利根川の天然水のブログ一覧

　１９９０年代には北京、天津、上海、広州の、４都市にしかなかった中国の地下鉄が、今や地方の大中約４０都市で営業開始、もしくは、建設中という大発展を遂げた。北京や上海などでは路線数が日本の東京にも引けを取らないほど増加しており、路線図をパッと見ただけでは、東京なのか北京や上海なのか分からないレベルになっている。

　中国メディア・今日頭条は１０日、「喜ばしい！　わが国の地下鉄が日本を超えようとしている」とする記事を掲載した。記事は、「わが国はどの方面で日本を超えようとしているのか」と問題を提起したうえで、日本のイベント列車や地下鉄路線図の画像を掲載。「列車の設備？　いや違う」、「サービス？　いや違う」、「路線の数？　いや悪いが違う」とした。

　そして、「正解は、これだ」として日本の通勤ラッシュ時に、駅員が乗客を押し込む様子の画像を示した直後に、北京の地下鉄におけるラッシュ時の状況を撮影した画像を複数掲載。そこには、広いホームに隙間がないほど埋め尽くされた人の波や、満員電車に到底入りきらないほどの客が乗り込もうとしている様子が写っている。日本と異なり乗る人と、降りる人が同時に動くため、まさに「カオス」な状況だ。

　記事は、「ラッシュ時の北京の地下鉄は、若い自分であっても痛くて死にたくなる」、「終点になってようやく空きができる」、「途中で降りられない」、「揺れるとみんなで他人に寄りかかるのが一番イヤ」などの苦悩を紹介している。

　地下鉄のラッシュといい、春節前の帰省ラッシュや渋滞といい、夏場のプールの芋洗い状態といい、中国の人の多さを想起させる事象は少なくない。まさに「殺人的」な北京の地下鉄ラッシュ、日本のようにオフピーク通勤や、整列乗車の実施などによって緩和できるレベルではなさそうだ。（編集担当：今関忠馬）（写真は北京の地下鉄のラッシュアワー、写真提供：（Ｃ）Ｙｕｌｉａ　Ｚｈｕｋｏｖａ／１２３ＲＦ）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　2016-12-11 12:13　　

　世界最大の、自動車市場となった中国では、現在、ガソリン車から、新エネルギー車（ＮＥＶ）への切り替えが急ピッチで進んでいる。２０１９年にスタートする「ＮＥＶ規制」では、中国で年３万台以上の乗用車を製造、輸入販売するメーカーは、すべての生産・輸入販売台数に対し、ＮＥＶの生産比率を一定水準以上確保することが義務付けられることになる。ＮＥＶの台頭は、従来のガソリン車とは異なる業界からの自動車生産を可能とし、従来の企業城下町とは異なる地域にも自動車産業の拠点作りができる。「自動車都市」の名乗りをあげる地方都市が続いていると中国メディア・経済観察報が伝えている。

　中国の自動車メーカーは、第一汽車（吉林省長春市）、東風汽車（湖北省武漢市）、上海汽車（上海市）という３大国有自動車メーカーに、長安汽車（重慶市）、奇瑞汽車（安徽省蕪湖市）を加えた５つの企業グループを「ビッグ５」といっている。「中国を代表する自動車都市」というと、このビッグ５の本社所在地に加え、日系メーカーなどが合弁で工場進出をし、“中国のデトロイト”と呼ばれる広東省の「広州」などを指している。ガソリン自動車製造には膨大な、自動車部品の工場群を伴うため、大工場の立地は、すなわち工業都市の成立につながった。

　これら伝統的な自動車都市に加えて、従来は巨大な自動車メーカーがなかった都市や、産業基盤が弱いとされていた都市も、近年「自動車都市」の名乗りをあげ始めている。たとえば、河北省の「保定」、江蘇省の「常熟」、浙江省の「紹興」「台州」「寧波」、そして、湖南省の「湘潭」などだ。

　「保定」には、中国最大の民間自動車メーカーである長城汽車が本社を置き、上海に隣接する浙江省には金型メーカーをはじめ自動車部品メーカーが集積し、「台州」は金型の町として知られているなど、自動車産業と縁がないわけではないが、新たに「自動車都市」としての発展を内外に宣言している。

　また、具体的な目標は掲げていないものの、自動車産業に巨資を投じている都市として、江蘇省の「南京」、江西省の「上饒」などがあげられ、河南省の「鄭州」、四川省の「成都」、そして、「北京」なども自動車産業規模が急速に拡大している。

