国にも憲法は存在するが、中国では法律よりも有力者や権力者との、コネクションが優先されることがあり、こうした意味で「人治国家」であるとの指摘も多い。また、「汚職のない清廉な政府」という点については、日本の政治家の資産は資産公開法に基づいて公開されていることを紹介している。日本では政治家といえども、一般国民と極端にかけ離れた資産を持つ人は少ないが、中国では有力な政治家のなかには、不正蓄財で莫大な資産を得ていると囁かれている人がいるのは事実だ。

　また、「ノーベル賞受賞者を多数輩出している」という点についても、日本は２０１６年までに米国籍取得者を含めて２５人のノーベル賞受賞者を輩出しているが、中国はまだ３人にとどまっている。日本人が毎年のようにノーベル賞を獲得していることに対し、中国で毎年のように羨望の声が上がるのはもはや恒例となっている。

　さらに、中国で食の安全が脅かされているのは日本でも広く知られているほか、中国では生活水準の向上に伴って生活習慣病が増えているが、医療水準の向上が追いついていないのが現状で、富裕層ほど日本をはじめとする国外で医療サービスを受けたがる傾向にある。中国では「失われた２０年」という言葉が一人歩きし、日本は没落した国というイメージが強いようだが、中国人が自国において「実現してほしい」と願う夢の多くが日本ですでに実現していることを伝えている。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　2017-06-05 12:12

　中国は高速鉄道産業において、後発組ながら今では国内に世界最長となる高速鉄道網を構築した。かつては新幹線から学んだ中国高速鉄道だが、今では日本をライバル視している。
　
　さらに、リニアモーターカーに着目した中国は国家プロジェクトとして、２０２０年をめどに時速６００キロで走行可能な車両製造を目指すと報じられており、日本を意識していると言えそうだ。しかし、中国メディアの今日頭条は８日、「世界で最も速い鉄道は中国ではなく日本にあった」とする記事を掲載した。
　
　記事は、ＪＲ東海の超電導リニアが、２０１５年４月に山梨県の山梨リニア実験線（総延長４２．８キロ）で時速６０３キロを記録したと紹介。これは、同社のリニア車両が記録した時速５８１キロという記録を更新するもので、有人走行の世界最高速度としてギネス世界記録にも認定されている。
　
　ＪＲ東海は、２０２７年に東京・品川ー名古屋間を４０分で結ぶリニア中央新幹線の開業に向けて建設工事を進めている。営業運転での最高速度は時速５０５キロに抑える方針だというが、記事は「開業後は移動時間が半分に短縮することになり、日本人の生活が格段に便利になる」と伝えた。
　
　記事は、この日本の超電導リニアは速度だけでなく、無騒音、無振動、省エネでも際立っていると称賛。今後は伝統的な鉄道の不足を補い、速度の面では他を圧倒することになるだろうと注目した。
　
　この世界最速の鉄道である超電導リニアは、中国が上海市ですでに運用している「上海トランスラピッド」の技術方式と異なり、車両に搭載した超電導磁石と地上コイルの間の磁力によって車両を浮上させる「超電導方式」を採用している。高速鉄道では短期間で日本に追いつき追い越したと主張している中国。リニア分野でも日本を超えようと躍起になっているようだが、現時点では日本の技術的優位性は揺るがないといえよう。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　中国は高速鉄道産業において、後発組ながら今では国内に世界最長となる高速鉄道網を構築した。かつては新幹線から学んだ中国高速鉄道だが、今では日本をライバル視している。
　
　さらに、リニアモーターカーに着目した中国は国家プロジェクトとして、２０２０年をめどに時速６００キロで走行可能な車両製造を目指すと報じられており、日本を意識していると言えそうだ。しかし、中国メディアの今日頭条は８日、「世界で最も速い鉄道は中国ではなく日本にあった」とする記事を掲載した。
　
　記事は、ＪＲ東海の超電導リニアが、２０１５年４月に山梨県の山梨リニア実験線（総延長４２．８キロ）で時速６０３キロを記録したと紹介。これは、同社のリニア車両が記録した時速５８１キロという記録を更新するもので、有人走行の世界最高速度としてギネス世界記録にも認定されている。
　
　ＪＲ東海は、２０２７年に東京・品川ー名古屋間を４０分で結ぶリニア中央新幹線の開業に向けて建設工事を進めている。営業運転での最高速度は時速５０５キロに抑える方針だというが、記事は「開業後は移動時間が半分に短縮することになり、日本人の生活が格段に便利になる」と伝えた。
　
　記事は、この日本の超電導リニアは速度だけでなく、無騒音、無振動、省エネでも際立っていると称賛。今後は伝統的な鉄道の不足を補い、速度の面では他を圧倒することになるだろうと注目した。
　
　この世界最速の鉄道である超電導リニアは、中国が上海市ですでに運用している「上海トランスラピッド」の技術方式と異なり、車両に搭載した超電導磁石と地上コイルの間の磁力によって車両を浮上させる「超電導方式」を採用している。高速鉄道では短期間で日本に追いつき追い越したと主張している中国。リニア分野でも日本を超えようと躍起になっているようだが、現時点では日本の技術的優位性は揺るがないといえよう。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　サーチナ　　　　　　2017-06-12 09:14