　競争の焦点となっているのは、国策として普及推進されているＮＥＶだ。この分野では、南京の動きが最も活発化している。同市はＮＥＶについて投資規模１００億人民元（約１６００億円）を超える大型事業を多数誘致した。市内数カ所にある経済開発区では、ＮＥＶ、スマートカー、自動車部品の産業生態系がいずれも整い、区内生産額の伸びに大きく貢献している。うち、江寧区の２０１７年自動車生産額は１５００億人民元（約２兆４４００億円）を突破した。完成車の生産能力は、江蘇省全体の４０％を占めている。

　ただ、地方政府がこぞって参戦するＮＥＶ誘致競争には、政策的リスクも存在する。近く施行される改正版「自動車産業投資管理規定」は、低レベルな重複投資を回避する目的で、新規の電気自動車（ＥＶ）生産事業を厳しく規制している。新規ＥＶ生産事業を認める条件として、「ＮＥＶ保有比率が全国平均を下回らない」、「既存ＥＶ生産ラインの稼働率が８０％を下回らない」――などを地方政府に求めている。

　来年施行のＮＥＶ規制によって、日本メーカーが相次いで中国での生産力拡大の計画を発表しているように、中国国内においてＮＥＶ誘致は次の成長を委ねる重大な関心事になっている。新たなビッグシティは、いったいどこになるのだろうか？　（写真は、湖北省武漢市漢口。提供：１２３ＲＦ） 　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2018-08-30 07:12

　世界最大の、鉄鋼産出国である中国で、鉄鋼業界の大規模な再編が加速しそうだ。中国政府が「鉄鋼業再編発展基金」（鉄鋼業再編ファンド）の創設検討に入ったと、経済系メディアなどが伝えている。鉄鋼業の再編ファンドは、２０１７年４月に第１号ファンドが組成されて以来、今年１月までに３つのファンドが作られている。新ファンドの組成によって、企業の買収・合併を加速する狙いがあるという。

　中国の粗鋼生産量は、世界の生産量の約５０％を占める。世界鉄鋼協会の統計によると２０１７年の世界全体の粗鋼生産量は１６億８９００万トン、うち、中国は８億３１７０万トンで４９．２４％のシェアを占める。ただ、中国には国有の鉄鋼会社が１００社、民間も含めると７００社程度の鉄鋼メーカーが存在するといわれる。その生産能力は、２０１５年当時には１２億トン以上に達し、設備稼働率が６７％に落ち込むという事態に陥った。以来、生産能力削減を国家施策として実施している。

　中国産鉄鋼の需要は、国内需要が７億トン、輸出が１億トンで合計８億トン水準といわれ、２０１６年に６５００万トンの生産能力削減を実施したものの、その後の能力削減は遅々として進まない。国有会社については１００社を３分の１に再編する計画で、２０１６年１０月には国内２位の宝鋼集団と６位の武鋼集団が経営統合し、世界第２位の鉄鋼会社「中国宝武鋼鉄集団（Ｃｈｉｎａ　Ｂａｏｗｕ　Ｇｒｏｕｐ）」が誕生。４位の鞍鋼集団も中堅の本鋼集団との合併を協議している。しかし、中央政府が管轄する企業どおしの統合に対し、異なる省が保有する鉄鋼会社や民間鉄鋼会社を巻き込んだ再編は、利害関係の調整が難しく、再編が足踏みするようになっている。

　そこで、専門ファンドを通じ、業界再編を円滑化しようとしている。中小クラスの民間鉄鋼企業は、経営が苦しくとも個別企業同士の買収や合併は、実現に向けたハードルが高い。当局はファンドを活用することによって、独立路線を堅持した再建も可能になり、経営統合への抵抗感が弱まると判断しているようだ。

　すでに発足したファンドは、中国最大手の宝武集団を発起人として、２０１７年４月７日に組成された「四源合鉄鋼産業調整基金」があり、募集額は４００億（６４８０億円）～８００億人民元（１兆２９６０億円）に設定した。１本目の鉄鋼産業調整ファンドとなる。

　これに続いて同年７月２８日、河北鋼鉄集団を発起人とする、「長城河鋼産業発展基金」が立ち上げられた。さらに、山西省国投、陝鼓集団、中冶京誠、建竜集団（北京建竜重工集団有限公司）の４グループによって、３本目の「山西鋼鉄産業構造調整基金」が１８年１月９日に立ち上げられた。当初は５０億人民元（８１０億円）を募集。最終的に規模を５００億人民元（８１００億円）に拡大する予定だ。