　受けた教育や周りの環境から、日本に対して嫌悪感を抱いている、中国人は少なからず存在する。しかし、日本を実際に訪れ、日本の文化やもてなしを、身を以て体験すると、教育で教えられた内容や、もともと持っていた日本に対する、イメージと現実の日本は、まったく違うことに気付くようだ。
　
　中国メディアの一点資訊はこのほど、「なぜ日本はこんなにも、恐ろしい国なのか」と疑問を投げかけ、中国人旅行客が来日した際に宿泊した、京都の宿での出来事について紹介する記事を掲載した。
　
　まず記事は、「日本について嫌いかと聞かれれば、歴史的背景を考えると嫌いと言わざるを得ない」とする一方、「好きかと聞かれれば、漫画や映画、そして美味しい食べ物があるため、好きと答えるだろう」と主張し、日本に対して非常に複雑な、感情を抱いていることを紹介した。
　
　続けて、この中国人が京都の旅館に宿泊した時の出来事を紹介。当日はあいにく、小雨が降っていたそうだが、到着早々、旅館のスタッフが「雨が降っているというだけで、ほとんど汚れていない荷物を丁寧に拭いてくれた」と紹介。さらに「チェックインを待っているごく短い時間に、荷物をすべて部屋まで運んでくれた」ことを紹介し、その気配りと迅速な対応に驚きを示した。
　
　さらに、「チェックインの際、旅館側から２分ほど待つように言われた」ことを紹介。２分後、部屋に通されると、「部屋にお湯が準備されていて、すぐに温かいお茶が飲めるようになっていた」ことを紹介した。道中の疲れを癒そうとした日本の旅館ならではの心配りに、この中国人は再び「唖然」としてしまったのだという。
　
　日本では中国人旅行客に対して、「声がうるさい」、「日本のルールを守らない」といった報道がなされているにもかかわらず、この旅館では、中国人一行に対して、笑顔で丁寧に接客してくれたと称賛した。
　
　また記事は、日本滞在中に居酒屋を訪れてみると、普段は静かな日本人が酒を飲みながら大声で話をしていたと紹介し、「普段の静かな姿は自らを律している結果」であることが理解できたと伝え、誰もが周囲に配慮しつつ、自らを厳しく律することのできる日本人は、「恐ろしい」と伝えている。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　2017-06-14 22:12

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　高速道路にはサービスエリアがあり、ドライバーの疲れを癒やしたり、お土産や各地の特産品を買ったり味わったりすることができる。同様に、一般道路にも多数の、「　道の駅　」が設置されていて、ドライバーのみならず近隣住民やバスツアーの観光局で賑わっている。台湾メディア・聯合報は１日、日本の「道の駅」を台湾でも参考にすべきだと報じた。

　記事は、日本では国土交通省が１９９３年より、「道の駅」を推進しており、各地の道路沿線にある空いた土地を利用し、２４時間の駐車場、トイレ、物産館などの施設が設置されてきたと紹介。昨年１０月までに、１１００を超える　「道の駅　」が誕生し、野菜や肉、魚類、惣菜、酒、牛乳、アイスクリーム、加工品、工芸品などそれぞれに、異なる商品が販売されているとともに、農業体験や子ども向けの遊び場などが設置されていると伝えた。

　そして、「道の駅」の機能が単に物品の売買に留まらず、ドライバーの休息による事故発生率低下、余った土地の活性化や地域経済の振興、現地の人の積極的な参加、若者の帰郷、高齢者の活性化などといった、多くの公益的な役割を果たしていることを説明している。また、青果などには生産者の写真や情報、エピソードが記載されており、生産者がより心を込めて生産し、消費者がより安心して購入できる、仕組みが成り立っているとも解説した。

　記事によれば、台湾の有効利用、地産地消、商品のラベリングは、日本より２０年ほど遅れているという。また、近年では食品の安全問題が頻発しており、地産地消の活性化に向けた動きがなかなか加速しない状況とのことだ。記事は「台湾は世界の市場を相手に、どうやって農村の競争力を高めるべきか。より大きな公益性、影響力を高めるといった点で、日本の『　道の駅　』は参考に値するのだ」と論じている。

　「道の駅」は主に、マイカー利用者の施設であるものの、観光資源としてのポテンシャルも非常に大きい。行政が音頭をとり、ある程度の基準や指針を設けた上で、台湾各地に日本のような、「道の駅」ができれば、日本人を含む外国人観光客が盛んに訪れるスポットになり、さらには地元の農作物や工芸品が、広く世界に知れ渡る契機にもなるのではないだろうか。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：（Ｃ）Ｇｕｉ　Ｙｏｎｇｎｉａｎ／１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　2017-04-03 08:12