　中国政府は、過剰生産能力の淘汰・廃棄を進めるなかで、業界大手１０位の生産・販売シェアを高める目標を打ち出している。業界大手４社の生産シェアは、１５年時点のデータで日本が８３．３％、米国が７０％、ＥＵでは大手８社が６４．９％を占めた。一方、中国では大手１０社で３４．２％にとどまる。２０２５年に上位１０社で６０％のシェアを獲得することをめざしている。そうなると、中国の大手鉄鋼会社は、そろって年間生産能力５０００万トンを超える可能性がある。

　現在、世界の企業別生産能力は、世界最大のアルセロール・ミッタル（ルクセンブルク）が９７０３万トン、第２位は中国宝武鋼鉄集団の６５３９万トン、第３位が新日鉄住金の４７３６万トン、第４位が河北鋼鉄集団の４５５６万トン、第５位がポスコ（韓国）の４２１９万トンとなる。世界シェアを５０％握りながら、企業別には日本や韓国の企業に劣る生産能力しか持たない企業が、中国には多く存在する。この状況を打破し、生産規模や効率性の高い鉄鋼業界を作り上げることをめざしている。

　経営規模の拡大に関しては、すでに多くの地方政府が政策や目標を策定している。鉄鋼生産が盛んな河北省では、「２３１０」の目標を設定した。グローバル競争力を擁する企業２社、実力の高い地方企業３社、特殊技術を有する企業１０社を育成している。山西省も業界集約化に着手。鉄鋼企業を２７社から１０社にまで減らすと宣言した。四川省では、年産能力１０００万トンクラスの大手を育成し、競争力を高める計画。鉄鋼生産額を３５００億人民元（約５兆６９００億円）に拡大させる構想がある。

　なお、中国の米国への鉄鋼輸出は微々たるものだが、ベトナム等を経由して米国に輸出されているケースがある。米国は、このような第三国経由の製品であっても中国産の製品への関税を見逃さずチェックし、関税強化の手続きを進めている。このため、中国メーカーは、アフリカ諸国などへの輸出を計画しているが、このようなグローバル対応力を強化する上でも、規模の拡大は不可欠とされている。（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　2018-09-07 14:12

　幼少のころに、お小遣いを握りしめて駄菓子屋に向かい、何を買おうかと真剣に悩んだ思い出を持つ人は多いだろう。こうした思い出は、国が違えど中国でも共通のようだが、中国人から見ると、「日本では売られている駄菓子の種類が多く、また味も美味しい」のだという。中国メディアの快資訊は１日、日本で子ども向けに売られている、駄菓子を紹介する記事を掲載した。

　中国にも駄菓子が売られており、辛い味付けのお菓子やドライフルーツ、飴など定番の駄菓子がある。大人になってもその美味しさが、忘れられないという人も少なくないようだ。

　記事は日本の駄菓子を紹介し、子供達に人気があるだけでなく、その美味しさ　についても説明している。まず紹介したのは、ベビースターラーメンで、「これは言わずと知れた定番おやつで、チキン味の香ばしい麺は食べ始めたら止まらない」と紹介した。続いて、「うまい棒は大人も子どもも大好きな人気お菓子で、１本１０円で購入できるうえ、たくさんの種類の味があるので毎日食べても飽きない」とした。

　他にも昔からある種無し梅は、中国にもある、「九制話梅」と同じ味で、子どもの頃に食べた懐かしい味だと伝えた。もし、こうした甘酸っぱい味が好きなら、日本の「都こんぶ」は中国人もきっと気に入るだろうと指摘した。

　他にも、日本の駄菓子には遊び心があって、種類も非常に多いうえに非常に安価であるので、日本を訪れた際に、お土産として購入すると喜ばれるだろうと指摘した。中国にもこうした駄菓子があるため、日本人が中国を訪れる機会があれば、中国の駄菓子と日本の駄菓子を比較してみるのも面白いだろう。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　2018-09-06 05:12 　

■　グラフ拡大可　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　名古屋がまた「行きたくない街ナンバーワン」――。名古屋市は５日、２年ぶりに実施した国内主要８都市の魅力度調査で、再び最下位になったと発表した。河村たかし市長は、「ちょっとやそっとで変わるもんでない。必死に考えないかん」と危機感を募らせている。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　市は７月、名古屋と東京２３区、札幌、横浜、京都、大阪、神戸、福岡の各都市に住む、２０～６４歳にインターネットを通じて１０項目の質問をした。２０１６年６月の前回調査と同じ内容で、前回同様に各都市から４１８人ずつ回答を得た。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　「買い物や遊びに行きたいか」という訪問意向を調べたところ、名古屋は２・７ポイント。前回の１・４ポイントより改善したが、７位の大阪（１８・８ポイント）にも大きく引き離された。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2018/09/08　　 08:22